生田 享介

<p>著者らは，小学校の若手教員を対象にした課題探究型の理科研修を年1回実施している．その課題は，5本の同じ容器に入った正体不明の5種類の水を，8種類の候補の中から同定するというものである．従来の研修では，全班の水の組合せが同じで，実験に必要な器具を事前に教卓に用意するなど暗黙のヒントが多く，学びの到達度に課題があった.そこで2019年度の研修では，班ごとに容器と中身の組み合わせを変え，実験器具を事前に見せないようにした.その結果，正解した班の割合は減ったが，科学的なものの考え方や，問題解決の方法に関する受講者の意識は高まった．不正解事例についての考察から，研修改善のための有用な知見を得た.</p>

初任～５年目の小学校教員研修の受講者に対して，理科指導力の実態把握と，研修の効果測定のためのアンケート調査を行った。その結果，科学への関与度が，研修の効果を議論する上 で注目すべき要因であることが分かった。

全国学カ・学習状況調査・小学校理科調査間題(H27 年度）を，理，工学部に所属する中裔理科教員志望大学生に解答してもらい，その結果を小学校児童の調査結果と比較した。調査対象の大学生の平均正解率は87.5%であった(H27 年度小学6 年生の正解率60.8%)。主に知識を間う「A」間題については，間題によって大学生の正解率にばらつきがみられ，主に活用を間う「B」間題については，ほとんどが 90%近い正解率であった。記述式の間題では，無回答はほとんどない一方，正解基準に求められる意見と根拠の両方の記述と書き分けは，24%程度に留まった。

<p>本研究では平成28 度^１）に引き続き，小学校教員の理科苦手意識^２）の改善と，新しい時代の教員に求められる資質^３）への対応を目的とした小学校教員理科研修プログラムの開発に取り組んでいる。本稿では，昨年度の教員研修会の参加者に対する3 か月後調査の結果から，研修の効果についての検討を行う。さらに，平成29 年度の研修をどのように改善したかについても紹介する。</p>

2004年10月,ユネスコがリードエージェンシーとなり,2005年から2014年までを「持続可能な開発のための教育の10年」とする国際実施計画案が発表され,2005年10月には「国連持続可能な開発のための教育の10年(2005〜2014)国際実施計画」が発表された。本学では相原市市民部産業振興課と大阪府中部農と緑の総合事務所と連携し,2002年度より柏原市の小学校における森林体験学習を支援してきた。「国連持続可能な開発のための教育の10年」における,持続可能な開発のための教育を読み解き,本学の森林体験学習を持続可能な開発のための教育の10年に位置づける。

「科学離れ」・「理科離れ」が言われて久しい。生徒に実験・観察を多く経験させることが,理科離れを防ぐ一つの方法である。ここで問題なのは,小学校では全教科を教えなければならないにもかかわらず,大学の文系専攻を卒業した教師の場合,理科での実験・観察をさけてしまいがちであるということである。これが若者の「科学離れ」を助長しているように思われる。このような傾向を少しでも断ち切るために,文系専攻の教員採用予定者に対する小学校理科実験講座を平成16年2月4,5日に実施した。本報告は試行的に行った本講座の内容と結果をまとめたものである。この活動が,文系専攻の学生に対して理科的素養を植え付ける1つの良い機会となり,「科学離れ」・「理科離れ」を食い止める一助になることを願う。

type:Article 教育大学としての社会貢献活動の一つとして,本学では2002年度より柏原市の小学校に布ける森林体験学習を支援してきた。この取組は1993年以来,柏原市と大阪府中部農と緑の総合事務所が柏原市内の小学校を対象に行なってきた森林体験学習を,小学校への総合的な学習の時間導入を契機に,大阪教育大学への協力要請に基づいて開始したものである。大阪府においては大阪府新農林水産業振興ビジョンにおける「大阪の彩を創ろう」の一環として,中部農と緑の総合事務所が柏原市で取り組む「教育連携タイプ」の地域の森づくり活動である。本学においては,新たな時代に求められる実践的な教員の資質能力を持った学生の育成を目指す活動事例ともなっている。いくつかの機関が連携して協働事業を展開する場合,各機関の目指す目標が一致するとは限らない。それぞれが異なる目標を持って関わる協働事業の実践事例として,柏原市高尾山創造の森をフィールドとした森林体験学習のこれまでの活動を整理・分析することにより,各機関がそれぞれの明確な目標を持って協働事業に取り組むことの重要性を指摘する。 Osaka Kyoiku University has supported forest work-study programs of elementary schools at Kashiwara city since 2002, as an activity of contribution for society. In order to perform this activity at the Periods for Integrated Study, Kashiwara city and Osaka Prefectural Central Office for Agriculture-Forestry Promotion and Nature Conservation, who had continued the activity at Kashiwara since 1993, requested Osaka Kyoiku University to support the activity. From the Osaka Prefectural point of view, this activity is a kind of "local Forest-making project in cooperation with education" proceeded at Kashiwara by Osaka Prefectural Central Office for Agriculture-Forestry Promotion and Nature Conservation in a project called "Let's produce rich-green Osaka" which is one of six projects in a "New Promotion Vision in Primary Industries related to Agriculture, Forestry and Fisheries". For Osaka Kyoiku University, this activity also provides an opportunity-to nourish students with an ability and a character indispensable for practical teachers in a coming new age. In a case of cooperative promotion of activities by some organizations, the purpose of the activity for each organization does not always agree. As an example of the cooperative activity with different purposes for each organization, the activity to support forest work- study programs performed at the Creative Forest on Takao Mountain in Kashiwara is focused and analyzed. An importance for each organization to have clear purpose for the cooperative activity is pointed.