Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 総合教育系 准教授
- 学位
- Bachelor(Arts)(Kwansei Gakuin University)学士(文学)(関西学院大学)MA (Psychology)(Kwansei Gakuin University)修士(心理科学)(関西学院大学)Ph.D. (Psychology)(Kwansei Gakuin University)博士(心理学)(関西学院大学)
- 連絡先
- niwayamacc.osaka-kyoiku.ac.jp
- 研究者番号
- 80805987
- J-GLOBAL ID
- 201801013954448978
- researchmap会員ID
- B000320875
研究分野
2経歴
5-
2023年4月 - 現在
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2020年4月 - 2023年3月
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2017年4月 - 2020年3月
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2016年4月 - 2017年3月
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2015年4月 - 2016年3月
学歴
3-
2013年4月 - 2017年3月
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2011年4月 - 2013年3月
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2007年4月 - 2011年3月
委員歴
4-
2024年7月 - 現在
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2024年5月 - 現在
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2022年1月 - 現在
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2019年8月 - 現在
受賞
5論文
18-
行動分析学研究 37(2) 205-215 2023年5月 査読有り
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International Journal of Positive Behavioural Support 12(2) 4-18 2022年 招待有り
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International Journal of Positive Behavioural Support 12(2) 19-28 2022年 招待有り
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Preventing School Failure: Alternative Education for Children and Youth 64(4) 1-10 2020年4月29日 査読有り筆頭著者
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教育心理学研究 68(1) 79-93 2020年4月 査読有り筆頭著者印刷中
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行動分析学研究 31(1) 55-62 2016年7月 査読有り<b>研究の目的</b> 小型機器を用いたプロンプトとフィードバックによって、自閉症スペクトラム障害のある児童に対する教師の注目が増加するか検討し、さらにこれが通常学級における対象児の離席行動と授業参加行動に及ぼす効果を検証した。<b>研究計画</b> ABABデザインを用いた。<b>場面</b> 小学1年生の通常学級教室で行った。<b>対象者</b> 小学1年生の担任教師と、自閉症スペクトラム障害のある小学1年生女児。<b>行動の指標</b> 教師の対象児への注目 (言語賞賛または個別指示)、対象児の離席行動、授業参加行動を標的とした。<b>介入</b> 対象児の機能的アセスメントを介入前に行った結果、対象児の離席行動は教師の注目によって強化されていることが推定された。そこで対象児の着席行動に対する教師の注目を増やすために、小型機器による5分間隔の振動をプロンプトとして教師に導入した。さらに、着席中の対象児への注目が増えていることについて、フィードバックも行った。教師には、対象児が離席し不適切な行動をしているときには、授業進行に支障がない限り注目しないよう教示した。<b>結果</b> 介入期では、教師の着席中の対象児への注目が増加し、これとともに対象児の離席率が減少し、授業参加率は増加した。<b>結論</b> プロンプトとフィードバックによって、機能的アセスメントに基づく対象児への支援 (着席中の注目) を教師が行う回数が増え、さらにこれによって対象児の離席行動は減少し、授業参加行動は増加することが示された。
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Psychology 7(6) 877-884 2016年6月 査読有り
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教育心理学研究 64(4) 598-609 2016年 査読有り本研究の目的は, 教師の授業中の言語賞賛回数が自己記録手続きによって増えるか検討し, さらにこれが児童らの授業参加行動を促進するか検証することであった。本研究は公立小学校の通常学級において行い, 対象者は担任教師3名とその学級の児童計85名(1年生2学級, 3年生1学級)であった。介入効果の指標として, 授業中に教師が児童を言語賞賛した回数と児童らの授業参加行動を記録した。介入効果を検証するために多層ベースラインデザインを用いて, 介入開始時期を対象者間でずらし, 介入を開始した対象者と介入を開始していない対象者を比較した。ベースライン期では, 介入は実施せず行動観察のみ行った。介入期では, 教師が授業中に自身の言語賞賛回数を自己記録する手続きを1日1授業行った。また訓練者が, 教師に対して週1~2回, 言語賞賛回数が増えていることを賞賛した。介入の結果, 3名の教師の言語賞賛回数が増え, 各学級の平均授業参加率も上昇した。フォローアップにおいても, 教師の言語賞賛回数と学級の平均授業参加率は維持されていた。今後は, 授業参加率が低い水準に留まった数名の児童に対する小集団・個別支援を検討していく必要があると考えられる。
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行動分析学研究 27(1) 42-50 2012年 査読有り研究の目的 応用行動分析の技法を組み合わせた訓練パッケージが紋付袴の着付けの改善に及ぼす効果を検証した。研究計画 ABCAデザインを用いた。場面 大学の能楽部部室において行われた。参加者 大学能楽部に所属する男子大学生3名であった。介入 正確な紋付袴姿の10条件からなるチェックリストを作成した。ベースライン(A)後の介入1期(B)では正確な紋付袴姿および着付け行動の言語的教示とモデル呈示、身体的ガイダンス、行動リハーサル、フィードバックを行った。介入2期(C)では訓練者によるフィードバックを自己記録へ部分的に移行させた。介入2期の後、ポストテスト(A)を実施した。行動の指標 正確な紋付袴姿の10条件からなるチェックリストの得点率を、正確な紋付袴姿の正確性として定義し、従属変数として用いた。結果 介入の結果、すべての参加者の紋付袴姿の正確性が改善し、第三者による評定においても参加者らの紋付袴姿がよりきれいになったとの評定が得られた。また、介入から約10ヶ月後のフォローアップにおいて介入効果の維持が確認された。考察 応用行動分析の技法を組み合わせた訓練パッケージは和服の着付けの改善に対しても有効であることが示された。今後は本研究で対象とした紋付袴の着付けの正確性の改善だけでなく、流暢性の改善も目指した研究を行うことが考えられる。
MISC
7-
月刊 実践障害児教育 21-24 2018年6月
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教育心理学年報 = The annual report of educational phychology in Japan 57 367-371 2017年
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日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集 (33) 88-88 2015年
書籍等出版物
4所属学協会
7共同研究・競争的資金等の研究課題
8-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2023年3月