Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 健康安全教育系 教授
- 学位
- 教育学士(聖和大学)臨床教育学修士(武庫川女子大学)
- 連絡先
- kozakicc.osaka-kyoiku.ac.jp
- 通称等の別名
- 小﨑 恭弘
- 研究者番号
- 20530728
- J-GLOBAL ID
- 200901074162871856
- researchmap会員ID
- 5000059898
- 外部リンク
兵庫県西宮市初の男性保育士として施設・保育所に12年勤務。三人の男の子それぞれに育児休暇を取得。それらの体験を持ちに「父親の育児支援」研究を始める。テレビ・ラジオ・新聞・雑誌等にて積極的に発信を行う。父親の育児、ワークライフバランス、子育て支援、保育研修等で、全国で年間60本程度講演会等を行う。これまで2000回の公演実績を持つ。
NHKすくすく子育て、視点・論点、たすけて極めびと、ビビット等出演
朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、神戸新聞等でそれぞれに連載を持つ。
NPOファザーリングジャパン顧問 ・NPOファザーリング・ジャパン関西理事、顧問
研究キーワード
1研究分野
1経歴
8-
2022年4月 - 2024年3月
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2014年4月 - 2021年3月
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2013年4月 - 2014年3月
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2003年4月 - 2007年3月
学歴
3-
2006年4月 - 2009年3月
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1996年4月 - 1998年3月
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1987年4月 - 1991年3月
論文
77-
IIAI Letters on Institutional Research 4 1-1 2024年
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Proceedings of 8th International Congress on Information and Communication Technology 729-735 2023年9月 査読有り
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日本公衆衛生雑誌 70(8) 483-494 2023年8月 査読有り目的 本研究の目的は全国における父親を主な対象とするポピュレーションアプローチ事業の実施状況とその内容について明らかにし,地域における父親への育児支援の可能性について考察することである。方法 本研究は2つの調査を実施した総合的な結果の分析である。第一次調査は2020年12月から2021年2月に全国1,741自治体に対し,郵送留め置き法による質問紙調査を実施した。第二次調査として,2021年8月から9月に主な対象者を父親として事業を実施し調査協力を得られた自治体を対象に,ヒアリング調査を実施した。結果 837(回収率48.1%)自治体を分析対象とした。多くの自治体が母子健康手帳交付時と両親学級の一部として父親への育児支援を実施していた。父親向けのリーフレットやパンフレットの配布(P=0.036),両親学級として父親の参加を奨励(P<0.001),父親が参加しやすい日時の設定(P<0.001),父親向けの内容を盛り込んだ内容(P<0.001)の項目で総人口7万人以上の自治体での実施の回答が有意に多かった。そのうち,「主な対象を母親ではなく父親とした育児支援を実施した」に回答した自治体は54自治体,全体の6.5%であった。実施していない自治体の約7割は実施の必要性を認識していた。ヒアリング調査を実施した21自治体では,妊娠中の事業10件と出産後の育児期の事業が12件,両方の実施が1件であった。実施内容は多岐にわたり,地域の強みを活かし,各自治体が工夫を凝らした内容になっており,参加者の評価は概ね良好であった。一方で参加者数の調整を課題とする自治体が多かった。結論 父親は家庭内での育児や家事への参加が奨励されているが,地方自治体で実施されている父親を主な対象とするポピュレーションアプローチ事業は知識や技術を習得する希少な機会となっていた。ほとんどの父親育児支援内容は,母親の支援者として実施されている。今後は父親を対象とした調査をもとに,自治体で実施できる支援事業モデルの提示が望まれる。(著者抄録)
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大阪教育大学紀要. 人文社会科学・自然科学 71 35-43 2023年2月28日 査読有りtype:Article 本研究の目的は、保育施設の運営と保育士等の働き方と満足度について明らかにすることで、保育施設におけるより良い働き方や保育の取り組みのあり方を検討することである。質問紙調査では、職務への満足(調査では職務不満度)と保護者との人間関係に起因する要因として、労働条件・職場での人間関係・キャリア教育・WLBの4因子を取り上げ、共分散構造モデリングを用いて各因子の職場への満足および保護者との関係に対する影響力を分析した。この結果、労働条件は職務不満を引き下げる影響力を持っていたが、保護者との関係には影響はなかった。また他の3因子では職務不満度を引き下げ、保護者との関係を良好にするというポジティブな影響力を持っていた。 The purpose of this study is to clarify the child care facility management and the working styles and satisfaction of childcare workers, and to examine better ways of working and childcare initiatives in childcare facilities. The questionnaire survey addressed four factors attributed to job satisfaction (job dissatisfaction in the survey) and relationships with parents: working conditions, workplace relationships, career education, and WLB, and analyzed the influence of each factor on workplace satisfaction and relationships with parents using structural covariance modeling. The results showed that working conditions had an influence on lowering job dissatisfaction, but not on the relationship with parents. The other three factors had a positive influence on lowering the level of job dissatisfaction and improving the relationship with parents. Finally, as a strategy to support these four factors, an analysis of variance was conducted to determine how the use of ICT equipment affects each factor. The results indicated that the use of "automatic e-mail delivery to parents" and "SIDS check during sleep" may improve working conditions, but no association was found between the other factors or ICT equipment.
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PROCEEDINGS OF SEVENTH INTERNATIONAL CONGRESS ON INFORMATION AND COMMUNICATION TECHNOLOGY, VOL 4 465 233-240 2023年We propose a novel concept of digital transformation, institutional research, and information and communication technology based on Eduinformatics. Digital transformation was proposed by Prof. E. Stolterman and Prof. A. C. Fors in 2004. Eduinformatics is a new interdisciplinary field that includes informatics and education. Eduinformatics analyze data of students and develop novel analytical methods. In our article, we set research questions on how to link digital transformation and education to refine higher education. We indicate some examples in a Japanese university. From these examples, we conclude that Eduinformatics is the key to linking digital transformation and information and communication technology and institutional research in higher education.
MISC
56書籍等出版物
32所属学協会
5共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2029年3月
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こども家庭庁 令和5年度 こども家庭科学研究費補助金 2023年4月 - 2026年3月
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文部科学省 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2024年3月
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ナカバヤシ株式会社 2021年4月 - 2023年3月
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厚生労働省 2020年4月 - 2023年3月
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文部科学省 科学研究費助成事業 2019年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年4月 - 2021年3月
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ナカバヤシ株式会社 2016年4月 - 2018年10月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2015年4月 - 2018年3月