Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 健康安全教育系 教授 (学長補佐(IR・評価担当))(兼任)学校安全推進センター 教授
- 学位
- MSc(Ehime University)修士(農学)(愛媛大学)PhD(The University of Tokyo)博士(工学)(東京大学)
- 研究者番号
- 60423620
- J-GLOBAL ID
- 201201050404862031
- researchmap会員ID
- 7000001849
研究分野
1経歴
5-
2024年4月 - 現在
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2024年4月 - 現在
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2014年4月
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2005年12月 - 2014年3月
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2003年4月 - 2005年10月
学歴
1-
- 2002年11月
論文
73-
International Journal of Advanced Research 12(01) 586-593 2024年1月31日 査読有り筆頭著者This study investigated the impact of emergency food temperature variation andthe presence of privacyon stress with the aim of potentially reducing the stress of living in an evacuation center during large-scale disasters. Salivary amylase activity of the subjects was measured. Results showed no statistically significant impact on stress due to variations in the temperature of emergency food or privacy. However, the survey noted points for improvement, including experiment settings and relationships between subjects, which highlighted the need for future research and surveys. This study is expected to aid with initiatives that reduce stress in evacuation centershowever, more detailed condition settings are required in order to eliminate individual stress level differences.
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日本地理学会発表要旨集 2024s 158 2024年1.はじめに 中学校公民的分野における防災教育は社会参画力の育成を企図した教材の開発研究や授業実践が多くみられ,例えば井上(2020)では,防災福祉コミュニティー活性化の方法について考えさせて災害に強いまちづくりを担える市民育成を目指した授業実践を行い1),國原(2017)では地方議会の防災や震災地支援等に関する会議録を利用して社会的合意形成を学ばせるとともに,地域防災の課題について理解を深められる授業実践を行った2)。ここで,中学校地理学的分野での防災に関する既習事項と社会参画力育成を企図する公民的分野での学習を意識的にスムーズに接続しようとする授業実践は存外少なく,分野横断的な学びや,発達段階や地域の特徴に合わせた防災教育の必要性が重要視される昨今において,その実践例の蓄積が求められていると考えられる。 そこで本研究では,佐賀大学教育学部付属中学校で実施した,地理的分野での既習事項を活用した公民的分野での防災教育の実践を報告する。特に本研究では,高い防災意識をもつ市民育成を目指し,地理学的知識や技術を活用しながら,妥当性のある新規避難所の開設の検討やその要望を実際に自治体に要望を行った活動を中心に報告を行う。 2.単元の概要 2-1.地理的分野:地理的分野の実施単元は別稿にて報告済みで3),中学校学習指導要領の「地域調査の手法」に該当し,避難マップを作成させた。主な既習事項は,佐賀市周辺の氾濫原地形,新旧地形図の対比や氾濫原の微地形と伝統的な土地利用の関係,ハザードマップの見方などである。 2-2.公民的分野:公民的分野の実施単元は学習指導要領の「民主政治と政治参加」に該当し,主に地方自治を取り扱った。昨年度の地理的分野の学びから見出した防災における地域の課題を,対立と合意,効率と公正,個人の尊重と法の支配,民主主義などに着目して捉える内容としており,パフォーマンス課題「防災について,自らが住む地域の行政に意見しよう」を設定した。本研究で報告するのは,全9時間の学習活動のうちの後半部分で(表1),LP (ラーニングパートナー)として,著者の一人である黒田と佐賀市役所危機防災課の職員を設定した。前者は6時間目に生徒が作成した解決案や政策案に対しアドバイスを行い,後者は8時間目に生徒が主張・要望する新規避難所に対する意見聴取を行い,後日開設の実現性の回答を行った。 3.結果 一例として,佐賀市南部に位置する佐賀県農業大学校を新たな避難所として開設できるよう求めたグループを紹介する。このグループは地域の課題として,佐賀市南部の水害地形である氾濫原に建つ堅牢な建物を防災対策として活用していない現状に疑問を抱き,費用対効果の見方から政策の実現可能性を吟味し,6時間目にLPへその建物の避難所としての利活用の提案・要望を行った。しかし,その後LPからの回答より,地域と施設との間で避難所として使用する取り決めがあることが明らかとなり,新規に避難所指定することでその地域住民が十分に活用できない状況になるのではないかと,政策の提案を取りやめた。ただし,その地域の住民であるこのグループの一員であった生徒自身が避難所として活用できることを知らなかったことから,一部の地域住民しか知らない状況を打破するための在り方について議論する様子が見られた。 4.まとめ 地理的分野での既習事項を活用した公民的分野での防災教育の実践を報告した。その結果以下のことが分かった。 1) 地理的分野で既習済みの地域の地形の特徴や災害リスクをもとに,避難所として妥当な建築物を選び取ることができた。 これにより,公民的分野における地方自治の学習に対して,現実味のある市民参画を体験できる活動を行うことができた。2) 新規避難所開設の要望活動を通じて,地域の諸事情を勘案しながら防災に関する議論を行うことができた。 参考文献 1)井上昌善(2020):シティズンシップ育成を目指す防災学習の論理-中学校社会科公民的分野単元「災害に強いまちのあり方を考えよう!」 の開発を中心に-.防災教育学研究,1 - 1,p. 81-92. 2)國原幸一朗(2017):地方議会における争点をふまえた公民の授業 : 東海豪雨と東日本大震災を事例として.名古屋学院大学論集 人文・自然科学篇 ,53 - 2,p. 93-106.3) 黒田圭介・山岡貴秀・後藤健介(2023):中学校地理における微地形判読を通した水害ハザードマップの評価活動事例.中学校地理における微地形判読を通した水害ハザードマップの評価活動事例.日本地理学会発表要旨集,104,p.144.
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International Journal of Advanced Research 11(11) 1198-1209 2023年11月30日 査読有り筆頭著者The earthquakes in Kumamoto (2016) and Osaka (2018) in Japan revealed grave repercussions of collapsed block walls, causing fatalities and severe damage. These incidents underscored the need for understanding and mitigating the risk posed by these structures. In response, this study focused on assessing block walls collapse risk. Surveys across Nagasaki, Tokyo, and Chiba scrutinized various factors like rebar presence, wall appearance, and maintenance status using a Japan Concrete Block Association chart. Results revealed alarming statistics: 38% of block walls in Nagasaki posed a danger, with factors like lack of rebar and wall age significantly impacting collapse risk. Comparing regions, earthquake-experienced Kanto had 19% risky block walls versus 38% in less-experienced Kyushu, emphasizing the influence of earthquake awareness on residents perception of block wall risks. Lack of rebar emerged as a primary risk factor across all areas. Considering block walls have a lifespan of 20-30 years, deteriorating rebar due to corrosion poses imminent risks. Urgent surveys and awareness campaigns, especially along school routes, are crucial to prevent tragedies like the young girls death in Osaka. The study emphasizes scholars responsibility to disseminate accurate information about block wall risks during earthquakes. However, challenges persist, such as unclear property ownership, hindering countermeasures even after identifying high-risk walls. Looking ahead, national diagnostic surveys are essential to address the looming danger, especially considering potential seismic events like the Nankai Trough Earthquake. Disaster education must prioritize teaching children about the risks of block walls during earthquakes to ensure their safety.
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Journal of medical entomology 2023年10月20日 査読有りFemale sand fleas (Tunga penetrans Linnaeus, 1758, Siphonaptera: Tungidae) cause a severe parasitic skin disease known as tungiasis. T. penetrans is a small flea, measuring less than 1 mm in length. The females of this species burrow into the skin of human and animal hosts and mostly affect the feet. This has led to the anecdotal assumption that T. penetrans, unlike its relatives in the Siphonaptera family, would have a limited jumping ability potentially not reaching higher body parts. However, there is no data supporting this. This study evaluated the jumping capabilities of T. penetrans for height and distance using sticky tapes. The vertical jump of the female T. penetrans ranged from 4.5 to 100 mm with a mean of 40 mm whereas the vertical jump of the male T. penetrans ranged from 1.2 to 138 mm with a mean of 46 mm. The horizontal jump of the female T. penetrans ranged from 18 to 138 mm with a mean of 64 mm and that of the male ranged from 9 to 251 mm with a mean of 80 mm. Based on the literature, fleas of various species have been described as jumping vertically 50-100 times their size and horizontally 5-100 times their size. In this respect, sand fleas appear to have equal expert jumping abilities to their relatives. Their aggregation on people's feet is not likely a result of their poor jumping ability but might be an adaptation to the host's behavior which would require further investigations.
MISC
211-
Chiiki Bousai Kenkyu(in Japanese) 2 1-8 2009年
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Proceedings of the 4th Symposium on Sediment-Related Disasters 55-60 2008年
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応用地質 48(4) 170-179 2007年10月10日2003年九州豪雨により太宰府市では多数の斜面崩壊が生じた.斜面崩壊の発生した原川流域の斜面Aに対し,基盤岩の節理と地形との関係,土層のクリープと地形との関係,土層と斜面崩壊との関係を議論した.基盤岩にはE-W走向の南向き緩傾斜の節理A,N-S走向のほぼ垂直な節理B,ENE-WSW走向の北向き急傾斜の節理Cがある.これらの節理が谷壁斜面の形態や分布に影響を及ぼしている.また,基盤岩は節理の影響を受けた階段状,谷状,鍋底状の形状を持ち,気候環境を反映した埋没遷急線も見られる.土層のクリープは地表の遷急線の下方では大きいが,その大きさは基盤深度の急変や埋没遷急線にも影響され変化する.クリープの結果,土層は谷底付近に達し,浅い凹型斜面と平坦地を構成する.斜面Aの斜面崩壊は,浅い凹型斜面と平坦地で角礫状風化部やマサよりも上位にあるクリープした土層が浸透水により不安定化し生じた.節理は基盤岩の形状のみならず,斜面崩壊にかかわる土層の発達や地形の形成過程にも影響を与えている.したがって,地形調査とともに土層,樹木,基盤岩の節理の調査を斜面に対し実施することで,斜面崩壊の発生場所の予測精度が向上するものと思われる.
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長崎大学熱帯医学研究所共同研究報告集 2006 28-28 2007年7月当共同研究プロジェクトは,学際的アプローチにより,いわゆる新興・再興感染症およびその延長上にある新疾病の出現に対し,コミュニティを中心とする人間集団と各現場での行政が如何に対応し治療や予防対策を講じたが,或は具体的に係わったのかの事例を可能な限り収積することを目的としてきた。結果はマトリックスによって示され多変量解析が行なわれたものである。
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日本地理学会発表要旨集 2007(71) 209-176 2007年3月10日<BR> 北西部九州の佐賀県伊万里市から唐津市にかけての一部では,2006年9月16日朝に1時間最大雨量90mm以上,継続時間は4~5時間程度の集中的な豪雨に見舞われた。この豪雨の原因は,台風13号に伴う強い雨雲である。この豪雨で,背振山地南麓を中心に東西約30km,南北約10kmの範囲で集中的に崩壊や地すべりが生じ,土石流や土砂流が発生した。ここでは唐津市相知町田頭地区の被害発生状況と衛星画像解析手法を応用した空中写真の土地被覆区分による被災地域の解析等を中心に,報告する。<BR> 唐津市相知町田頭地区は,松浦川支流厳木川の沿岸にあり,主として厳木川支流の田頭川などの合流扇状地に立地した集落である。田頭川では,中・上流域で土石流および土砂流が発生し,橋などが流失した。押し出された堆積物や流木等は,扇状地の下方で堆積し,これより下流は主として洪水氾濫を生じた。下流部では扇状地面を流下した土砂流が,橋上を通過して道路の下流側に氾濫域を広げる現象も認められた。田頭川中流の扇央部では,農地や道路に土石流や土砂流の被害が広がったものの,住家の被害は生じなかったが,扇端部では,土砂流形式の洪水域が扇状に広がり,床下浸水程度の被害が広がった。<BR> 田頭川西側の山地では崩壊が発生し,小規模な渓流で土石流が生じた。この土石流により4棟が全半壊した。田頭地区から北側の白木木場付近までは数十箇所で崩壊が発生したが,豪雨の継続時間が短かったため,崩壊土砂が水に飽和する時間的余裕がなく,土石流の発生が数は少なかった。衛星データの土地被覆分類に用いられる最尤法による教師付き分類の手法で災害地域を区分できる。作業結果についてはポスターで示す予定である。
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日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers (70) 32-32 2006年9月10日
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日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers (70) 104-104 2006年9月10日
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長崎大学熱帯医学研究所共同研究報告集 2005 45-45 2006年8月熱帯性疾患が頻発する地域は,概して経済的にも開発途上国がそのほとんどである。もっとも近年のSARSや鳥インフルエンザの流行が示すものは,ヒトやモノの移動が盛んになることにより経済先進国や地域も対象となり,例外ではないことが判明した。とりわけ,対策や予防を計画・実践する場合には,国境を越えた協力が必要であり,かつ行政や民間活動との連携が大切になる。従って,当課題の下では,途上国の現場に上記の観点から深く係わりをもった共同研究者が,それぞれ扱ったケースを紹介し合い,関係の密な社会環境要因を摘出し,検討かつ診断することを目的とした。
書籍等出版物
10共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2027年3月
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2022年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2017年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月