大本 久美子

【目的】「家政学」を学部名称にする大学が減少する中、未来を担う若い学生らにまずは、「家政学」に対して親しみを持ってもらったり、身近に感じてもらったりすることで、「家政学」を学び研究する人口を増やしたい。本研究では、大学における家政学関連科目の講義を利用して、若者の間で流行しているInstagram（写真特化型SNS）を活用した授業展開を考案し、学生らに身近に感じてもらうと同時に、一般の人達にも「家政学」を発信できるツールとしての有効性や課題を検討することを目的とした。<br>【方法】2017年度に4つの四年制大学で、１～２コマ利用し、Instagramを使った授業を行った。合計200名程の学生が受講した。本研究では、Instagramに投稿された写真を基に、フォト・ランゲージを授業内で取り入れることができたA大学について分析を行う。<br>【結果】若者の間で流行しているInstagramを使用することで、関心を持って学ぶことができ、授業外の学習時間が増加した。更に#（ハッシュタグ）をキーワードとして使うことで、「家政学」を授業外の一般の人にも伝えることができた。他方で、実施した講師によって、「自分で撮影したものか」「インターネット等で見つけた写真か」などの精査・検証ができていなかったため、著作権の問題を指導する必要性や、どんな写真を挙げていいのか分からないまま安易に授業内容として活用してしまうケースも見受けられた。

目的 家政学の学問としての発展のためには、広く一般への認知度を増すことが肝要である。そこで関西家政学原論研究会では、家政学の紹介を内容に含むブックレット『家政学のじかん』を発行し、読み物本による家政学広報の可能性を検討した。本報告では大学生を対象として読後に行った質問紙調査結果を報告する。 <br>方法 『家政学のじかん』を関東、関西、中国地区の5大学における家政学、家庭科、栄養教諭関連科目の副読本とし、2011年10～12月に受講生を対象として集合法により質問紙調査を行った。調査内容は最も興味をもった章とその理由、読後の生活・家政学に関する考え方の変化、家政学のイメージなどである。分析対象は400票、対象者のうち、12名が男性、半数弱が2年生で19・20歳が6割であった。 <br>結果 調査結果は以下の4点にまとめることができる。(1)家族、および親子関係を題材にした章にもっとも興味をもつ学生が多く、半数が「自分に身近な内容だった」ことを理由にあげた。(2)約７割が『家政学のじかん』を読んで生活に対する考え方や生活に変化があったと回答した。変化の内容については、「自身の家族や男女の関係、生活についてより具体的に考えるようになった」というような記述が多くみられた。(3)読後に家政学についての興味・関心が「とても増した」者が20％、「ある程度増した」者は72％であった。(4)「家政学のイメージ」についての自由記述には「生活」「家庭」「女」「家庭科」「家族」の語が多く含まれ、受講科目によって認識の違いがみられた。今後は高校生や一般の読者を対象として同様の調査を行っていきたい。

The purpose of this research is to review the role of Home Economics in Home Economics education and its academic task by clarifying the existence of "Principles of Home Economics" related lectures in Home Economics Teachers' Training Courses and its content. Analysis was conducted as a research method using Japan National and Public University Syllabus 2008 which covers 48 schools. As a result, lectures recognized as "Principles of Home Economics" was only offered in 10% of the total target universities. Even including the university that introduces "Home Economics" partially in the teaching profession or technical subjects, the number resulted 25%. It became clear that there are many universities which conduct Home Economics Teachers' Training without regards to the discipline of "Home Economics". The necessity of establishing a new subject in the future was also indicated.

目的 本研究の目的は、家庭科教員養成課程における「家政学原論」関連科目の位置づけを明らかすることにより、学問としての家政学が担うべき課題や家政学原論の役割について検討し、家庭科教育の充実をはかることである。<BR>方法 全国国公立大学の家庭科教員養成課程における開講科目について、2008年度シラバスを用いて以下の調査を行った。主な調査内容は 1)「家政学原論」の有無、2)その他の名称の科目における「家政学」に関連する内容の有無である。シラバスの検討が可能であった国立45大学、公立8大学、計53大学を対象とした。<BR>結果 調査結果の概要は以下のとおりである。<BR>1）「家政学原論」の名称で開講していた大学は1割に満たなかった。そのなかには、学問論とは異なる内容の授業を行っているものも含まれていた。しかし、「生活研究論」など、「家政学原論」以外の名称で、「家政学原論」に相当する内容の授業が行われている大学があった。<BR>2）授業科目名に「家政」が含まれるものの、「家政学」とは関連しない内容の授業が行われているケースが、複数の大学にみられた。<BR>3）専門科目、教職科目の授業計画の一部に、「家政学とは」「家政学と家庭科教育」など、「家政学」に関連する内容をもつケースがみられたが、全体的には、「家政学」についてまったく言及しない大学が多数であった。<BR> 以上の結果から、家庭科教員養成課程において、「家政学」という学問との接点を持ち得ない状況にある大学が多く存在していることが明らかになった。