Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 多文化教育系 教授(兼任)教員養成課程 英語教育部門 教授(兼任)大学院連合教職実践研究科 教授〒582-8582大阪府柏原市旭が丘4-698-1柏原キャンパスC7-306
- 学位
- Doctor of Letters(Nagoya University)博士(文学)(名古屋大学)Master of Arts(Nagoya University)文学修士(名古屋大学)
- 連絡先
- terakancc.osaka-kyoiku.ac.jp
- J-GLOBAL ID
- 200901019001192320
- researchmap会員ID
- 1000185871
- 外部リンク
研究分野
1経歴
5-
2015年4月 - 現在
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2007年4月 - 2015年3月
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2002年8月 - 2007年3月
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2000年4月 - 2002年7月
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1994年4月 - 2000年3月
学歴
2-
1989年4月 - 1994年3月
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- 1989年
委員歴
8-
2020年7月 - 現在
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2020年7月 - 2023年6月
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2019年4月 - 2021年3月
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2016年4月 - 2018年3月
論文
17-
Japanese/Korean Linguistics (https://web.stanford.edu/group/cslipublications/cslipublications/site/JK30Abstract.shtml) 30 411-421 2023年9月
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『大阪教育大学紀要:人文社会科学・自然科学』 70 109-120 2022年2月28日 査読有り
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『大阪教育大学英文学会誌』 65 13-32 2020年2月20日寺田 (2020a)「先導者の要件について」の分析の問題点を指摘し、寺田 (2019)「拡張条件としての主語条件」で提案した拡張条件を用いて、トップダウン式の構造派生において、疑問文の随伴現象を説明した。
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『英文学研究 支部統合号』 12 231-238 2020年1月20日 招待有りボトムアップ式の構造派生において、Cable (2010)の唱えるQ分析の問題点を指摘し、フェイズ理論と最小探査によって随伴の仕組みを捉える理論を提案した。
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『大阪教育大学英文学会誌』 (64) 39-67 2019年2月20日英語における統語論において他動詞や非能格動詞の主語からの一部分を摘出できないという現象を記述するための方法として主語条件がよく知られている。この論文では、統語構造が文頭から文末方向へ発音されるのと同じ順序に構築されるというトップダウン方式でこの主語条件を捉える試みを行った。構造が拡張されるような統語操作を適用するのは経済的な派生であるというのが拡張条件であり、統語構造の背骨に併合を行うことが求められると仮定し、それに従わない操作は非経済的なものとして排除される。主語からの摘出はトップダウン派生では、作用域が与えられる位置に基底生成されたwh句が主語内部の解釈位置への繰り下げという形で捉えられる。主語の一部にwh句を組み込む操作は構造の背骨以外の箇所への併合として拡張条件によって排除される。
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MIT Working Papers in Linguistics #88: Proceedings of the 13th Workshop on Altaic Formal Linguistics (WAFL13) 88 319-324 2018年
MISC
22書籍等出版物
8-
開拓社 2019年11月16日 (ISBN: 9784758913638)冠詞が抜けているといわれて英語を直された? 冠詞を抜かさないようにしたら、今度は冠詞をつけ過ぎだといわれた? everyのあとに単数形の名詞がくるのは知っていたけどeachのあとも単数形の名詞だよと教えられた?「1.5個のリンゴ」というときappleが複数形になるのを知らなかった? 英語習得の道のりは長い。本書には英語のネイティヴ・スピーカーの頭の中にある、名詞にまつわる知識が余すところなく書いてある。
講演・口頭発表等
5-
The ELSJ 17th International Spring Forum 2024 2024年5月26日
-
The 30th Japanese/Korean Linguistics Conference (JK30) 2023年3月14日
共同研究・競争的資金等の研究課題
9-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費補助金 2020年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2016年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2017年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2017年3月