三島 和宏

本研究では継続的な研究会運用に資するハイブリッド運用の在り方について模索を行う．コロナ禍を経てIOT研究会で実施している研究会のハイブリッド化について，今後の継続的な運用を目指すべく，一般的なハイブリッド化における構成要件を定義し，その上で持続可能な研究会のハイブリッド化のための運用を視点として，目指すべき構成に対する要求要件を定義し，直近研究会のハイブリッド化での構成を元に構成の一般化を行った上で，想定される機器も含めた提案を行う．

ハイブリッド配信における難しさは事前準備における機器選択と当日運用における機器操作に多くは集約される．本研究ではこれらの難しさを払拭し，ハイブリッド配信が広く容易に行われることを目標とし，まず本稿では事前準備における機器選択を支援するツールの実現に向けた検討を行う．本稿で取り上げる手法は，機器や周辺のデバイスを各機能や要素を抽象化しカードの形で表現する．本稿では機器選択支援のためのアイテムの検討を行った．

東京農工大学では，新入生向けの教育プログラムとして「情報オリエンテーション」を展開しており，この一環で継続的に新入生の入学段階での IT 活用に関する動向を調査している。本稿では，2019 年 6 月報告した 3 年分の動向と新たにコロナ禍を経た 3 年分の動向を加え改めて分析を行った．これにより，本学学生における IT リテラシ動向をコロナ禍前後における変化を交えつつ，今現在の学生の状況について一連の知見として報告を行う．

東京農工大学では，学生が自身の端末を用いたBYOD(Bring Your Own Device)環境による学術情報基盤を2016年4月から提供してきた．その特徴は，学外クラウド上にWEBブラウザ経由でアクセス可能な仮想端末室を設けて，利用者のプラットフォームに依存しないコンピュータ演習環境の提供にある．現在，コロナ禍でのキーボード等による接触感染や教室での密な環境を防ぐために，多くの大学や学校等において，従来型の物理端末教室を用いた授業実施が大きく制限されている．仮想端末室は，ネットワークのアクセス性さえ確保できれば，情報リテラシー，プログラミングやCAD等のコンピュータ演習を，在宅や学内教室に分散して臨機応変に実施可能である．そのため，現在のコロナ禍の状況において，コンピュータ演習を円滑に行うための有力な解決策の一つと言える．本稿では，コロナ禍を含む約5年間の運用期間全体における仮想端末室の利用状況に対する報告と考察を行う．そして，仮想端末室導入のメリットのひとつである授業規模に応じた柔軟な仮想端末の割り当てが行えるを示すとともに，本仮想端末室によってコロナ禍においてもコンピュータ演習環境の提供が可能であることを示す．

本研究では，インターネット技術における標準化を行う Internet Engineering Task Force にて策定した国際化文字列を含む識別子等を使用するプロトコルに用いられる国際化技術である IDNA2008 と PRECIS Framework における相互運用時の課題を明らかとするために，それぞれの技術において利用可能な文字を定義した Derived Property Value の差分を調査するとともに，その差分が生じた文字に対して，文字列変換処理を利用することで相互利用可能な文字を増やすことが可能か，Unicode13.0.0 に収録された 1,114,112 文字に対して調査を実施した．本研究を通じて，IDNA2008 と PRECIS Framework 間で は14,403 文字において差分が生じていることを明らかとするとともに，文字列変換処理によって相互利用可能な文字がどの程度増えるのか明らかとした．また，文字列変換処理を行っても相互利用できない文字についても明らかとすることで，IDNA2008とPRECIS Framework における相互運用時の課題となる文字についても明らかとした．

本稿では，東京農工大学における人事システム及び学務システム，教務システム等の学内情報源より得た情報に基づき登録したデータを一元管理する統合管理運用システムに登録されている文字情報の実態を把握するために，登録されている文字の実態把握が詳しく行えていなかった属性を対象に，登録されている文字情報について行った調査及び考察について述べる．本調査では，統合管理運用システムに登録されている全アカウントに対し，総合情報メディアセンターの管理外にある，学内システムを情報源とする「氏名」及びユーザ自ら情報を登録する「表示名」を調査対象とし，登録されている文字数やその種別，また，それが国際化文字列を許容するプロトコルで利用が許容されている文字であるか等を調べるために，Unicode Standard 及びIETFが標準化しプロトコルでの利用可否を定義した文字分類に従い調査を行った．その結果，統合管理運用システムに登録されていた文字の実態把握を達成するとともに，本システムから外部サービスに向けた情報提供を行う際に課題があることが示唆された．

<p> 近年各自の機器を持ち込んで利用するBYOD（Bring Your Own Device）の流れが進んでいる。しかしながらBYODによって持ち込まれる機器は多種多様である。そこで我々は仮想端末室を構築することで，各自の機器上からWebブラウザにて同一の仮想デスクトップを利用できる環境を実現した。本稿では仮想端末室特有の問題点とそれを解決するための設計とその提供について述べる。</p>