Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 健康安全教育系 教授
- 学位
- 教育学修士(大阪教育大学)
- 研究者番号
- 30548748
- J-GLOBAL ID
- 200901020820461303
- researchmap会員ID
- 6000017114
経歴
2-
2016年4月 - 現在
-
2009年4月 - 2016年3月
学歴
2-
- 1988年9月
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- 1986年3月
委員歴
2-
2023年7月 - 現在
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2014年10月 - 現在
受賞
2-
2016年10月
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2015年6月
論文
115-
生活文化研究 50 33-46-46 2011年9月学校教育現場における消費者教育の現状と課題を探ることを目的に,近畿2府4県の中学校・高等学校の家庭科・社会科教員(各500校を対象)にアンケート調査を実施した。本稿では,家庭科教員のみの結果を用いて,消費者教育の現状を明らかにした。その結果,教員の消費者教育に対する関心は高いものの,研修会などへの参加は5割程度であった。担当科目での消費者教育の実施率は,中学99%に対し,高校は9割弱であった。中高共に外部講師を招聰して消費者教育を実施している学校は少なかった。年間の平均授業時間数は,中学5.8時間,高校5.6時間,教材資料を「使用していない」者の割合は,中学42.9%,高校32.5%であった。消費者教育の推進に向けて,研修の機会の充実や時間の確保の仕方,教材資料のあり方,外部講師と学校教育現場の仲介などが課題であることが示唆された。
-
家政学原論研究 44 巻 14~22-22 2010年8月 査読有りThe purpose of this research is to review the role of Home Economics in Home Economics education and its academic task by clarifying the existence of "Principles of Home Economics" related lectures in Home Economics Teachers' Training Courses and its content. Analysis was conducted as a research method using Japan National and Public University Syllabus 2008 which covers 48 schools. As a result, lectures recognized as "Principles of Home Economics" was only offered in 10% of the total target universities. Even including the university that introduces "Home Economics" partially in the teaching profession or technical subjects, the number resulted 25%. It became clear that there are many universities which conduct Home Economics Teachers' Training without regards to the discipline of "Home Economics". The necessity of establishing a new subject in the future was also indicated.
MISC
16-
消費者教育 : journal of Japan Academy of Consumer Education 44 113-122 2024年
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消費者教育 : journal of Japan Academy of Consumer Education 42 239-248 2022年
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一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 70 120-120 2018年【目的】「家政学」を学部名称にする大学が減少する中、未来を担う若い学生らにまずは、「家政学」に対して親しみを持ってもらったり、身近に感じてもらったりすることで、「家政学」を学び研究する人口を増やしたい。本研究では、大学における家政学関連科目の講義を利用して、若者の間で流行しているInstagram(写真特化型SNS)を活用した授業展開を考案し、学生らに身近に感じてもらうと同時に、一般の人達にも「家政学」を発信できるツールとしての有効性や課題を検討することを目的とした。<br>【方法】2017年度に4つの四年制大学で、1~2コマ利用し、Instagramを使った授業を行った。合計200名程の学生が受講した。本研究では、Instagramに投稿された写真を基に、フォト・ランゲージを授業内で取り入れることができたA大学について分析を行う。<br>【結果】若者の間で流行しているInstagramを使用することで、関心を持って学ぶことができ、授業外の学習時間が増加した。更に#(ハッシュタグ)をキーワードとして使うことで、「家政学」を授業外の一般の人にも伝えることができた。他方で、実施した講師によって、「自分で撮影したものか」「インターネット等で見つけた写真か」などの精査・検証ができていなかったため、著作権の問題を指導する必要性や、どんな写真を挙げていいのか分からないまま安易に授業内容として活用してしまうケースも見受けられた。
書籍等出版物
17共同研究・競争的資金等の研究課題
12-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2025年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2028年3月
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2021年4月 - 2026年3月
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2021年4月 - 2025年3月
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2021年4月 - 2025年3月