大本 久美子

教員養成課程における教科教育の在り方を探るために,初等家庭科教育法と教科専門科目の開講状況,授業内容などを関西の8大学のシラバスとヒアリング調査から明らかにした。その結果,大学によって,開講されている学年や,授業科目名,授業内容にかなり違いが見られた。学生の人数(大学の規模)や実習室の有無,1クラスの受講者数,担当教員の専門分野などによって,授業内容の制約もあるが,今後の初等家庭科教育を担う学生に,何をどのように教える必要があるのかという課題を整理し,家庭科教育法と教科内容論の授業内容の在り方を検討した。This study examines the method of curriculum research and development in teacher-training courses at universities. This paper clarifies the current situation regarding the methods of elementary education in home economics and its specialized courses and content by reviewing syllabi and through an analysis of interviews conducted at eight universities in the Kansai region. The results show that distinct variations can be seen among the universities with respect to the year in which the courses started, the names of the courses, and the content of the courses. The content of the courses is governed by the number of students (the size of the university), whether there is a practical training room, the number of students taking the course, and the specialized domain of the teacher. To clarify what and how to teach students—who will shape the future of education in elementary home economics, this study considers the content of courses that teach methods of education in home economics as well as the theory of subject content.

【目的】<br> 近年、消費者庁の設立などの機会によって、消費者教育の重要性が改めて認識されつつあるものの、今なお教育現場では消費者教育に関わる問題が山積している。消費者教育はこれまで必ずしも体系的に実施されてきたとは言えず、日本消費者教育学会も消費者基本計画に関する提言の中で、「系統的・計画的な消費者教育の欠如」を指摘している^１）。消費者教育は、主に家庭科や社会科で行われているが、特に家庭科では衣食住などの各分野における体系立てた消費者教育が必要であると言える^２）。これまで、本研究メンバーの一部で、食生活分野での教材を作成し、その効果を検証してきた^３）４）。本研究では、体系立てた消費者教育を目指し、「安全」「契約・取引・家計」「生活情報」「環境・責任・倫理」の各領域の目標を設定し、その目標が達成できるような消費者を目指す消費者教育教材作りを衣生活分野において行う。<br>【方法】<br> 消費者教育を体系的に行うための領域別目標を掲げ、その各目標を達成できるような教材作りを「衣生活分野」において行った。具体的には、衣生活の流れに沿ったスゴロクを作成し、カードなどを使うことで購入、使用、管理、廃棄（環境への配慮）などが一連で学べるようにした。小・中・高全ての校種で活用できることを目的としているが、今回はまず中学・高校で活用できる教材作りを行い、改良を重ねながら小学校等でも活用できるようにしていく予定である。<br>【結果と考察】<br> スタートからゴールまでの間にあるイベントマスで「商品カード」「表示カード」「エコカード」を引きながら、自立した消費者を示す星マークを多く集めてゴールを目指す教材を作成した。スタート近くでは、衣服を購入するための金銭的なイベントマスを用意し、目標を立てて貯蓄することの大切さなどを感じられるようにした。「商品カード」では、様々な視点から商品を捉えられるように工夫した。「表示カード」では、商品についている表示をクイズ形式で答えるようにし、知識を確認できるようにした。「エコカード」では、環境に配慮した廃棄や再活用について考えられるようにした。また、全員がゴールした後、講師が「お知らせ」を発表することで、知的財産への配慮などの必要性を感じることができるようにした。 本教材の特長は、消費者教育を体系立てて学べるということの他に、ゲームを援用したことで、生徒が自ら学ぼうという意欲が高まるようにしたことである。加えて、ゲームを活用することで、単に「楽しかった」で終わらせず、知識を付けながらコマを進められるように工夫した。また、ゲーム終了後の振り返りを利用して、既にゲームを通して獲得したポイントの数を変動させて意外性を持たせることで、より強い印象を付けることができる。<br>&nbsp;１）日本消費者教育学会「消費者計画に関する提言」（2004年12月13日）内閣府へ提出した意見書<br>２）「消費者教育体系化シートの領域別目標の達成と課題－大学生の消費行動に関する意識調査を手がかりにして―」吉井美奈子、他（2010）消費者教育第30冊、日本消費者教育学会<br>３）「食生活における消費行動に関する領域別達成度と課題」岸本（重信）妙子、他(2011)消費者教育第31冊、日本消費者教育学会<br>４）「食生活分野における消費者教育教材の検討－教材開発の成果と課題－」吉井美奈子、他、日本消費者教育学会第31回全国大会、2011.10.23

学校教育現場における消費者教育の現状と課題を探ることを目的に,近畿2府4県の中学校・高等学校の家庭科・社会科教員(各500校を対象)にアンケート調査を実施した。本稿では,家庭科教員のみの結果を用いて,消費者教育の現状を明らかにした。その結果,教員の消費者教育に対する関心は高いものの,研修会などへの参加は5割程度であった。担当科目での消費者教育の実施率は,中学99%に対し,高校は9割弱であった。中高共に外部講師を招聰して消費者教育を実施している学校は少なかった。年間の平均授業時間数は,中学5.8時間,高校5.6時間,教材資料を「使用していない」者の割合は,中学42.9%,高校32.5%であった。消費者教育の推進に向けて,研修の機会の充実や時間の確保の仕方,教材資料のあり方,外部講師と学校教育現場の仲介などが課題であることが示唆された。

The purpose of this research is to review the role of Home Economics in Home Economics education and its academic task by clarifying the existence of "Principles of Home Economics" related lectures in Home Economics Teachers' Training Courses and its content. Analysis was conducted as a research method using Japan National and Public University Syllabus 2008 which covers 48 schools. As a result, lectures recognized as "Principles of Home Economics" was only offered in 10% of the total target universities. Even including the university that introduces "Home Economics" partially in the teaching profession or technical subjects, the number resulted 25%. It became clear that there are many universities which conduct Home Economics Teachers' Training without regards to the discipline of "Home Economics". The necessity of establishing a new subject in the future was also indicated.