Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 理数情報教育系 特任准教授
- 学位
- 博士(情報学)(2015年3月 関西大学)
- 連絡先
- yamamoto-r91cc.osaka-kyoiku.ac.jp
- J-GLOBAL ID
- 202001016072426185
- researchmap会員ID
- R000000338
研究キーワード
4研究分野
1経歴
2-
2023年4月 - 現在
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2014年4月 - 2023年3月
学歴
3-
2009年4月 - 2015年3月
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2007年4月 - 2009年3月
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2003年4月 - 2007年3月
委員歴
7-
2023年4月 - 現在
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2018年11月 - 現在
-
2018年11月 - 現在
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2021年4月 - 2023年3月
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2015年6月 - 2021年3月
受賞
2主要な論文
27-
日本教育工学会論文誌 40(4) 301-314 2017年 査読有り<p>本研究の目的は,ラーニングコモンズにおいて正課外の主体的な学習活動へと参加する学生を対象として,その活動への参加プロセスを明らかにすることである.対象事例大学において取り組まれているプロジェクトと呼ばれる学生の主体的な学習活動に参加する13名の学生を対象に実施したインタビューを分析した.分析の結果,①ラーニングコモンズの学習環境と結びついたプロジェクトへの参加,②活動過程を通した参加度の高まり,③プロジェクトへの参加に伴う不安,という参加のプロセスが見られた.ラーニングコモンズの多くは正課教育と結びついた図書館の改善を企図したものが多く,本研究の結果をそのままラーニングコモンズ一般に適応することはできないが,主体的な学習活動を促す際の知見となる.</p>
MISC
13-
日本教育工学会研究報告集 2023(1) 112-118 2023年5月5日川崎市教育委員会により行われた教員調査に基づき,GIGAスクール構想におけるICT活用の小学校・中学校比較を行った.その結果,端末整備後のICT活用は両校種ともに向上していること,授業での活用場面においては小学校の方が進んでいること,ICT利用の指導は小学校と中学校で力点が異なることが分かった.またICT活用高低群の比較では,実験や観察等の手順説明や発表場面は小学校で活用されやすいこと,教師の課題提示や学習理解の深化,子ども同士の相互学習に関しては,小中で同程度であることが分かった.
-
日本教育工学会研究報告集 2021(4) 25-32 2021年12月3日本研究では,結びつきが弱いと想定される正課と正課外の学習活動がどう連関しキャリア展望を軸にした学習へ発展するか,という問いから,著者間の対話データを分析した.その結果,正課にはキャリア展望を意識させるシステムがあり,学生は状況や環境に支えられながら正課や正課外を問わず没入を通じた学習へと参加し,双方を接続させる機会を通じて経験を掘り起こしながらキャリア展望を具体化する可能性が示唆された.
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情報研究 = Journal of informatics : 関西大学総合情報学部紀要 (50) 11-31 2020年1月
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日本教育工学会研究報告集 17(5) 217-224 2017年12月9日
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関西学院大学高等教育研究 = Kwansei Gakuin University researches in higher education (6) 133-149 2016年
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関西大学高等教育研究 (6) 45-56 2015年3月本研究の目的は、海外の人たちとの協同を通した学習の機会である、海外での社会貢献活動をデザインする際の要件を提示することである。本研究では、学生が現地の活動対象者と関わるとき、学生が所属する学生集団の構成に影響されるという考えから、海外での社会貢献活動に取り組む学生集団がどのように構成されているのか、という問いに基づいて実践事例を分析し、デザイン要件を検討する。関西大学の学生が中心となって取り組む海外での社会貢献活動を実践事例とし、そこに参加していた13名の学生を対象として半構造化インタビューと分析を行った。結果、活動開始後間もない時期では学生と現地対象者と積極的なコミュニケーションが生起し、協同が作り上げられるが、次第にコミュニケーションが失われ協同も生まれなくなる。その後、取り組みの反省に基づいて、再び学生は現地の対象者とコミュニケーションを行うようになる。コミュニケーションが失われる理由として、学生集団が上級生と下級生という関係性の中で活動を維持継承していく仕組みがあることが分かった。分析の結果から、本研究では、①新参の学生の活動への参加を促す仕組みが埋め込まれていること、②柔軟に学生集団の活動内容を変化させること、③活動の改善を促すコンサルテーションを行うこと、というつのデザイン要件を提示した。
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電子情報通信学会技術研究報告 : 信学技報 112(435) 75-78 2013年2月18日本研究では,異文化間の関係性を重視した教育実践の実現のために,現地の人たちとの関係性の構築を促す要因とその実現のための実践上の課題および必要となる学習環境について検討した.結果,異文化間の関係性の構築が促される要因として,【現地の人たちが置かれている状況の理解】と【経験のある上級生による下級生の指導】という,現地の人たちと学生集団内での関わりが重要であることが分かった.このような取り組みに付随する実践上の課題解決には,【渡航中以外の期間における現地の人との関わりを保証】すること,【参加経験のある学生との関わりを保証】する学習環境が求められ, ICTの導入が一方策として有効であることが示唆された.
書籍等出版物
6担当経験のある科目(授業)
13-
2024年10月 - 現在情報科学教育特論演習 (大阪教育大学)
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2024年10月 - 現在教育協働実践デザイン演習 (大阪教育大学)
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2024年10月 - 現在学校安全 (大阪教育大学)
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2024年10月 - 現在コンピュータ (大阪教育大学)
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2024年10月 - 現在情報活用基礎Ⅱ (大阪教育大学)
所属学協会
3-
2014年2月 - 現在
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2007年7月 - 現在
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2005年10月 - 現在
共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2017年4月 - 2020年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2016年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2016年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2015年4月 - 2017年3月