Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 総合教育系 教授
- 学位
- 博士(情報学)(関西大学)
- 連絡先
- kostera
cc.osaka-kyoiku.ac.jp - J-GLOBAL ID
- 201101096256388212
- researchmap会員ID
- B000005067
- 外部リンク
大阪教育大学・総合教育系・教授。 関西大学大学院総合情報学研究科を修了後,京都外国語大学,長崎大学での勤務を経て,2015年1月より大阪教育大学准教授,2023年より現職。専門分野は教育工学(特に教師教育,メディア教育)。テーマとしては,教師のICT活用指導力の育成,教員研修のデザインと評価に興味がある。 日本教育メディア学会副会長,日本教育工学会理事,日本教育工学協会常任理事。主な著書に『教育工学アプローチによる教師教育』『初等中等教育におけるICT活用』(ミネルヴァ書房,共編著),『タブレット端末で実現する協働的な学び』(フォーラム・A,共編著)がある。2009年日本教育工学会研究奨励賞,2019年日本教育工学会論文賞,2019年教職員支援機構第2回NITS大賞審査委員特別賞(事業担当者として)受賞。
研究キーワード
29経歴
8-
2023年4月 - 現在
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2020年4月 - 2023年3月
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2015年4月 - 2020年3月
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2015年1月 - 2015年3月
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2008年4月 - 2014年12月
論文
93-
International Journal for Educational Media and Technology 19(1) 36-49 2025年9月 査読有り筆頭著者責任著者
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日本教育工学会研究報告集 2025(2) 372-377 2025年7月5日メディアを使う「構え」について検討した研究として,先有知覚がある.先有知覚では,集団としてのプロフィールは表現できるが,個人のプロフィールは表現出来ない.一方,メディア認知は,AHP(Analytic Hierarchy Process)を利用することによって個人のプロフィールが表現することが可能となり,多様な属性を持つ個人の比較や,事前事後の比較が可能になる.本研究の目的は,同一対象に繰り返し調査を行ない,メディア認知の安定性について明らかにすることである.
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日本教育大学協会研究年報 / 日本教育大学協会年報編集委員会 編 43 111-121 2025年3月 査読有り筆頭著者
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日本教育工学会研究報告集 2024(4) 77-84 2024年12月7日本研究では,メディア認知(信頼性,簡便性,嗜好性等)とメディア接触度を参加者が内省した事例を報告する.活用するメディアをWeb,図書,テレビ,新聞,SNSとし,「仕事や学習に役立つ最新の情報を得る」という目的において,検索性,速報性,簡便性,信頼性,嗜好性をどれほど重視するかを階層分析法(AHP: Analytic Hierarchy Process)を利用して調べプライオリティ,計算結果を受講者に提供した.結果として,メディア接触度と関係なく信頼性を重視している傾向がみられた.
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日本教育工学会研究報告集 2024(1) 1-8 2024年5月11日 最終著者小学校における「書く力」の育成を通して,校内授業研究の実施方法を改善し,その取り組みを評価した.まず「校内授業研究の流れ」を設計した.また,「児童の「書く力」を育成する教師の授業力」を設定した.それを基に,授業研究を進めた結果,「校内授業研究の流れ」により,授業研究を円滑に進めることができた.また,「児童の『書く力』を育成する教師の授業力」を明確にすることで,授業計画に有益な情報が得られた.
MISC
53-
視聴覚教育 76(7) 6-9 2022年7月
書籍等出版物
24講演・口頭発表等
5-
第16回日本教育メディア学会大会発表論文集 2009年9月1日 第16回日本教育メディア学会大会実行委員会 / 日本教育メディア学会金沢大学人間社会研究域 学校教育系本研究では、実践者自らが意図的に撮影する授業スナップ写真を活用することで、その時々 の学習場面のみとりや手だてに対する反応、学習を通してめざす姿の発現やギャップのとらえを 見える形であとに残し、これを分析することを通して、自ら継続的に授業改善に取り組むことが できることを明らかにする。
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教育工学関連学協会連合全国大会講演論文集 = Joint Conference on Educational Technology 2000年10月7日
共同研究・競争的資金等の研究課題
21-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2025年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2022年3月






