奈良 里紗

This study aimed to identify the professional structure required by teachers working in primary schools for deaf students in Japan. Ten university teachers training in education for deaf students at Japanese universities participated in semi-structured interviews. Data were analysed using the KJ method of qualitative analysis based on similarity, with 409 codes, 12 categories and 99 sub-categories extracted. The results were aggregated into teaching skills and knowledge and collaborative skills categories, clarifying the specific structure of expertise required for teachers of deaf students. Teaching skills and knowledge have already been integrated into teacher training programmes; however, curriculum development for collaborative skills is required. The results of this study suggest that teachers need to acquire a wide range of professional skills to educate children with hearing impairment. We recommend improving social mechanisms for training these teachers in the future.

The purpose of this study was to determine whether people with visual impairment in Japan are provided with useful information by their ophthalmologist while being notified of their disability, and what information is needed by these individuals upon being diagnosed. An analysis of the responses from 197 respondents revealed that only 30.45% had been provided information by their ophthalmologist upon being diagnosed, while 69.55% patients were not provided any information. When asked about the form of media they used to receive information, the most frequently used was the internet (16.68%). As web accessibility is not sufficient in Japan, making information media accessible to the visually impaired is a challenge. Finally, when asked about the type of information they would like to be provided, the most common answer was information about peer support. This suggests that ophthalmologists are expected to (1) understand the needs of the visually impaired and (2) provide information appropriately and promptly.

本実践では、弱視児1名を対象に、作業を伴う遠方視/近見視と、作業を伴わない遠方視/近見視の課題を設けた上で、各視覚補助具 （単眼鏡、拡大鏡、タブレット） の活用を要する一連の指導を、各視覚補助具の特徴やそれらの使い分けを理解させる目的で実施した。各課題で用いた視覚補助具の効率や、指導時のやりとりを通して、対象児が、単眼鏡や拡大鏡は、迅速性に優れ、作業を伴わない遠方視/近見視に適している点、タブレットは、画像を保存できるため、作業を伴う遠方視/近見視に適している点を理解し、それを踏まえた使い分けができるようになった。この教育効果は、半年後のリフレクションでも継続・汎化が確認できた。弱視児に視覚補助具の使い分けを指導する場合には、具体的な活用場面を設け、視覚補助具の効率を比較し、フィードバックしながら、各視覚補助具の特徴を理解させること、その上で、その特徴を踏まえた主体的な活用を促すことの重要性が示唆された。

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type:text 本稿は，わが国の盲学校が幼児児童生徒にソーシャルスキルの指導を系統的に実践するための基礎資料を得ることを目的として，海外で開発されたアセスメントツールを翻訳・意訳・改編を加えたソーシャルスキルアセスメントツール（試案）を紹介することであった。本稿では，視覚障害児・者ソーシャルスキルチェックシート（試案）と，視覚障害児・者ソーシャルスキル発達評価シート（試案）を作成することができた。これらは視覚障害幼児児童生徒のコミュニケーションの指導において，どのような内容をどのような時期に指導すればよいかの指標として役立つ可能性が指摘できた。今後は，作成された本試案を活用しながら適宜修正を加え，わが国にあった形式として更なる改善をすることが課題として考えられた。

本研究では、視覚障害特別支援学校の早期教育相談に対する教師の自己効力感に及ぼす個人要因を明らかにすることを目的とした。65校の視覚障害特別支援学校へ郵送法による個別質問紙調査を実施し、有効回答335名（70.68％）を分析に用いた。主成分分析の結果、第Ⅰ主成分の負荷量は0.59以上、クロンバックのα信頼性係数の値は0.88以上で等質性および内的一貫性が確認され、7つの下位尺度が構成された。また、カテゴリカル重回帰分析の結果、すべての下位尺度に影響を及ぼす個人要因は視覚障害特別支援学校勤務年数6年以下7年以上、視覚免許（無＜有）、相談経験（無＜有）であり、これに加えて、視覚尺度、医療尺度、心理尺度には性別（女性＜男性）が、育児尺度、発達尺度、就学尺度、支援尺度、心理尺度には幼稚園免許（無＜有）が影響していた。なお、総勤務年数6年以下7年以上、所属学部、幼稚部設置の有無は影響を及ぼさなかった。

本研究は、弱視学生が見えにくさを補う手段（弱視レンズ条件・接近視条件・タブレット条件）を使いながら学習・生活する様子を画像で提示した場合に、それらが健常学生の態度に及ぼす効果の違いを検討した。382名の健常学生に対し、弱視学生の画像付き説明文に基づく3条件を無作為にひとつ提示し、障害者イメージ尺度（不便さ尺度・尊敬尺度）、弱視学生支援サービス尺度（授業支援尺度・成績評価尺度・組織支援尺度）への回答を求めた。その結果、タブレット条件と接近視条件のときの方が不便なイメージになったものの、弱視学生支援に関するすべての下位尺度でタブレット条件のときの方が他の条件よりも消極的な評価になった。また、健常学生は女子の方が男子よりも肯定的なイメージを持ち、弱視学生支援に対する態度もすべての下位尺度で肯定的であった。これらの結果が弱視学生の障害開示や援助要請を補助する手立ての手がかりになるものと示唆された。

本研究では、視覚障害特別支援学校の早期教育相談における相談内容に対するベテラン教師の自己効力感に影響を与えた契機について明らかにすることを目的とした。参加者は1）早期教育相談担当経験が7年以上、2）教育相談に関する分掌の主任経験者、3）視覚障害領域の特別支援学校教諭免許状を保有する教師12名で、相談内容別に効力感契機を半構造化面接により尋ねた。質的分析手法により616件の契機が抽出され、これらをカテゴリ化した結果、65個の小カテゴリからなる8個の大カテゴリが生成された。視覚に関連する相談、育児相談、発達相談、心理的な相談は、日々の教育活動や研修、就学相談は就学指導委員会、地域の幼稚園等への支援は巡回の経験、医療に関する相談は他職種との連携により、それぞれ自己効力感を高めていることが特徴的であった。

type:text 本報告では，宿泊を伴う視覚障害児とその家族支援の意義について，主体的な活動を重視した宿泊型体験プログラムの実践から検討することを目的とした。視覚障害児とその家族5家族に対して，視覚障害教育の関係者11名が指導にあたった。結果，調理体験では，家庭で活用可能な調理に関するスキルを身に付けることができていた。また，受動的な関わりになりやすい花火を用いた遊びでは，主体的に着火できる環境整備をすることで，子どもたちの心に残る体験となっており，その様子は思い出制作を通じて全参加者に共有された。本プログラムは，参加した家族の他に，指導者に与えた学びも大きく，宿泊を伴うプログラムの意義が示唆された。

本研究の目的は，弱視学生支援サービスに対する健常学生の態度構造を検討した上で，弱視学生支援サービスの妥当性評価に及ぼす健常学生の個人要因の影響を検討することであった。調査協力者は418名の健常学生であり，弱視学生が大学に合理的配慮を要請する場面を設定した上で，新たに作成した弱視学生支援サービス項目への回答を求めた。因子分析の結果，弱視学生支援サービスは授業支援，成績評価，組織支援に区別でき，内容の多次元性が明らかにされた。各支援サービスに対する健常学生の妥当性評価に及ぼす個人要因（会話・友人・関心・職種）の影響を多元配置分散分析により検討したところ，関心と希望職種の影響はすべての支援サービスに見い出され，関心の有群は無群よりも，また，支援職群は一般職群よりも態度が肯定的であった。一方，会話の影響は組織支援だけに見い出され，経験の有群は無群よりも態度が肯定的であり，支援体制の整備・拡充において弱視学生自らの働きかけの重要性が明らかにされた。

type:text 視覚障害当事者団体が視覚障害児のいる家族に対して支援を行った取り組みについて，参加家族への質問紙調査，並びに，サポーターとして活動に協力した視覚障害特別支援学校の教師に対するグループインタビュー調査から，その効果を検討した。その結果，参加家族からは高い満足度が得られ，実施体制についても大きな課題はないことが確認された。特に，当事者からの経験談だけではなく，眼科医からの専門的なアドバイスによる効果もみられた。一方で，教師からは連携をすることで入学者数増加につながったことや研修の場としても活動できる等の効果がみられた。さらに，託児の役割を教育的な活動を行う場と位置づけたことで，教師が活動に参加するモチベーションや活動に対するやりがいを得ていたことが特徴的であった。

本研究では援助要請者に対する周囲の対応方略とその対人印象の違いを、要請者特性との関係から 明らかにすることを目的とした。対象者は都内の私立大学で障害分野を専攻しない学生144名であり、質問 紙調査を実施した。各要請者（視覚障害のある人・赤ちゃんづれの母子）への対応方略と対人印象につい て尋ねた。対応方略では、視覚障害条件と母子条件の対応には質的な違いが認められ、χ2 検定及び残差分 析の結果、視覚障害条件の方が母子条件よりも【能動的な援助の提供】の人数が多く、【援助への消極的態度】 の人数が少ないことが明らかとなった。対人印象では、因子分析の結果、3 つの因子（社会的不利因子、 反助力因子、交流志向性因子）が示され、視覚障害条件はより不自由で困難な印象が強く、母子条件はよ り交流しにくい印象が示された。要請者特性によって、周囲の対応が異なることが明らかにされたことから、 様々な特性理解に広がる実践の観点を取り入れた教育内容・方法の開発が必要と考えられる。

type:text 盲学校と当事者団体が連携して行った活動が参加した家族及び盲学校教員に及ぼす効果を検討することを目的に実施した。参加した15家族に対して質問紙調査を実施した結果，11家族15名から回答が得られ，成人した視覚障害当事者からの話題提供への満足度は高く，活動の効果が確認された。また，盲学校教員5名に対して面接調査を行った結果，話題提供による効果は認められた一方で，当事者団体との連携や活動日について課題が指摘された。

本研究では、障害のある人とない人の相互交流に関する授業が、運動障害のある人に対する受講生 の交流自己効力感に及ぼす教育効果を、個人要因（支援経験・関心度）との関係から検討した。331名の受 講生に障害のある人とない人の共同作業に焦点を当てたNPO活動の様子を紹介し、その前後で質問紙調査 を行った。受講前の受講生の交流自己効力感には、関心度だけが有意な影響を及ぼしたため、関心度の群 別に交流自己効力感尺度の各下位尺度得点を授業の前後で比較した。この結果、高群は自己主張尺度得点 だけを有意に高め、低群は交友関係尺度得点だけを有意に高めたことから、各群の教育効果が質的に異な ることが明らかにされた。また、障害のある人に対する関心度には、直接／間接接触や消極的態度（考え 方等）との関連が見出されたことから、各群の特徴に応じた授業計画の必要性が示唆された。

type:text 大学における弱視学生への合理的配慮のうち，実習場面においてどのような支援が必要なのかを検討するため，教育実習・医療実習・福祉実習・保育実習を経験した弱視学生20名に対して半構造化面接を行った。結果，初めて実習へ行く弱視学生は自分に必要な配慮や支援内容をまとめること，実習の受け入れ先を探すことについて困難を感じていた。また，実習先では周囲から理解を得ることに困難を感じていた。このような弱視学生の経験から，今後の障害学生支援で必要と考えられる支援として，①障害開示や援助依頼に関する障害学生向けプログラムの実施，②実習先の選択・決定までの相談機会の提供，③実習中に生じる困難への解決方法の提示が期待される。

【問題の所在と目的】<BR> 視覚障害児・者やその家族、あるいは、視覚障害児・者に関わる仕事に従事されている方が、日常生活等で困難を感じた際、相談する機関が非常に限られているため、多くの場合、問題を抱えたまま、解決できずにいることがある。また、相談をしても必ずしも問題解決がなされないこともある（奈良，2011）。あるいは、専門機関に相談するほどではないが、知りたいこと、困っていることを有する場合も少なくない。そこで、視覚障がい者ライフサポート機構では、専門的な相談以外の日常的な工夫等を視覚障害児・者やその家族、そして、視覚障害児・者に関わる仕事に従事される方々に向けた情報発信等を目的に活動を行っている。本研究では、本団体が行なっている情報発信事業について分析を試み、情報発信の傾向、及び、今後の課題を検討することを目的とする。<BR><BR>【方法】<BR>対 象 2010年７月から2012年２月までに執筆された記事275件とした。<BR>手続き 本団体のスタッフ６名でKJ法による分類を行なった。<BR><BR>【結果と考察】<BR> 275件の記事を分類した結果、６カテゴリが生成された。カテゴリの内訳としては、小学校から大学、盲学校や弱視学級といった学齢段階に応じた学校生活や学習に関するカテゴリ、就職や職場に関するカテゴリ、携帯電話やパソコン、スマートフォンに関するカテゴリ、ルーペや単眼鏡等の補助具や便利グッズ等のカテゴリ、おしゃれやコミュニケーション、援助依頼や障害の伝え方等の生活・コミュニケーションに関するカテゴリ、スポーツや旅行等趣味や余暇に関するカテゴリであった。このうち、学校や学習に関するカテゴリが43.7％と最も多く、次いで、生活やコミュニケーションに関するカテゴリが20.1％を占めていた。これは、本団体のスタッフに学生が多いことや寄せられる相談も学校生活や学習に関するものが多いためと推察される。一方、就職や職場に関するカテゴリは4.2％、携帯電話やパソコンに関するカテゴリは6.0％と少なかったため、今後、情報発信を積極的に行う必要があると考えられる。<BR><BR>引用・参考文献<BR>奈良里紗１，中途弱視高校生の相談経験から生まれた私の夢，障害学研究，p7,2011．<BR>視覚障がい者ライフサポート機構 www.viwa.jp