Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 理数情報教育系 教授
- 学位
- Ph. D.(Tokyo Institute of Technology)理学博士(東京工業大学)Academic Master(Nagoya University)修士(学術)(名古屋大学)
- 研究者番号
- 90401611
- J-GLOBAL ID
- 201801008381176850
- researchmap会員ID
- 7000024350
研究分野
1経歴
2-
2019年4月 - 2020年3月
学歴
3-
1994年4月 - 2001年3月
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1994年4月 - 1996年3月
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1990年4月 - 1994年3月
論文
8-
Information and Technology in Education and Learning 2(1) Trans-p007-Trans-p007 2022年In Japan, there are many disasters such as earthquakes and typhoons; thus, the acquisition of knowledge and skills related to disaster preparation by the public is a key issue. In disaster preparation education, learning should be sustained until the disaster situation, not immediately after learning. In this study, we examined the effects of disaster education events on learning disaster preparation knowledge among elementary school children. We conducted two tests—a post-test and a post-post-test—immediately after the disaster education event in 2019 and six months after the event, respectively. These scores were used to measure persistence of learning. We confirmed that the improvement of knowledge and skills related to disaster reduction was sustained even after a certain period had passed since the disaster preparation education.
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日本科学教育学会年会論文集 43 632-635 2019年 査読有り<p>小学校の若手教員を対象にした理科研修のプログラムとして,課題探究型のグループワークを実施した.同じ容器に入った正体の分からない5種類の水を,8種類の候補の中から同定するという課題に,情報の収集・整理,予想・仮説の立案,実験計画の立案,実験の実施,考察,発表のためのポスター制作まですべて,4名からなる班のメンバーの協力により取り組んだ.最後にポスターセッション形式の発表と,ルーブリックによる相互評価を行った.事後アンケートの結果から,受講者らはこのプログラムを通じて,集団での学び合いの有効性について体験的に理解したことが伺えた.一方,発表ポスターと相互評価の結果からは,科学的なものの見方や考え方に関して班ごとの到達度に幅があることが明らかになった.</p>
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Proceedings of the 23rd International Conference on Computers in Education, ICCE 2015 474-479 2015年 査読有りIn this paper, we propose a teacher training system that incorporates educational digital portfolios using the Social Networking Service (SNS). We considered the situation in which the student teaching period occurs and focused on the educational benefits of using the SNS to communicate remotely. A challenging issue during the teacher training practicum is ensuring efficient communication and consistent evaluation between the university professor, host school mentor and university student. Our proposed system promotes the development of effective teaching and evaluation methods by sharing knowledge and practice records concerning the teaching practicum.
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Biological Bulletin 218(3) 230-236 2010年6月1日 査読有りIn the late 1990s, the once prolific populations of the coral Acropora intermedia surrounding Okinawa, Japan, dramatically declined because of thermal stress, bleaching caused by heat stress, and consequent mortality. Before the bleaching event, 72 fragments (about 15 cm in length) were collected and transferred to the Okinawa Churami Aquarium. Through growth and repeated fragmentation, these original fragments developed into about 100 colonies that spawned from 1999 to 2009. In this study, we compared gametogenesis, fertilization, survival, and O2 consumption in cultured and wild colonies of A. intermedia and their offspring. Cultured A. intermedia had larger oocytes and higher fertilization and survival rates than samples from wild colonies. O2 consumption of cultured embryos was similar to that of wild embryos. These results suggest that cultured A. intermedia and their offspring are as viable as wild colonies. Aquaria can play a role in the conservation of endangered corals, and their cultured colonies could be used to re-establish devastated species on the Okinawa reefs.
MISC
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美術科研究(eISSN 2759-1581) 41 47-57 2023年12月25日type:Article
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日本科学教育学会研究会研究報告 38(2) 269-272 2023年12月9日本研究の目的は,米粉粘土の導電特性を利用して小学校第5学年にLEDを光らせる実験を通じてSTEAM教育に取り組みその効果を評価した.実験ではLEDの基礎実験から始め,物作りを通じたSTEAM教育の一環として,塩水を混ぜた米粉粘土で回路を作り光らせる実験を行い,導線の代わりに台所の液体と米粉でLEDを光らせる方法を探究させた.事前事後調査の結果から,今回取り組んだ体験的な学習が問題解決能力を含む理科の知識獲得に効果的であり,児童の参加意欲を高め,深い学びを促進することが示された.
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教育実践研究 = Osaka forum for applied research in education / 大阪教育大学教職教育研究開発センター 編 12(12) 113-120 2018年type:Article 今回、共著することになった和田と仲矢の出会いは、本学で開かれたFD<Faculty Development>である。FDのテーマは、「授業でのICT活用」で、仲矢が後述するスマートフォリオの活用方法について紹介し、それを聞いていた和田が自身の講座で取り入れることを考え、仲矢に相談を持ち掛けたことが契機となった。今回は、和田が担当する講座「教育実践の研究I」において受講者全員の模擬授業を実施し、仲矢とともにスマートフォリオを活用して録画を行い、コメントを入れるなどの指導を行った取組の報告である。加えて、模擬授業を実施して気づいた学生の課題について述べるとともに、学生の反応を紹介する。
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日本科学教育学会年会論文集 42 443-444 2018年全国学カ・学習状況調査・小学校理科調査間題(H27 年度)を,理,工学部に所属する中裔理科教員志望大学生に解答してもらい,その結果を小学校児童の調査結果と比較した。調査対象の大学生の平均正解率は87.5%であった(H27 年度小学6 年生の正解率60.8%)。主に知識を間う「A」間題については,間題によって大学生の正解率にばらつきがみられ,主に活用を間う「B」間題については,ほとんどが 90%近い正解率であった。記述式の間題では,無回答はほとんどない一方,正解基準に求められる意見と根拠の両方の記述と書き分けは,24%程度に留まった。
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日本科学教育学会年会論文集 42 441-442 2018年初任~5年目の小学校教員研修の受講者に対して,理科指導力の実態把握と,研修の効果測定のためのアンケート調査を行った。その結果,科学への関与度が,研修の効果を議論する上 で注目すべき要因であることが分かった。
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日本科学教育学会年会論文集 41 363-364 2017年<p>本研究では平成28 度1)に引き続き,小学校教員の理科苦手意識2)の改善と,新しい時代の教員に求められる資質3)への対応を目的とした小学校教員理科研修プログラムの開発に取り組んでいる。本稿では,昨年度の教員研修会の参加者に対する3 か月後調査の結果から,研修の効果についての検討を行う。さらに,平成29 年度の研修をどのように改善したかについても紹介する。</p>
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日本科学教育学会年会論文集 40 249-250 2016年<p>平成27年末に中央教育審議会から示された答申「これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上 について~学び合い,高め合う教員育成コミュニティの構築に向けて~」では,これからの時代の教員に新たに求められる資質能力として,自律的に学ぶ姿勢や,アクティブ・ラーニングの視点からの授業改善などが挙げられている。本研究では,14年前から継続実施している小学校教員を対象とした教員研修の改善を目指し,アクティブ・ラーニングの視点を取り入れた小学校教員理科研修プログラムの開発に取り組んでいる。本稿では,開発した教員研修プログラムの紹介とともに,参加者への効果などについて報告する。</p>
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日本科学教育学会年会論文集 39 306-307 2015年<p>現行の学習指導要領の理科では,基礎的な科学的素養を養うとともに,探求活動の充実や科学と日常生活との関連に留意する改善が図られた。高校理科においても,日常生活や社会との関連を重視することが求められるようになっている。本研究では,大阪府内の公立中学校及び公立高校の理科教員を対象に行った理科指導に関する意識調査の結果から,特に理科と実社会や実生活の関わりとの意識に関する内容を取り上げ,中学校教員と高校教員の回答傾向の比較を行いながら,中学校及び高校の理科教員の理科指導における社会との関連内容を扱う際の意識について報告する。</p>
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情報処理学会研究報告. コンピュータと教育研究会報告 2014(15) 1-5 2014年3月7日理科教育で用いられる計器は棒温度計や可動コイル形電圧計・電流計が広く用いられている.一方で表示自由度の高い液晶等の表示パネルの価格が低下し利用しやすくなったことから,そういった計器の表示の置き換えも学校外では進んでいる.現在,タブレット端末が学校へも普及しつつあり,タブレット端末の表示自由度は従来の計器よりも高い.本研究では,その特長を生かし,数値,アナログメータ,棒温度計を模擬,グラフ (オシロスコープ) 形式による表示を実現する iTester を開発したので報告する.iTester はタブレット端末に接続する測定アダプタと,専用アプリから構成されている.従来のアナログメータと違い可動部がないため振動に強く,またタブレット端末の読み上げ機能が利用できるといった特徴がある.本報告では iTester の開発経緯と利用状況について報告する.
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日本科学教育学会研究会研究報告 29(4) 49-52 2014年科学技術リテラシーの構成概念は、科学技術の基本的な知識と、科学的思考力・批判的能力や科学的態度を包括している。戦後、アメリカ占領軍の強力な指導権のもと作られた我が国最初の学習指導要領・理科編には、その政策の一環として民主主義社会の科学的精神の重要性を説かれている。その結果、旧来の教科書と大きく異なる理科教科書「小学生の科学」が文部省によって編纂された。その内容は、実生活に基づく学習者の自主的な思考を重視する問題解決型であり、また当時最高の紙質 4 色オフセット印刷、1 学年当たりの総ページ数は 300 ページを超えるという質、量ともに破格の内容であった。この教科書は、その後の我が国の理科教育に大きな影響をおよぼしているが、一方で、その後の理科教科書が系統学習型になっており、社会的に受容れず継承されていない要素も多い。本研究では、教育資料として貴重な「小学生の科学」の原資料をデジタルデータ(画像およびテキスト)化し、多面的な研究を行った。
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大阪教育大学紀要 第IV部門 教育科学 61(1) 87-101 2012年9月28日type:Article 2008年に科学技術振興機構が小学校教員を対象とした理科教育実態調査を行った。大阪府下の小学校教員の特徴や課題を明らかにするために,全国調査で使われた調査項目の一部を利用して同様の意識調査を実施した。その結果,理科の中で教える際の苦手意識が高い分野は,物理,地学,ICT教育が挙げられ,理科の知識や技能等の自己評価は,学習評価や自由研究などについての知識や技能が低いと自認している割合が高く,これらの結果は全国調査と同様の傾向を示す結果であった。一方,理科の指導方法に対する意識では,全国調査との違いが見られ,大阪府下の教員は,実験の手順や方法などの指導を重視する傾向が明らかとなった。 A survey of awareness in science education to primary teachers in Japan was conducted by Center for Promotion of Science Education of Japan Science and Technology Agency in 2008. In order to characterize teachers of elementary school in Osaka, we investigated using this survey into an awareness of primary teachers in science education. A part of results showed that they have a consciousness weak about physics, earth science, and ICT education. Further, there were a lot of teachers who recognized to be scarce about the knowledge and skill about a method of study evaluation or instruction of independent research. These results were as well as the JST's survey. On the other hand, another data suggested that primary teachers in Osaka tend to regard instruction of procedure for an experiment as important.
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大阪教育大学紀要 第IV部門 教育科学 61(1) 161-167 2012年9月28日type:Article 海外における先進的な科学教育の現状を捉えるため,アメリカにおいて科学教育アウトリーチ活動が盛んである事情を分析するとともに,日本のスーパーサイエンスハイスクール事業を通じて行われている海外科学教育研修について調査を行った。さらに,附属高校天王寺校舎が実施しているスーパーサイエンスハイスクール事業の高校生海外研修に同行し,アメリカの大学が提供する発展的な内容を含む科学教育アウトリーチ活動,高校・大学間の連携に関する取り組み,先進的な科学教育に特化した高校での授業や課題研究の取り組み,および科学博物館での教育活動について調査を行った。 The concern with science outreach programs has been growing for the last several years in Japan. In this paper, we take up outreach in America, are quite active, and study-tours of abroad for Super Science High School (SSH) students, participated in outreach programs of abroad universities and research institutes. We reported as a case of abroad study-tours of Tennoji High School attached to Osaka Kyoiku University.
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日本科学教育学会年会論文集 36 251-252 2012年8月27日本研究は科学コミュニケーションを通じて,東日本大震災の復興を支援することを目指し,科学実験教室を被災地において実施した.実践の結果,復興の段階は2つのフェーズに分けられ,具体的な課題が推移することが明らかとなった.
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大阪教育大学情報処理センター年報 15 1-6 2012年3月type:Article
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大阪教育大学紀要 第IV部門 教育科学 60(2) 69-76 2012年2月29日type:Article 附属学校において実施されている科学教育活動の実践効果を捉えるため,PISA2006調査に採用されたアンケート項目を用いて,天王寺地区附属学校児童,生徒を対象に調査を行った。科学に関する認識や関心は,学年が進むにつれて,徐々に減少する傾向が示された。各学年の前期と後期の結果から,関心の向上の低下と回復が繰り返されていた。環境問題や社会における科学の価値など,小学校の時点から高い水準を示している項目は,学年が進むことによる減少は少ないことが示された一方,小学校の時点で低い水準を示した項目は,学年が進むにともなう減少の幅が大きかった。附属高校天王寺校舎で実施されているSSHカリキュラムに参加している高校生の科学に対する興味関心は,全学年を通じたトレンドと比較して,下げ止まる傾向が示された。 The purpose of this research is to evaluate the trends of effects on attitudes to science of students of the science education curriculum of Tennoji elementary, junior high and high school attached to Osaka Kyoiku University. PISA 2006 Assessment was adapted to compare with the internal assessment results.1.All parameters about attitude for Science of students tended to decrease gradually as the grade in school advanced. 2.The higher-level parameters in elementary school held to high standard for the advanced grades.3.The low-level parameters in elementary school significantly decreased for the advanced grades.4.There was significantly the decrease-increase cycle of parameters about attitude for Science of each grade.
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大阪教育大学紀要 第IV部門 教育科学 60(1) 153-166 2011年9月30日type:Article 附属学校において実施されている科学教育活動の実践効果を捉えるため,PISA2006調査に採用されたアンケート項目を用いて,受講者と非受講者の双方を対象に調査を行った。受講者と非受講者の間には,科学に関する個人的な価値観,科学の楽しさ,科学に関する全般的な興味関心に関する測定尺度に有意な差が見いだされた。活動実施の前後では,元々科学学習への意識の高い受講者においては有意に増加が見られた尺度はなかった一方で,非受講者において複数の尺度で有意な向上がみられ,実施された科学教育活動の波及効果が見られた。 The purpose of this research is to evaluate the effects on attitudes to science of students of the science education curriculum of Tennoji high school attached to Osaka Kyoiku University. PISA 2006 Assessment was adapted to compare with the internal assessment results. 1. There were the significant differences about the parameters for "personal value of science" , "enjoyment of science" and "general interest in science" between SSH course students and other students. 2. There were no significant difference about the attitudes of SSH course students between before and after SSH course. 3. There were significant improvement about the attitudes of other students between before and after SSH course. 4. Statement on instrumental motivation to learn science was positively correlated to statement on futureoriented motivation to learn science for both SSH course students and other students.
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日本科学教育学会年会論文集 35 233-234 2011年8月23日本研究は科学技術イノベーションを創り出す人材を育成するため,附属学校とともに発展的なカリキュラム作成,教材開発を行い,校種の壁を超えて児童生徒の能力を記録評価する仕組みづくりに取り組んだ.実践について報告する.
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化学と教育 56(7) 312-315 2008年お茶の水女子大学は現職の学校教員と大学院生を主たる対象として,平成17,18年度に教員養成GP採択事業「科学コミュニケーション能力を持つ教員の養成」プロジェクトを開講した。生徒だけでなく,保護者・社会人をも納得させうる高度な専門性を持った人材の養成を目標とした。そのために必要な8つのスキルを抽出し,新たなカリキュラムの構築を行った。ここでは,本プロジェクトの基本的な理念と,お茶の女子大学教員,教育委員会,科学理解増進活動を行っている博物館やNPO等の実務者の連携で,実施した科目の成果について報告する。
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日本科学教育学会年会論文集 31 311-312 2007年8月17日本研究では、新しい教育システムである「デリバリー実験教室」のプログラムによって中学生の職業観が変化するかどうかを検討した。従来のプログラムに「教員が生徒に理科の重要性や職業へのつながりを話す」項目を追加し、事前事後でアンケート調査を行った結果、「将来理科の勉強を活かした仕事をしたい」と回答した生徒の割合は有意に増加した。
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日本科学教育学会年会論文集 31 57-58 2007年8月17日お茶の水女子大学は、平成17〜18年度「科学コミュニケーション能力を持つ教員養成」プログラムを実施した。本プログラムでは、現職の学校教員と大学院生を主たる対象として、地域社会や学校現場で受講者が科学コミュニケーターとして活動するために、実践的なカリキュラムを開発・実施した。プログラムの中核である教材開発スキル養成科目を中心にプロジェクトの成果ならびに今後の課題を報告する。
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日本科学教育学会年会論文集 31 147-148 2007年8月17日お茶の水女子大学は、現職の小・中学校教員と大学院生を対象として、サイエンス・コミュニケーション能力を持った指導者を養成している。本プログラムでは、1)大学等の研究者、2)教育委員会、3)科学理解増進活動を行っている博物館やNPO等の専門家が緊密に連携し、カリキュラムを作成・実行した。
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日本科学教育学会研究会研究報告 21(5) 91-94 2007年お茶の水女子大学において、平成17年度から開講した教員養成GP採択事業「科学コミュニケーション能力を持つ教員の養成」プロジェクトでは、現職の学校教員と大学院生を主たる対象とし、児童だけでなく、保護者・社会人をも納得させうる高度な専門性を持った人材の養成を目標とし、そのために必要な7つのスキルを抽出し新たなカリキュラムの構築を行った。ここでは、本プロジェクトの基本的な理念と、お茶大教員、教育委員会、科学理解増進活動を行っている博物館やNPO等の実務者の連携で、17年度に実施した科目の成果について報告する。
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海洋. 号外 = Kaiyo monthly. special : カラー版 / 月刊海洋編集部 編 (41) 119-127 2005年
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ZOOLOGICAL SCIENCE 21(12) 1307-1307 2004年12月
共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2019年6月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2017年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年6月 - 2020年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2012年4月 - 2015年3月