Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 総合教育系 教授
- 学位
- 博士(情報学)(関西大学)
- 連絡先
- kosteracc.osaka-kyoiku.ac.jp
- J-GLOBAL ID
- 201101096256388212
- researchmap会員ID
- B000005067
- 外部リンク
大阪教育大学・総合教育系・教授。 関西大学大学院総合情報学研究科を修了後,京都外国語大学,長崎大学での勤務を経て,2015年1月より大阪教育大学准教授,2023年より現職。専門分野は教育工学(特に教師教育,メディア教育)。テーマとしては,教師のICT活用指導力の育成,教員研修のデザインと評価に興味がある。 日本教育メディア学会副会長,日本教育工学会理事,日本教育工学協会常任理事。主な著書に『教育工学アプローチによる教師教育』『初等中等教育におけるICT活用』(ミネルヴァ書房,共編著),『タブレット端末で実現する協働的な学び』(フォーラム・A,共編著)がある。2009年日本教育工学会研究奨励賞,2019年日本教育工学会論文賞,2019年教職員支援機構第2回NITS大賞審査委員特別賞(事業担当者として)受賞。
研究キーワード
29経歴
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2023年4月 - 現在
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2020年4月 - 2023年3月
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2015年4月 - 2020年3月
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2015年1月 - 2015年3月
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2008年4月 - 2014年12月
論文
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日本教育工学会研究報告集 2024(1) 1-8 2024年5月11日 最終著者小学校における「書く力」の育成を通して,校内授業研究の実施方法を改善し,その取り組みを評価した.まず「校内授業研究の流れ」を設計した.また,「児童の「書く力」を育成する教師の授業力」を設定した.それを基に,授業研究を進めた結果,「校内授業研究の流れ」により,授業研究を円滑に進めることができた.また,「児童の『書く力』を育成する教師の授業力」を明確にすることで,授業計画に有益な情報が得られた.
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日本教育工学会論文誌 = Japan journal of educational technology / 日本教育工学会 編 48(1) 123-139 2024年5月 査読有り
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日本教育工学会論文誌 47(4) 553-565 2024年3月20日 査読有り招待有り最終著者責任著者情報教育は日本教育工学会の主要な研究分野のひとつとして位置づいてきた.本論文では,情報教育の今後の研究課題を明確にするために,1)これまでの日本教育工学会における情報教育に関する研究動向の整理,2)情報活用能力に関する実態調査を行った.前者については,これまでの動向から特に情報モラル教育とプログラミング教育に焦点化し,分析をすることにより今後の課題を示した.後者については,先行研究に基づき項目を検討し,教員養成課程の大学生を対象とした調査を行うことにより,情報端末の使用開始時期と情報活用能力や,各項目の関連性などを検討した.これらの結果に基づき,情報教育研究に関する今後の課題を示した.
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大阪教育大学紀要. 総合教育科学 71 87-96 2023年2月 査読有り筆頭著者責任著者
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日本教育工学会研究報告集 2022(2) 156-161 2022年6月27日2017・2018年に告示され,順次施行されている新しい学習指導要領では,思考力,判断力,表現力がひとつの柱として大きく取り上げられている.一方でそれらの資質・能力のような,テストでは測りにくい学力に関して,どの程度身についたかを見とる方法は確立されているとは言い難い.そこで本研究では,小学校から高校までの学習指導要領を読み解き,思考力,判断力,表現力に関して生徒が自己評価できる項目を作成した.本研究では,その作成手順及び校種ごとの特徴についての考察を行う.
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大阪教育大学紀要. 総合教育科学 70 209-220 2022年2月28日 査読有り筆頭著者責任著者type:Article 本研究では,ICT推進リーダー研修を受講した教師が,研修終了後にICT活用の普及・推進に関わる取り組みをどのように考えて行っているかを明確にしようとした。経験学習の観点から,対象者は「信念」に基づいて,「エンジョイメントとストレッチ」にあわせて,「技術」を適用することで行動をしているという仮モデルを組み立てた。仮モデルに基づき5名の教師に対してインタビューをした上で,発言をコード化し,仮モデルの下位カテゴリを記述した。その結果,教師の行動の具体が明らかとなった。成果を解釈し,今後のICT推進リーダー育成研修プログラムへの適用可能性について提案をした。 In this study, the authors clarified how teachers who took the ICT promotion leader training think about the efforts related to the promotion of ICT use after training. A tentative model whereby the teachers apply “technique" according to “enjoyment and stretching" based on “belief" was constructed. After five teachers were interviewed based on the tentative model, the remarks were coded, and the subcategories of the tentative model were described. As a result, the specific behavior of teachers became clear. Finally, the authors interpreted the results and proposed their applicability to future ICT promotion leader-training programs.
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Educational technology research 42(1) 123-139 2020年 査読有り<p>The objective of this research is to concretely clarify the educational experiences that contribute to the growth and development of school middle teachers who are in charge of school innovation. Two public high schools engaging in school innovation were chosen as research targets, and interview surveys were conducted with five school middle teachers. An analysis applying the trajectory equifinality approach revealed what school middle teachers experience following either the pioneer trajectory or the fellow trajectory as part of the division of school administrative duties. Concretely, the results suggest that pioneer trajectory teachers propose ideas for school innovation within their duty area and coordinate relationships between teachers in the same duty area and those in other duty areas, and they exhibit stronger leadership qualities than fellow trajectory teachers. Conversely, fellow trajectory teachers had experiences of autonomously assuming roles different from the pioneer trajectory teachers. When moving along their trajectory, teachers encounter collisions with school cultures that emphasize teaching exam techniques, etc., and it was revealed that school middle teachers had experience of forming cooperative structures from colleague groups and then receiving support from senior colleagues.</p><p></p>
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13(1) 17-26 2019年7月 査読有り筆頭著者責任著者
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日本教育工学会論文誌 42(1) 15-29 2018年 査読有り<p>本研究の目的は,学校改善を担うスクールミドルの成長発達に寄与する教職経験の具体を明らかにする事である.学校改善に取り組む2つの公立高校を研究事例とし,スクールミドル5名を対象にインタビュー調査を実施した.複線径路等至性アプローチを用いて分析した結果,スクールミドルは校務分掌の一環としてパイオニア径路とフェロー径路のいずれかを経た経験を持つ事が明らかとなった.具体的には,パイオニア径路の教師は分掌内で学校改善案を発案し分掌内外の教師との関係調整等を行い,フェロー径路の教師よりも強くリーダーシップを発揮している可能性が示唆された.また,フェロー径路の教師はパイオニア径路の教師とは異なる役割を自律的に担った経験等を経ていた.径路進行の際には受験指導等を重視する学校文化との衝突が生じ,スクールミドルは同僚グループによる協力体制を形成した上で先輩教師からの支援を受けた経験を経ている事が明らかとなった.</p>
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日本教育工学会研究報告集 17(2) 233-238 2017年5月20日
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日本教育工学会論文誌 40 145-148 2017年 査読有り<p> 本研究では,「ICT研修ファシリテーター養成講座」を開発し,その評価を行った.「ICT研修ファシリテーター講座」とは,主として若手・中堅教師が,将来学校内や教育センター等の機関において,デジタル教材を用いたICT活用に関する教員研修を実施できるようになることを目指した講座である.質問紙による調査の結果,受講生はICT活用に関する知識,教員研修を企画・運営するスキルを身につけたことが示唆された.また,受講生の研修を企画するスキルや運営するスキルを向上させるためには,受講生自身が実際に研修を企画・運営し,それらに関してフィードバックを受けられるようにすることが有効であると示唆された. </p>
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教育メディア研究 22(2) 21-31 2016年 査読有り本研究では,大学の教科教育法の授業において,模擬授業を実際に体験することが,ICT活用指導力にどのように関係するのかを明らかにすることを目的とした。ICT活用指導力については,TPACK(Technological Pedagogical Content Knowledge)という枠組みから,その分析を行った。教員養成学部において,小学校教員免許取得のために実施している家庭科教育法2クラス93名分のデータを研究対象とした。この93名について,教師役として模擬授業を行った群(模擬授業経験あり群:33名)と,その模擬授業に児童役として参加した群(模擬授業経験なし群:60名)を比較した。その結果,TPACKの視点の変化としては,模擬授業経験あり群のほうが,TPK(Technological Pedagogical Knowledge)の視点からより効力感は高まること,ICTの技術的な視点のみにとどまらず,教育技術的な視点から改善も見られるということがわかった。またその視点は,模擬授業の実施と指導案改善を一度ではなく二度繰り返したことにより変化が見られたことも明らかとなった。
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教育実践総合センター紀要 14(14) 121-132 2015年3月20日
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日本教育工学会論文誌 39(3) 167-179 2015年 査読有り本研究は,学校における実践研究の発展要因の構造に関するモデルを開発することを目的とするものである.そのために,4つの小中学校を対象として,研究推進リーダーを務めた教師に,実践研究の詳細について,聞き取り調査を実施した.得られたデータを,「専門的な学習共同体」の発展要因に関する先行知見を参照して整理し,また4校間で比較して,学校における実践研究の発展を促す要因の構造を暫定的にモデル化した.次いで,モデルの信頼性を検証するために,あらたに別の3つの小学校を対象として,研究推進リーダーを務めた教師に,同様の聞き取り調査を実施した.得られたデータを,再度「専門的な学習共同体」の発展に関する知見を用いて分析し,3校間で比較して共通項を導き出した.そして,それらとモデルの整合性を分析して,その信頼性を確認した.また,一部の要因を加えて,要因間の順序性や関係性を考慮し,モデルを精緻化した.
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日本教育工学会論文誌 39(3) 153-165 2015年 査読有り筆頭著者責任著者本研究では,教員養成学部に所属する教科教育法担当の教員がどのような授業イメージをもって講義に取り組んでいるのかをモデル化しようとした.「信念」「知識・技術」により構成される授業イメージモデルの枠組みを設定したうえで,10名の教員を対象としてPAC分析による調査を実施し,モデル化した.そして,7名の教科専門担当教員への同様の調査によるモデルと比較することで,その独自性を明確にしようとした.結果,教科教育法担当教員は,信念においては,学習指導要領を基本としてその教科について考えていること,また自身の指導哲学を持っている傾向にあることがわかった.また,知識・技術においては,体験と省察を重視した教育方法を採用しようとしていること,などが明らかとなった.
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教育実践研究 = Osaka forum for applied research in education (9) 1-5 2015年本研究の目的は、教師の経験学習力に対する自己評価が、彼らの属性(校種別、性別、教職経験別)によりどのような異同があるのかを明らかにすることであった。松尾(2011)による経験学習チェックリストを教員免許状更新講習(必修領域)受講者に回答してもらった。分析の結果、「思い」や「ストレッチ」は多くの点で同じであるが、一部の項目で性別にのみ有意差が見られた。また、「つながり」「エンジョイメント」「リフレクション」は、複数の属性において有意差や有意傾向があった。これらのことから、教師の経験学習力は属性においてあまり変わらない部分と、複数の属性が関係する部分があることを指摘した。
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International Journal for Educational Media and Technology 7(1) 50-58 2013年 査読有り
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日本教育工学会論文誌 37(1) 50-58 2013年 査読有り新聞,ビデオ,プレゼンテーション,リーフレットの4種類のメディア制作活動に関する留意点を,文章,映像サンプル,説明動画の3種類の方法で学習できるWeb教材を開発した,児童を対象にした教材評価および学習活動の自己評価に関する質問紙調査の結果,文章に対する評価が,評価基準の理解と学習の楽しさに影響する一方,映像サンプルや説明動画は改善点の発見との間に関連性が認められたこと,児童は制作上の留意点を意識しながら,自らの表現を工夫しようとしていたことが示された.
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日本教育工学会論文誌 37 77-80 2013年 査読有り新聞,ビデオ,プレゼンテーション,リーフレットの4種類のメディア制作活動に関する留意点を,文章,映像サンプル,説明動画の3種類の方法で学習できるWeb教材を開発した,児童を対象にした教材評価および学習活動の自己評価に関する質問紙調査の結果,文章に対する評価が,評価基準の理解と学習の楽しさに影響する一方,映像サンプルや説明動画は改善点の発見との間に関連性が認められたこと,児童は制作上の留意点を意識しながら,自らの表現を工夫しようとしていたことが示された.
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日本教育工学会論文誌 37 121-124 2013年 査読有り児童生徒の被爆遺構巡りによって現在と過去をつなぐ視点獲得を支援するために,VRを用いた学習環境を開発し試行的な学習により評価を行った.その結果,自由記述で6名中4名の児童生徒が視点を獲得したと考えられることから,本VR学習環境は現在の街並探索との併用により,児童生徒の現在と過去をつなぐ視点獲得に活用可能であることが示唆される.また,質問紙調査の結果から,現在の街並探索とVR学習環境による過去の街並探索の学習は,児童生徒へ受け入れられたと言える.
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日本教育工学会論文誌 37 93-96 2013年 査読有り本研究においては,寺嶋ら(2013)が学習指導要領の記述を参考にして作成した思考力および表現力の自己評価用項目がどのような構造を持つのかを明らかにした.これは,思考力(20項目)および表現力(16項目)を小学生が自己評価するために作成されたものである.本調査用紙を4年生1クラス,5年生2クラスを対象に配布し,4件法で回答してもらったところ,100名からの有効回答を得ることができた.これらの回答を因子分析した結果,思考力については4因子(着想,整理,関連,選択),表現力については2因子(説明,交流・編集)が抽出された.抽出された因子および項目と先行研究を比較したところ,共通点がみられた一方で,いずれか片方しか触れられていない概念もあった.
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長崎大学教育学部紀要. 自然科学 80(80) 23-29 2012年3月1日In this study, subjective evaluations of binocular visions with a mixed videos between a VR (Virtual Reality) and a live action were considered. In order to this evaluations, an angle of convergence of VR was fixed, on the other hand the angle of convergences of live action were changed, visualizations of the mixed videos were evaluated through the subjective experiments. As the result, the followings were made clear. A tolerance of the convergence angle existed in spite of a convergence distance was changed, the convergence angles from ±1.22° (convergence distance: lm) to ±1.73° (convergence distance: 2.5m) were conditions. The subjective evaluations of the visualizations of the mixed videos indicated best score as the convergence distance was 2m. The evaluation of the sense of embossing indicated similar patterns to Tyler's study.
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日本教育工学会論文誌 36 69-72 2012年 査読有り教員のICT活用指導力の向上が求められ,将来,教員を志望する学生のICT活用指導力の育成も課題の一つである.そこで,中・高等学校を対象とした家庭科教育法の授業で,授業改善の観点からICT機器を活用した模擬授業を実践し,学生のICT活用に対する意識の変容を探った.その結果,ICT活用に関する講義や実物投影機の操作の実習により,授業におけるICT活用に対する意識が向上し,模擬授業後も維持されていた.また,ICT活用に対して,機器操作から指導に応じた活用に視点が変化した.ICT機器を活用した模擬授業を通して,機器を使えばよいのではなく,教師が教材や学習活動を工夫する必要があることに気づいた.
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日本教育工学会論文誌 36 73-76 2012年 査読有り本研究では,両眼立体視により空間歩行可能なVRコンテンツの制作に必要な精度の変化が,現実感とVR酔いに及ぼす影響に関する知見を得ることを目的とした.そのために,大学生を対象とした主観評価実験を行った結果,次のことが明らかとなった.コンテンツの精度の変化に対して現実感とVR酔いは直線的な関係を示し,現実感が高くなるほどVR酔いの評価は低下する.また,コンテンツの精度に関しては,オブジェクトの形状の複雑さよりも貼付ける表面画像の質感の効果が高い.
MISC
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視聴覚教育 76(7) 6-9 2022年7月
書籍等出版物
24講演・口頭発表等
5-
第16回日本教育メディア学会大会発表論文集 2009年9月1日 第16回日本教育メディア学会大会実行委員会 / 日本教育メディア学会金沢大学人間社会研究域 学校教育系本研究では、実践者自らが意図的に撮影する授業スナップ写真を活用することで、その時々 の学習場面のみとりや手だてに対する反応、学習を通してめざす姿の発現やギャップのとらえを 見える形であとに残し、これを分析することを通して、自ら継続的に授業改善に取り組むことが できることを明らかにする。
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教育工学関連学協会連合全国大会講演論文集 = Joint Conference on Educational Technology 2000年10月7日
共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月