三島 和宏

Digital signage systems that include some computer devices are widely used for displaying some dynamic information, unlike wall ads that are unchanged for a certain period. At the replacement time of our university's digital signage system, we need to implement cost effective digital signage system. Therefore, we developed a brand-new style of the digital signage system using low-cost information device. In this demonstration, we introduce two prototype systems, 1) the signage display device, and 2) the central digital signage management system, which is now in implementing.

In this paper, we describe a new design of an automated remote lecture system in Japanese national 18 universities. Our current high-definition automated remote lecture system that was constructed in 2009 has many life-expired hardware. Thus we design a new remote lecture system for replace current system. In our design, new system controls room equipment automatically by reservation, connects rooms and mobile environment seamlessly. The designed system is expected to build actually with the goal of full-scale operations in 2016.

In Tokyo University of Agriculture and Technology, by the part of the information strategy, we promote to abolish the conventional computer room, and make the user to bring the user's own computer (BYOD: Bring Your Own Device). The trend of this BYOD is expanding progressively in other universities in Japan. The type of user's device is wide variety, its usability, is too. In this situation, it increases the cost of teacher due to the difference of the operation. To reduce this cost, we propose our brand new designed computer environment, TUAT Virtual Computer Classroom (TUAT-VCCr). TUAT-VCCr is based on virtual desktop technology, and each user can use the TUAT-VCCr by accessing to the remote desktop, which can be accessed from everywhere in our campus. TUAT-VCCr can be used through an HTML5-compliant web browser (e.g. Google Chrome, Mozilla Firefox), instead of the dedicated client in a conventional VDI or remote desktop environment. This enables the use from a variety of access device that are independent of the device type of the user (e.g. Windows, Mac, Linux, or Chrome). As a result of this, convenience for the user is significantly improved. We present the detail of the design and structure of TUAT-VCCr architecture. We also provide a TUAT-VCCr reservation system, which can adopt the class schedule in order to manage the number of the virtual desktops for class and self-study use efficiently. We also present the detail of this reservation system.

東京農工大学総合情報メディアセンター（以下，本学）では，技術的な業務を担う職員と事務的な業務を担う職員がそれぞれ存在する．事務的な業務を担う職員は基本的な機器操作はできても，技術的な知識を十分に持っているわけではない．こういったユーザ向けの端末としては，ユーザにとって分かりやすいシステムを構成すること，管理者が想定する利用方法をユーザが行わないケースを想定し，システムとしての堅牢さを高めることなどを検討していく必要がある．これは，大学における多くの事務職員についても同様と言え，これら職員に向けた電子計算機システムはセキュリティ的な観点からもシンクライアント化されるケースが近年増えてきている．そこで本稿では，本学センター事務職員向けの端末システムに対し，端末・提供方式・OSの観点から要件の検討を行った．検討の結果より，HTML5準拠ブラウザのみを利用可能なリモートデスクトップシステムと端末内に補助記憶装置を持たないLinuxディスクレスシステムによるシンクライアントシステムを設計した．設計に基づき，実際に稼働するシステムを構築し，その内容、実際の運用結果等を詳述した．本システムにより，端末の自由度を高めることが可能であり，かつ，事務職員が利用するリモートデスクトップシステムとして十分な性能も持つものであることが確認された．

本稿では，小型かつ低価格な情報デバイスを利用したデジタルサイネージシステムを活用した Web カメラモニタリングシステムの提案とプロトタイプ実装について詳説する．我々は，学内の複数箇所にIP通信可能な Web カメラを設置し，防犯監視等に利用している．その利用例として，入学試験時の複数ゲートの集中監視システムがある．これまでは，利用する当日までに対象となる Web カメラから送られる動画像を表示するための専用の PC を用意し，その画面をディスプレイに表示させる方法を取っていたが，機器を用意するためのコストが高いことが課題となっていた．そこで，すでに提案している Raspberry Pi を用いた低コストなデジタルサイネージシステムを表示デバイスとして用いることで，機器コスト，準備を行う人的コストなどを総合して低減するモニタリングシステムを試作することとした．本稿では，この取り組みの概要，低コストなデジタルサイネージシステムを用いたプロトタイプ実装の詳細，複数の Web カメラ画像を表示するためのサポートサーバの詳細などの取り組みと今後の課題についてまとめる．This manuscript is describing a prototype implementation of IP Web Camera Monitoring System with small-sized, low-price Digital Signage System. We are using many IP Web Cameras for surveillance. In addition, we use a centralized camera monitoring system on entrance examination time. This system contained some PCs for viewing device. This caused the high cost for workers, devices and operations. For reducing the cost, we constructed the prototype "cost-effective" monitoring system using Raspberry Pi (as single board computer) for displaying device. By using this system, very low cost centralized camera monitoring system can be achieved.

近年多くの業務用アプリケーションで Microsoft Windows 上等で動作するネイティブアプリケーションから，Web ブラウザ上で動作する Web アプリケーションへの移行が進んでいる．一方で IC カードの普及が進み，多くの場所で利用されるようになってきた．IC カードをこれら業務用アプリケーションで利用するためには，IC カードリーダ・ライタのデバイスドライバの対応等が必要で，アプリケーション自体もその入力に対応する必要があった．このため IC カード対応のために改修が必要であるなどコスト増の問題となっていた．本稿では，IC カードリーダをキーボード入力型とすることにより Web アプリケーションで利用しやすいようにするシステムの提案を行い，プロトタイピングと課題について述べる．

本稿では，小型かつ低価格な情報デバイスを利用したデジタルサイネージシステムの可能性について検討するため，その表示システムのプロトタイプ実装を行い，学内に展開した事例について詳説する．東京農工大学では，電力見える化等の取り組みを積極的に行っており，この一部として電力量等をデジタルサイネージとして表示するシステムが稼働している．近年，システムの老朽化と搭載 OS のサポート期限の兼ね合いから，システムの更新を必要とする段階となり，表示端末をより低コストに構築できる手段について検討を行った．加えて，学内施設での教育研究紹介ビデオの表示を行うシステム構築に関する依頼もあり，いずれの表示も可能とする表示デバイスを Raspberry Pi にて試作する取り組みを実施した．本システムにより，表示デバイスとしては必要となる周辺部品を含めて 1 万円を切るデジタルサイネージシステムの実現を目指している．本稿では，この取り組みの概要，Raspberry Pi を利用したプロトタイプの詳細，パフォーマンスを要するコンテンツ表示に利用するサポートサーバの詳細，実際に運用を行った取り組み詳細とその課題についてまとめる．This manuscript is describing a prototype implementation of a Digital Signage System using Small-size and Low-price Information Device. Implementation detail and use-case in our university are also describing. Our university was constructing and operating the electric power visualization system for few years. Nowadays, we need to renew the visualization system by hardware issues and OS support issues. And, we also need to construct a signage system, which plays some video content. For these reasons, we constructed the "cost-effective" digital signage system using Raspberry Pi (as single board computer). By using this system, very low cost digital signage system can be achieved.

本稿では，青山学院大学が2013年度システム更新時に導入した可搬型マネージド無線LANシステムの構成と活用事例について述べる．青山学院大学では，キャンパスネットワークとして有線LAN環境と無線LAN環境を提供している．しかし，学内には固定型無線アクセスポイント設置に必要となる有線LAN配線が建物単位で存在しない施設があり，全学を対象とした無線LAN環境の導入は困難な状況があった．このような状況下においても，無線LAN環境に対するユーザのニーズは高まる一方であり，柔軟なネットワーク環境の構築と導入コストの間でのジレンマが生ずる結果となっていた．そこで，われわれはWiMAX回線をWAN回線として利用するポータブルWiMAXルータを用いた「可搬型マネージド無線LANシステム」の導入を行った．本稿にて取り挙げるシステムでは，１）キャンパス内のどこでもアクセスポイントが利用できること，２）適切なユーザ認証が行え，学内指定ユーザに適切に利用させることができること，３）可搬システムでありながら無線LANシステムの利用状況が把握できること，といった要件のもとシステムの設計・構築を実施した．本稿では，導入システムの概要に加え，青山学院大学内での利用実績をもとにした活用の実態，本システムの今後の可能性についても述べる．

本論文は東京農工大学において2013年10月末に刷新した仮想化基盤を活用した無線LANシステムについて述べる．この刷新では，これまで利用していた多数の自律型無線アクセスポイントを廃止し，コントローラ型のアクセスポイントを再配置すると共に，無線LANシステムで用いるサーバ類，ルータ類を仮想化基盤上に構築し，機器の集約と低コスト化を図った．また来訪者用無線LAN利用アカウントの自動発行システムやクライアントの位置算出システムも導入し，管理と運用の効率化を目指している．これらの刷新に関わる設計，構築とその後の運用について述べる．さらにアクセスポイントの増設位置決定のための簡易的な事前調査方法についても述べる．

本学では,教育研究系システム更新の一環として,WiMAX回線をWAN回線として利用するポータブルWiMAXルータを用いた「可搬型無線LANシステム」の導入を行った.本システムは,本学教職員ならびに学生が利用可能な無線LANシステムの一部として2013年4月に導入,稼働している.本稿では,「可搬型無線LANシステム」のユースケースとしてプロトタイプ構築した「可搬型TV会議システム」について紹介する.本学では,青山キャンパスと相模原キャンパスに各学部,部局等が分散している.このため,両キャンパスからの参加者がいる会議等では事務システムの一環として導入されたTV会議システムを用いての遠隔TV会議が行われるケースが少なくない.しかし,これらのシステムで用いられるネットワークは原則として有線LANであり,かつTV会議システムの設置された専用の部屋と専用のVLANを利用する.このため,施設の利用状況によってはTV会議を要する場合でも利用可能な部屋が無いという理由でTV会議を実施できないケースが発生している.そこで,この状況を打破すべく,可搬型無線LANシステムと別途情報センターが持つTV会議システムを利用し,有線LAN配線の位置や特定の部屋に依らずTV会議を実施できるシステムを検討した.本稿では,方式検討に当たっての課題,プロトタイピングの概要,実際に利用するに当たっての課題等を整理する.本システムの実現により,施設等に制約されず,より柔軟にTV会議を開会することを可能とした.

本稿では，青山学院大学が 2013 年度システム更新時に導入した可搬型無線 LAN システムについて紹介する．青山学院大学には，既存設備として有線 LAN 環境と無線 LAN 環境が構築されている一方で，一部には固定式無線アクセスポイント設置の際の必要となる有線 LAN 配線が建物単位で存在しない施設も存在する．このような状況下においても，無線 LAN 環境に対するユーザのニーズは近年高まる一方であり，柔軟なネットワーク環境の提供とコストの間でのジレンマが生ずる結果となっている．そこで，われわれは WiMAX 回線を WAN 回線として利用するポータブル WiMAX ルータを用いた 「可搬型無線LANシステム」 の提供を検討した．加えて，大学の情報システムとして提供する無線 LAN システムでは，適切なユーザに対してサービスを提供するためのユーザ認証機能やネットワークの利用状況等をロギングするためのアクセスポイント管理機能も運用上重要な要素である．本稿にて取り挙げるシステムでは，これらについても考慮し，１） キャンパス内のどこでもアクセスポイントが利用できること，２） 適切なユーザ認証が行え，学内指定ユーザに適切に利用させることができること，３） ポータブル WiFi システムでありながら無線 LAN システムの利用状況が把握できること，といった要件のもとシステムの設計・構築を実施した．現在本システムは，青山学院大学の青山・相模原キャンパスの両キャンパスにて貸出システムとして学内ユーザに提供されている．本システムの実現により，無線 LAN 環境をより柔軟に提供することが可能となった．This manuscript is describing a portable managed Wi-Fi system, which is implemented in 2013 system replacement time. Wireless and Wired LAN infrastructure is provided as existing facilities at Aoyama Gakuin University. However, we have some buildings without Wired LAN equipment required to install fixed wireless access point. Even in this situation, end-user's demand for the Wireless LAN infrastructure is increasing in recent years. This results in dilemma between infrastructure cost and providing a flexible network environment. Therefore, we investigated providing portable Wi-Fi system using portable router which is using WiMAX as WAN line. In addition, the Wireless LAN system which provides the university information system, the access point management functions for logging the utilization status of the network and user authentication function is also an important factor. In the system, we have also considered these: 1) Access point can be used anywhere on campus, 2) It is possible to perform appropriate user authentication and 3) Usage of Wireless LAN system can know while being portable Wi-Fi system. The system is providing to the user as a rental system on both Aoyama and Sagamihara campus. It becomes possible by the implementation of this system, providing more flexible Wireless LAN infrastructure.

本研究では，将来に向けたインターネットストリーミングサービスのさらなる展開に対応するため，膨大なデジタルコンテンツ情報を汎用的，かつ，統一的に扱う，デジタルコンテンツ情報のレポジトリの実現を提案する．コンテンツレポジトリは，広域分散システムによって構成されたストレージアプリケーション，それを管理するアクセスアプリケーション，ローカルストレージにより実現され，特定のアプリケーションやポータルサイトに依存しないコンテンツ情報の提供を可能とする．これにより，汎用的なコンテンツ情報管理基盤を実現する．提案手法の評価として，PlanetLab上で動作するプロトタイプアプリケーションとして実装し，性能評価し，有効性を確認した． This paper describes a distributed digital content information repository system. Digital content delivery environment has changed significantly due to the advancement of computer and network. In this situation, there are no integrated systems to search contents which have been delivered over the Internet. We proposed a distributed digital content information repository system that achieves scalability and flexibility of searching digital contents. In this paper, we evaluated the actual implementation on the PlanetLab to measure the performance of our proposed system. The experimental results have shown the effectiveness of our distributed content information repository.

本研究では，DHTを用いたセキュアな分散情報ストレージを実現するため，セキュリティエージェントによるデータ保護手法とセキュリティ情報タグを用いたアクセス権管理手法を提案した．セキュリティエージェントは，閾値暗号を用いたデータの分割と分散保管，SSLで暗号化されたエージェント間通信路を通じた保護すべき分割データの配送，配送先エージェントでのDHT網に対するデータの格納・取得処理を行う．アクセス権管理手法では，セキュリティ情報タグを用いたデータアクセス権管理を行う．これらの手法を検証するために，Overlay Weaverと連携してデータの格納・取得を行うエージェントをプロトタイプアプリケーションとして実装し，セキュリティ要件に対する評価，および処理性能評価を行い，セキュア分散情報ストレージとしての有効性を確認した． In this paper, we propose a secure distributed information storage using DHT. The main components of the proposed architecture are the data protection method provided by a security agent and the data access method. The security agent provides the function to securely divide information using threshold cryptography and a communication protection function using inter-agent communication called “Spreading Control”. The data access method provides an access control function using security tags. We implemented the actual secure distributed information storage, evaluated the security functions, and measured the performance of the proposed system.

End-users who want to receive real-time streaming data on the Internet must first obtain the session information. A session information distribution system that distributes the available session information to all potential receivers must be scalable and work with low latency. We present the design and implementation of a session information distribution system using multiple session agents. This system distributes the session information to the Internet users effectively, and can limit information distribution to specified users by labeling.We evaluated the actual implementation on the PlanetLab and OpenDHT to measure the session information distribution delay and retrieval time. The experimental results have shown that the session agent can distribute session information to the entire Internet with good scalability and end-users can retrieve the information with low latency. © 2008 IEEE.