Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 その他 副学長
- 学位
- Master of Science(Okayama University)理学修士(岡山大学)Ph D.(Osaka University)医学博士(大阪大学)
- 研究者番号
- 00185802
- J-GLOBAL ID
- 200901065203468221
- researchmap会員ID
- 1000032179
経歴
5-
2024年4月 - 現在
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2020年4月 - 2024年3月
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2005年12月
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1996年4月 - 2005年11月
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1986年4月 - 1996年3月
学歴
2-
1982年4月 - 1986年3月
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1976年4月 - 1979年3月
委員歴
4-
2009年 - 2011年
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2003年 - 2011年
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2001年 - 2001年
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1999年 - 2000年
論文
41-
BIOLOGICAL & PHARMACEUTICAL BULLETIN 35(9) 1594-1597 2012年9月 査読有り
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大阪教育大学紀要 第Ⅳ部門 教育科学 61(1) 87‐101-101 2012年9月2008年に科学技術振興機構が小学校教員を対象とした理科教育実態調査を行った。大阪府下の小学校教員の特徴や課題を明らかにするために,全国調査で使われた調査項目の一部を利用して同様の意識調査を実施した。その結果,理科の中で教える際の苦手意識が高い分野は,物理,地学,ICT教育が挙げられ,理科の知識や技能等の自己評価は,学習評価や自由研究などについての知識や技能が低いと自認している割合が高く,これらの結果は全国調査と同様の傾向を示す結果であった。一方,理科の指導方法に対する意識では,全国調査との違いが見られ,大阪府下の教員は,実験の手順や方法などの指導を重視する傾向が明らかとなった。A survey of awareness in science education to primary teachers in Japan was conducted by Center for Promotion of Science Education of Japan Science and Technology Agency in 2008. In order to characterize teachers of elementary school in Osaka, we investigated using this survey into an awareness of primary teachers in science education. A part of results showed that they have a consciousness weak about physics, earth science, and ICT education. Further, there were a lot of teachers who recognized to be scarce about the knowledge and skill about a method of study evaluation or instruction of independent research. These results were as well as the JST's survey. On the other hand, another data suggested that primary teachers in Osaka tend to regard instruction of procedure for an experiment as important.
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大阪教育大学紀要 第Ⅳ部門 教育科学 61(1) 161‐167-167 2012年9月海外における先進的な科学教育の現状を捉えるため,アメリカにおいて科学教育アウトリーチ活動が盛んである事情を分析するとともに,日本のスーパーサイエンスハイスクール事業を通じて行われている海外科学教育研修について調査を行った。さらに,附属高校天王寺校舎が実施しているスーパーサイエンスハイスクール事業の高校生海外研修に同行し,アメリカの大学が提供する発展的な内容を含む科学教育アウトリーチ活動,高校・大学間の連携に関する取り組み,先進的な科学教育に特化した高校での授業や課題研究の取り組み,および科学博物館での教育活動について調査を行った。The concern with science outreach programs has been growing for the last several years in Japan. In this paper, we take up outreach in America, are quite active, and study-tours of abroad for Super Science High School (SSH) students, participated in outreach programs of abroad universities and research institutes. We reported as a case of abroad study-tours of Tennoji High School attached to Osaka Kyoiku University.
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DRUG METABOLISM AND PHARMACOKINETICS 27(1) 150-154 2012年2月 査読有り
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大阪教育大学紀要 第IV部門 教育科学 60(2) 69-76 2012年2月附属学校において実施されている科学教育活動の実践効果を捉えるため,PISA2006調査に採用されたアンケート項目を用いて,天王寺地区附属学校児童,生徒を対象に調査を行った。科学に関する認識や関心は,学年が進むにつれて,徐々に減少する傾向が示された。各学年の前期と後期の結果から,関心の向上の低下と回復が繰り返されていた。環境問題や社会における科学の価値など,小学校の時点から高い水準を示している項目は,学年が進むことによる減少は少ないことが示された一方,小学校の時点で低い水準を示した項目は,学年が進むにともなう減少の幅が大きかった。附属高校天王寺校舎で実施されているSSHカリキュラムに参加している高校生の科学に対する興味関心は,全学年を通じたトレンドと比較して,下げ止まる傾向が示された。The purpose of this research is to evaluate the trends of effects on attitudes to science of students of the science education curriculum of Tennoji elementary, junior high and high school attached to Osaka Kyoiku University. PISA 2006 Assessment was adapted to compare with the internal assessment results.1.All parameters about attitude for Science of students tended to decrease gradually as the grade in school advanced. 2.The higher-level parameters in elementary school held to high standard for the advanced grades.3.The low-level parameters in elementary school significantly decreased for the advanced grades.4.There was significantly the decrease-increase cycle of parameters about attitude for Science of each grade.
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物理教育 59(4) 281-285 2011年4月 査読有り大阪教育大学は2009年10月に京都大学大学院理学研究科と協定を結び,すでに包括的協力協定を持つ大阪府教育委員会との三者共同で,大学院後期博士課程修了者および在学者の中から希望者を募って,高等学校の理数科教員として活躍できるよう支援する取り組み(高度専門型理系教育指導者養成プログラム:Excellent Science Teacher Training Program,略称ESTTプログラム)を立ち上げた。2011年6月には大阪大学大学院理学研究科との協定も成立し,四者共同の取り組みとなった。大学院で研究を行う中で知った研究の面白さや体験を中等教育の現場で生徒に直接伝え,次代を担う若人に知的な刺激を与えて学習意欲を高めてもらいたいとの考えからである。その高度な能力を活かし,理数科教育における中核教員として地域の科学教育力の向上に寄与してもらうこと,さらに,大阪教育大学の学生が受講者から知的な刺激を受ける効果も期待している。この取り組みの中での大阪教育大学の役割は,1)教員免許のための単位取得の機会の提供,2)現場体験のための支援,3)教員として必要な資質を育成・強化するためのセミナーの開催,などである。2010年4月に一期生を受け入れ活動を開始した。現在は手探りの試行的段階にあるが,このプログラムを始めたいきさつとその内容,および,今後の展望を紹介する。
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STEROIDS 71(2) 165-170 2006年2月 査読有り
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化学と教育 53(5) 264-267-267 2005年5月本学では,1994年より10年以上にわたり小学生高学年から高校生までの幅広い児童,生徒,延べ1,000名以上に対し,化学実験を体験する一日体験教室を化学系研究室合同で行ってきた。本稿では,これまでの経過,準備・実施体制,実施上の留意点などについて述べ,さらにこれまでの経験を通して,各学校段階での違いなどについても考えてみる。
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BIOLOGICAL & PHARMACEUTICAL BULLETIN 27(10) 1663-1665 2004年10月 査読有り
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JOURNAL OF MOLECULAR CATALYSIS B-ENZYMATIC 31(1-3) 9-17 2004年10月 査読有り
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DRUG METABOLISM AND DISPOSITION 30(8) 931-936 2002年8月 査読有り
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BIOLOGICAL & PHARMACEUTICAL BULLETIN 25(2) 235-238 2002年2月 査読有り
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BIOLOGICAL & PHARMACEUTICAL BULLETIN 24(9) 1064-1067 2001年9月 査読有り
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BIOLOGICAL & PHARMACEUTICAL BULLETIN 23(4) 498-501 2000年4月 査読有り
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XENOBIOTICA 29(2) 187-193 1999年2月 査読有り
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Molecular Steroidgenesis. 99-100 1999年 査読有り
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Xenobiotica 28(6) 539-547 1998年6月 査読有り
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Journal of Steroid Biochemistry and Molecular Biology 64(1-2) 121-128 1998年1月 査読有り
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Folia Phamacologica Japanica 112(1) 43-50 1998年
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RESEARCH COMMUNICATIONS IN MOLECULAR PATHOLOGY AND PHARMACOLOGY 91(3) 372-378 1996年3月
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RESEARCH COMMUNICATIONS IN ALCOHOL AND SUBSTANCES OF ABUSE 17(3-4) 199-206 1996年
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ARCHIVES OF BIOCHEMISTRY AND BIOPHYSICS 317(2) 343-347 1995年3月 査読有り
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PESTICIDE BIOCHEMISTRY AND PHYSIOLOGY 50(1) 72-82 1994年9月
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COMPARATIVE BIOCHEMISTRY AND PHYSIOLOGY B-BIOCHEMISTRY & MOLECULAR BIOLOGY 99(2) 345-350 1991年
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Chemistry Express 6 8 1991年
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INTERNATIONAL JOURNAL OF BIOCHEMISTRY 21(12) 1395-& 1989年 査読有り
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BIOCHEMICAL AND BIOPHYSICAL RESEARCH COMMUNICATIONS 149(3) 1070-1076 1987年12月 査読有り
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JOURNAL OF BIOCHEMISTRY 100(4) 945-954 1986年10月 査読有り
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BIOMEDICAL RESEARCH-TOKYO 5(2) 125-134 1984年
MISC
18-
大阪教育大学紀要. 総合教育科学 = Memoirs of Osaka Kyoiku University 68 211-219 2020年2月
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日本科学教育学会年会論文集 43 632-635 2019年<p>小学校の若手教員を対象にした理科研修のプログラムとして,課題探究型のグループワークを実施した.同じ容器に入った正体の分からない5種類の水を,8種類の候補の中から同定するという課題に,情報の収集・整理,予想・仮説の立案,実験計画の立案,実験の実施,考察,発表のためのポスター制作まですべて,4名からなる班のメンバーの協力により取り組んだ.最後にポスターセッション形式の発表と,ルーブリックによる相互評価を行った.事後アンケートの結果から,受講者らはこのプログラムを通じて,集団での学び合いの有効性について体験的に理解したことが伺えた.一方,発表ポスターと相互評価の結果からは,科学的なものの見方や考え方に関して班ごとの到達度に幅があることが明らかになった.</p>
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日本科学教育学会年会論文集 42 441-442 2018年初任~5年目の小学校教員研修の受講者に対して,理科指導力の実態把握と,研修の効果測定のためのアンケート調査を行った。その結果,科学への関与度が,研修の効果を議論する上 で注目すべき要因であることが分かった。
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日本科学教育学会年会論文集 42 443-444 2018年全国学カ・学習状況調査・小学校理科調査間題(H27 年度)を,理,工学部に所属する中裔理科教員志望大学生に解答してもらい,その結果を小学校児童の調査結果と比較した。調査対象の大学生の平均正解率は87.5%であった(H27 年度小学6 年生の正解率60.8%)。主に知識を間う「A」間題については,間題によって大学生の正解率にばらつきがみられ,主に活用を間う「B」間題については,ほとんどが 90%近い正解率であった。記述式の間題では,無回答はほとんどない一方,正解基準に求められる意見と根拠の両方の記述と書き分けは,24%程度に留まった。
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日本科学教育学会年会論文集 41 363-364 2017年<p>本研究では平成28 度1)に引き続き,小学校教員の理科苦手意識2)の改善と,新しい時代の教員に求められる資質3)への対応を目的とした小学校教員理科研修プログラムの開発に取り組んでいる。本稿では,昨年度の教員研修会の参加者に対する3 か月後調査の結果から,研修の効果についての検討を行う。さらに,平成29 年度の研修をどのように改善したかについても紹介する。</p>
書籍等出版物
3共同研究・競争的資金等の研究課題
9-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2017年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2009年 - 2011年