水野 治久

type:Article 小学校・中学校教員を対象にウイズコロナ時代の学級経営のニーズと情緒的消耗感の関連を明らかにするために,中学校教員111名,小学校教員244名,合計355名を対象に調査を実施した。教員の子ども指導に対するニーズ尺度は学習活動,問題行動,家庭環境の3因子が抽出された。教員の子どもの指導に対するニーズ尺度の下位尺度,学習活動,問題行動,家庭環境,性別,学校種,学級担任の有無,経験年数,教員の居住地(東日本,西日本)を独立変数,情緒的消耗感を従属変数とする重回帰分析が実施された。その結果,学習活動,問題行動が情緒的消耗感に正の影響,男性教員より女性教員の情緒的消耗感が高いことが明らかになった。 The purpose of this study was to investigate elementary and junior high school teachers' needs with classroom management and their emotional exhaustion. 111 Junior high school teachers and 244 elementary school teachers (355 in total) answered the online questionnaire in March 2021. The Scale for need for teachers' guidance to student revealed 3 factored-structure: academic activity, behavioral problems, and family environment. In order to clarify the predictors of teachers' emotional exhaustion, multiple regression analysis was conducted. The results indicated that academic activity and behavioral problems were positively related to teachers' emotional exhaustion and female teachers tended to have higher scores of emotional exhaustion compared to male teachers.

本研究では，学級生活志向性尺度を作成し，その信頼性と妥当性を調査した。小学生が自分の所属する学級集団の中でどのように生活していきたいのかについて尋ねる質問紙を用いて，小学校5・6年生644名を対象に質問紙調査を行い，学級生活志向性尺度を作成した。得られた因子は「他者重視」，「先生重視」，「自分重視」，「楽しさ重視」，「親友重視」と命名された。信頼性は，内的整合性によって確認された。妥当性に関しては，学級風土と関連が見られたことによって支持された。また，性差を検討したところ，「他者重視」について男子より女子の下位尺度得点が有意に高く，「自分重視」「楽しさ重視」について女子より男子の下位尺度得点が有意に高かった。さらに学年差を検討したところ，「他者重視」「先生重視」について6年生より5年生の下位尺度得点が有意に高く，「楽しさ重視」について5年生より6年生の下位尺度得点が有意に高かった。

本研究の目的は，小学生がいじめに対してどのような見方・考え方を持っているかを捉える尺度である 「小学生いじめ観尺度」を作成し，その因子構造，信頼性，妥当性を検討することであった。小学生のいじ めについての考え方に関する質問紙を用いて，小学校４～６年生599名を対象に回答を求めた。探索的因子 分析（最尤法，プロマックス回転）により，「いじめ一定理解」，「いじめ鋭敏感覚」，「いじめ解決可能」の３因 子11項目からなる「小学生いじめ観尺度」が作成された。また，「小学生いじめ観尺度」について信頼性と妥 当性を検証したところ，一定の信頼性と妥当性が確認された。

本研究では，学校マネジメント，チーム援助体制，心理職活用およびチーム援助行動との関係を検討することを目的とした。そこで，小・中・高・特別支援学校の教職員1,966名に対する質問紙調査を実施した。その結果，管理職と一般教職員（主任層を含む）に共通して，チーム援助行動の［チーム援助への積極的関与］は，マネジメント委員会の［校長の意思の共有］，チーム援助体制の［学年会・委員会の活用体制］と［学年会・委員会の会議の運営］，心理職活用の［心理職の評価］から影響を受けていた。また，［チーム援助での役割遂行］は，マネジメント委員会の［教育活動の評価と見直し］，チーム援助体制の［学年会・委員会の会議の運営］，心理職活用の［心理職の評価］から影響を受けていた。一方管理職においては，［チーム援助への積極的関与］は，［情報共有・問題解決］から強く影響を受けるが，一般教職員においては，［学年会・委員会の活用体制］から強く影響を受けていた。「チームとしての学校」の実現に向け，校長のリーダーシップのもと，情報共有と問題解決の機能を高め，主任層が運営する学年会・委員会の活用体制を築くことが必要であることが示唆された。

本研究の目的は,「学級風土」と「教師の指導態度」が問題行動である「授業逸脱行動」を抑制するのかどうかを明らかにすることである。中学校1年～3年生580名を対象に,「学級風土」と「教師の指導態度」が「授業逸脱行動」に及ぼす影響について検討した。その結果,学級風土においては<学級内の規律>が授業逸脱行動の<潜在的逸脱行動>,<顕在的逸脱行動>を抑制する可能性があると示唆された。教師の指導態度においては,<受容的指導態度>と<要求的指導態度>が授業逸脱行動の<潜在的逸脱行動>,<顕在的逸脱行動>を抑制する可能性があると示唆された。The purpose of this study was to explore how perceived class climate and teacher guidance and teaching behaviors affects rule-breaking behavior in class. 580 junior high school students were asked to fill out the questionnaire consist of class climate scale, teacher teaching and guidance behaviors scale and rule-breaking behavior scale. Factor analysis were conducted and as for class climate scale, tree factors were reviled. These factors are "Student relationship", "Morale for group activities in class", "Classroom rules". As for the teacher teaching and guidance behaviors scale, two factors such as "acceptance guidance", "demanding guidance" was revealed. Finally rule-breaking behavior scale had two factors; "covered rule-breaking behavior" and "overt rule-breaking behavior". In order to clarify how class climate, teacher teaching and guidance behaviors effects rule-breaking behavior in class. Multiple regression analysis was conducted and results are as follows; 1) "Classroom rules" may reduce covered rule- breaking behavior and overt rule breaking behavior, 2) "acceptance guidance", "demanding guidance" may reduce "covered rule- breaking behavior" and "overt rule breaking behavior". The implications of this study was discussed.

本研究は,研究Iとして,大学生の専門的心理的援助要請態度にどのような変数が関連するかを明らかにするために質問紙調査が実施された。大学生193名を対象に調査を行い,社会的スティグマが自己スティグマに正の影響を,自己スティグマが専門的心理的援助要請態度に負の影響を与えていた。研究IIとして,自己スティグマの軽減と専門的心理的援助要請態度の改善を目的とした介入プログラムを作成,実施した。大学生及び大学院生11名を実験群,25名の大学生と大学院生を統制群とし,60分間×2コマの介入を行った。分析の結果,専門的心理的援助要請態度のみ改善を示した。Factors that affect college students' professional help seeking preferences were explored and an intervention was conducted to change their attitudes about help seeking. First, a questionnaire study was designed to examine how college students viewed psychiatric patients (perceived social distance), their self-stigma about receiving professional help, and their willingness to seek professional help. Undergraduate and graduate students (N=193) responded to questionnaires consisting of the Self-Stigma Scale, Social Distance Scale-Revised version (SDS-R) and Attitudes Towards Seeking Professional Psychological Help Scale (ATSPPH-SF). Results were analyzed by Structural Equation Modeling, which indicated that social distance positively affected self-stigma and self-stigma negatively affected help seeking preferences. Next, an intervention program was conducted for attitudes toward professional help seeking in 11 college and graduated students, which consisted of two sessions. In the first session (sixty minutes), the researcher gave basic information about mental illnesses and introduced the college counseling center as a helping resource. In the second session, researches helped each participant focus their coping strategies. Results indicated that the intervention did not reduce self-stigma regarding mental illnesses. However, the mean score of the participants in the Help Seeking Scale improved. Limitations and implications of this research are discussed.

本研究は，小学校4年生児童を対象にして，「お互いの良いところ見つけ」の取り組みを行い，その取り組みが児童の自尊感情を高めるかどうかについて，児童の友人認知の視点から検証したものである。事前調査として，小学校4年生児童120名に対して，自尊感情と友人認知についての質問紙調査を行った。その後，小学校の授業時間である45分を1単位時間として，「お互いの良いところ見つけ」の取り組みを8単位時間行った。「お互いの良いところ見つけ」は，「どのようにすればお互いの良いところを見つけることができるか」について考える準備を行った後，自分たちで考えた活動内容について実際に行うという展開で進められた。取り組み後，ポストテストとして再び自尊感情テストを行った。その結果，友人が多いと認知している友人認知H群の方が，友人がそれほど多くないと認知している友人認知L群に比べて，「お互いの良いところ見つけ」の取り組みにより，自尊感情が有意に高まっていた。これより，友人をより多く認知している児童にとって，「お互いの良いところ見つけ」の取り組みが有効であることが示唆された。

本研究では,児童の理想的学級像認知尺度を作成し,理想的学級像認知がスクール・モラールとどのように関連を示しているのかについて調査した。自由記述調査から得られた理想的学級像認知に関する質問紙を用いて,小学校6年生103名を対象に質問紙調査を行い,理想的学級像認知尺度を作成した(研究1・2)。その結果,理想的学級像認知には,<学習・規律に関する理想>,<まとまりに関する理想>,<人間関係に関する理想>,<楽しさに関する理想>の4つの因子があることが明らかとなった。また,小学校6年生148名に対して,理想的学級像認知とスクール・モラールについての関連を調べるため,質問紙調査を行った結果(研究3),理想的学級像認知の<人間関係に関する理想>が,スクール・モラールの<学級の雰囲気>,<級友との関係>に対して正の影響力, 理想的学級像認知の<学習・規律に関する理想>,<まとまりに関する理想>はスクール・モラール,<学習意欲>に正の影響力があることが認められた。

本研究の目的は，教育実習における教職志望者の「被援助志向性」を規定する要因について検討することであった。個人の要因として，「会話スキル」「自尊感情」を取り上げた。環境・状況要因として「指導教員の指導力」「協働的風土」「教育実習中の悩み」を取り上げた。日本の教職志望者268名から質問紙を回収した。その結果，（1）男女ともに「自己表現スキル」が高いと認知している教職志望者ほど，「被援助志向性」が高かった。（2）男女ともに「先生との人間関係」に悩んでいる教職志望者ほど，「被援助志向性」が低かった。（3）男性の場合，「学級経営」に悩んでいる教職志望者ほど，「被援助志向性」が高かった。しかし，「児童生徒との人間関係」に悩んでいる教職志望者の「被援助志向性」は低かった。（4）女性の場合，「指導教員の指導力」が高いと認知している教職志望者ほど，「被援助志向性」が高かった。これらの結果に基づいて，教職志望者の「チーム援助」の志向性と遂行能力を向上させるための方策について議論した。

本研究の目的は，大学生の情動コンピテンス，心の病に関する否定的認識が学生相談室のカウンセラーに対する援助不安に及ぼす影響を明らかにすることである。大学生357名に調査票を配布し，325名の調査票を回収した。そのうち，欠損値が認められなかった291名を分析の対象とした。情動コンピテンス尺度は因子分析され，「情動の表現と命名」「感情に対する尊重性」の2因子が抽出された。心の病に関する否定的認識尺度も因子分析され，「忍耐不足」「努力不足」「心の病の否定」の3因子が抽出された。援助不安は，呼応性への心配，汚名への心配が測定された。分析の結果，1）「呼応性への心配」については，「感情に対する尊重性」が負の関連，「忍耐不足」が正の関連を示した，2）「汚名の心配」については，「情動の表現と命名」「感情に対する尊重性」が負の関連，「忍耐不足」が正の関連を示した。以上の結果は，大学生の情動コンピテンスを高め，心の病に関する否定的認識を低めることで，大学生のカウンセラーに対する援助不安を低めることができる可能性があることを示していた。