永井 由美子

本研究では，低出生体重児出生の低減を目的として妊娠期間のできるだけ早い時期から食生活指導が必要な妊婦を選定するために，妊娠初期から中期前半にあたる妊娠10週から20週における適切な体重増加量を明らかにし，スクリーニングポイントとして活用を図ることを狙いとした．妊娠初期の妊婦は悪阻などの体調変化により食生活の管理が困難な時期ではあるが，妊娠10週から20週における体重増加量3.0 kgを目標に体重管理することで，低出生体重児出生リスクの低減が期待できると考えられた

教育現場におけるICT化が急速に進む一方、授業での新聞活用が推進されている。本研究では、産業保健の授業において ICTと新聞を用いた課題検索により、二つの情報媒体における検索効果の違いについて比較検討すると共に、アクティブラーニングとの関連性を検証した。

病院の内科外来に受診するADLの自立した65歳以上の高齢者164名を対象に，ロコモティブシンドロームと生活習慣との関連因 子を調査した。対象者の131名がロコモ群に該当した。年齢とロコモとの間には有意な関係を認めた。加齢に伴い，運動器の構成 要素となる骨，筋量，筋力は減少するため，年齢とロコモの有意な関係は必然的である。ロコモの重症化を予防するためにもADL の自立している時点からの早期介入が重要である。ロコモを重症化，悪化を予防する指導や対策が急務といえる。

晩婚化や晩産化，育児の孤立化等，子育てを取り巻く状況は大きく変化しており，十分な育児支援を受けられる母親は少なく なっていることが予測され，育児情報源も多様化している。本研究では，近年普及の著しいSNS について着目し，育児中の母親の 育児情報源について質問紙調査を行った。育児情報源としてインターネットを利用していた母親は，92.7％であった。また， Instagram，LINE等SNSのいずれかを利用している母親は75.1％であった。さらに，情報リテラシーの認知度が35歳以下の母親と 比べて，35歳以上の母親では21％と有意に低く（P＜0.05），母親の情報リテラシー教育の必要性が見出された。

経膣分娩の産婦200人を対象に，分娩の生理的要因について硬膜外麻酔分娩（以下，無痛分娩と略す）と普通分娩で比較検討し た。無痛分娩は，分娩所要時間と分娩第1期時間及び第2期時間が普通分娩より有意に高いことが認められた（p ＜0.05）。第3期時 間と出血量は両群間に有意な差は認められなかった。医療的介入は，無痛分娩は陣痛促進剤使用率，吸引分娩実施率，子宮内圧計 使用率が普通分娩に比べて有意に高い値を示した（p ＜0.05）。しかしながら，遷延分娩，第2期遷延，回旋異常は両群間に有意な 差は認められなかった。新生児への影響に関しては，アプガースコア，臍帯血pH・BEも両群間で有意な差は認められなかった。

冬季における高年者の入浴習慣について,札幌,秋田,大阪,福岡の4地域における特徴を比較し,入浴事故死亡率の地域差に関連する要因を検討するため,質問紙による調査を実施した.高年者の半数以上は何らかの治療を受けており,特に高血圧症の治療を受けている者がいずれの地域においても最も多かった.札幌より大阪や福岡の高年者の方が冬季の浴室を寒いと感じていた.暖房器具として,脱衣場所ではストーブがよく使用され,浴室では暖房乾燥機が専用のものとして使用されていた.脱衣場所や浴室に暖房器具を設置していない者は,その必要性を感じていなかった.ロジスティック回帰分析を行うと,入浴事故死亡率が低い札幌での冬季の入浴習慣として,入浴回数が少なく,浴室への滞在時間や浴槽に浸かる時間が短く,入浴中はあまり寒さを感じていないという傾向が示された.同様な入浴習慣を形成できれば,致命的な入浴事故を防ぐために有効と思われる.