山本 良太

本研究の目的は，GIGA スクール構想による１人１台端末整備直後におけるICT 活用の促進要因を明らかにすることである．川崎市内の小学校教員（N=997）を対象として，教員の年代，GIGAスクール構想推進講師（GSL）担当，ICT 活用歴，GIGA 以前からICT を活用していたこと，ICT活用に対する自信，がGIGA 後のICT 活用に対する認識に及ぼす影響を検討した．分析の結果から，GIGA 後のICT 活用には，「年次の若さ」「GIGA 以前のICT 活用」「自信」が有効であること，ICT 活用歴の長さだけではGIGA 後のICT 活用には寄与しないこと，年代の高い教員においてICT活用への自信を持つことの効果が高いこと，が示唆された．

本研究では，プロジェクト学習においてクラウドのアプリケーションを用いて教員がどのように学習者にフィードバックを与えているのか詳細を把握し，その結果から具体的方略を考察することを目的とした。Google スプレッドシートを活用したプロジェクト学習を実践した教員のフィードバックとその意図を分析した結果，生徒が記入したセルへの【色付けによる全生徒への即時フィードバック】および【生徒間の相互参照促進】というクラウドの高い同期性を生かした方略によって，教室全体のモニタリングとフィードバックを行っていた。また，教員は実践前には想定していなかったフィードバック方略を即興的に生成し，より踏み込んだフィードバックを行っていた。このことから教員はクラウドの高い同期性を生かすこと，またクラウドの特徴を踏まえつつ学習者との相互作用を通じて適切なフィードバックを探索し実践することが重要であることが分かった。

本研究の目的は，専門家のフィードバックによるプロジェクト学習の検証段階における支援の在り方を検討することである．検証段階におけるフィードバックでは，学習者が取り組む課題の構造とのズレが生じないようにすることや，検証を促進する要因を埋め込んだ環境や状況が必要であり，高校１年生を対象とした事例を通して統合的な支援の在り方を探索した．分析の結果，検証を促進する要因を実践に埋め込むこと，プロジェクト学習外でも探究に向かう生徒の態度形成を促すこと，が重要であることが分かった．さらに，専門家との実践前の合意や構造化されたワークシートの使用などフィードバックのズレが生じない仕組みを講じる重要性が推察された．

本研究では，ICT を利用した，ジグソー法のエキスパート活動における知見の同期的収集が，教師のモニタリングと介入にどのような影響を与えるかを，机間巡視のみの場合と比較して調査した．その結果，内容を含めた俯瞰的なモニタリング，各専門家グループのキーワードのシェア度合いに関する俯瞰的なモニタリングと各グループ内のシェアを促す介入，普段は優先順位の低い上位層のモニタリングを促す可能性が示された．

近年の高校の歴史教育では，ある時代の因果関係を多面的に分析する歴史的思考力の育成が重視されている。しかし，歴史的思考力の程度が多様な中堅高校において，各生徒の思考力や関心に合わせて柔軟に歴史的思考力を育成できる授業モデルは確立されていない。そこで本研究では，中堅高校における生徒の多様な関心に対応できる動画を複数用意して事前に学習させ，その学習内容をグループで組み合わせることで，ある時代の因果関係を多面的に分析する歴史的思考力を育成するアラカルト型反転授業を開発した。授業実践を通した評価の結果，事前に比べて事後で歴史的思考力が有意に向上し，中程度の効果があることが示された。また，事前ではクラス内での歴史的思考力にばらつきがあったのに対し，事後では26名中25名が中レベル以上の歴史的思考力を身につけていることも示された。さらに，生徒の関心の多様性についても対応できた上で，該当時代の関心が事後で有意に向上し，小～中程度の効果があることが示された。

<p>正課外学習活動への参加によって得られる学生の学習成果に関する先行研究から，学習成果には学生集団の組織化の在り方が影響することが示唆される．そこで本研究では，既存の研究では明らかにされていない「新しく集団を組織する学生がどのような課題に直面するのか，またその課題を乗り越え学習成果につながる集団を組織するための支援方法にはどのようなものがあるのか」という問いを立て，新しく学生集団を組織した学生らの約２年間の活動を対象に調査・分析した．分析の結果，抽象的な活動，二重性のある活動，参加度の違いによるフラストレーション等の課題があり，（１）具体的な活動を可能にする外部との接点を持つ機会を提供すること，（２）モデルとなるような事例や経験者の取り組みを提供し活動を具体化させること，（３）具体化しつつある活動への参加度を高めるための外部との接点を持つ機会を提供すること，の３点を支援方法として提示した．</p>

<p>本稿の目的は，正課外学習活動のひとつの支援方法をデザインし，実践事例を通してその効果を考察することである．正課外学習活動へ継続的に参加する学生と，未経験の学生両者を支援するために連携の機会を設け，前者には改善への批判的な省察とそのための視点獲得を，後者には正課外学習活動への参加意欲の喚起を意図した．連携終了後の自由記述の省察レポートを分析した結果，意図した効果が得られたことが分かった．この結果は，連携における互恵的関係から得られたことが示唆されたことから，連携のマッチングが重要であると考えられる．</p>

<p>本研究では，小学校の総合的な学習の時間（以下，総合的学習）において，教師はどのような試行錯誤をして児童主体の授業設計を行っていたのかを明らかにし，総合的学習における児童主体の学習活動を行う際に留意すべき点を示すことを目的とした．総合的学習を担当する教師を対象に，半構造化インタビューを実施した．結果から，教師は，児童主体の授業設計を通して，外部協力者から学習内容についての知識を得るだけでなく，活動への評価を受けること及び児童の自己決定した活動が実現できるように調整し，授業を共につくる同僚として関わっていることが分かった．</p>

<p>本研究では，高校における反転授業導入時の授業をデザインする際の留意点および具体的な手立てを提示するため，生徒の学習行動変容を促すための実践を調査した．X 高校で反転授業を導入したA 教諭へのインタビューを分析した結果，生徒には【教員が主導権を持つ授業】の中で，【教員に従う学習】や【グループワークに不慣れ】という傾向性が見られた．A 教諭はその対応として，「授業で構成された生徒の傾向性を考慮し，その要素を反転授業内に埋め込み漸次的な変化を促すこと」を導入時の授業をデザインする際の留意点とし，それに基づいて①学習課題の遂行プロセスを学習者が迷わないように学習手順を明示すること，②これまでの学習方法および内容に合わせた難易度を設定すること，③安心感を与える添削を行うこと，④話しやすい学習者同士などグループ構成を工夫すること，の４点を具体的な手立てとしていたことが分かった．</p>

© ISLS. Learning statistics is challenging for non-major students. Prior research suggests engaging students in some preparatory activity for them to explore statistical problems with a video game and tangible simulation before providing formal learning resources leads to larger learning gains than the other order. The present study extends this line of theoretical discussion by demonstrating adventure game as another suited format for such preparatory activity as part of a learning cycle combined with collaborative formal practice.

<p>The purpose of this article is to identify trends in qualitative research published in the journal of the Japan Society for Educational Technology (JSET) and discuss the value and issues concerning and outlook for qualitative educational technology research. We analyzed articles featured in the JSET journal between 2006 and 2017 (issues 30:1 to 41:1), arranged these articles into four categories："primary, secondary, and reschool education," "higher education," "adult education," and "other" and identified the trends in these categories. Studies that used qualitative methods accounted for 13% of the articles over the past 10 years. Despite this small percentage, these studies have helped extend the focus of educational technology research to the socio-historical aspects of learning and the subjective reflections of participants, that prior educational technology research have not addressed adequately. However, there are challenges for qualitative research in educational technology in terms of the consistency of its epistemologies and research methodology for capturing the dynamics of learning. The purpose and process of qualitative research vary depending on the approaches the authors adopt when analyzing qualitative data. Therefore, educational technologists who adopt qualitative approaches should clarify their epistemological stance as well the procedures and analytical methods deployed in their research.</p><p></p>

<p>本研究の目的は，ラーニングコモンズ運営担当者の視点から，その開設初期にどのような困難に直面しているのかを現状分析し，学習支援環境作りに向けどのような取り組みが可能かを考察することである．研究対象の大学に設置されたラーニングコモンズの運営担当者２名に行ったインタビューを分析した結果，学習支援を機能させるためには部署を超えた連携が重要であるがそれが十分に構築されておらず学生にラーニングコモンズ利用の必然性を与えられていないことが分かった．こうした現状の中で学習支援環境を構築するために可能な取り組みとして，大学全体や草の根レベルで部署間連携構築に向けた努力が考えられる．</p>

<p>本研究の目的は，教室外の学習において生徒間のインタラクションを実現し学習意識を高めることを企図した，タブレット端末を活用したフィールドワークを対象に，生徒がどのような学習意識を持って学習に取り組んだのかを明らかにすることである．対象事例のフィールドワークに参加した生徒のレポートを分析した結果，生徒はタブレット端末を用いて互いの行動の確認や情報交換などのインタラクションを通して共通する学習課題に取り組む集団意識を持ち，学習に取り組んでいた．一方で，タブレット端末によって，学習とは関連しないインタラクションが促される可能性もあり，活用の際の留意点があることなどが分かった．</p>

<p>本研究の目的は，ラーニングコモンズにおいて正課外の主体的な学習活動へと参加する学生を対象として，その活動への参加プロセスを明らかにすることである．対象事例大学において取り組まれているプロジェクトと呼ばれる学生の主体的な学習活動に参加する13名の学生を対象に実施したインタビューを分析した．分析の結果，①ラーニングコモンズの学習環境と結びついたプロジェクトへの参加，②活動過程を通した参加度の高まり，③プロジェクトへの参加に伴う不安，という参加のプロセスが見られた．ラーニングコモンズの多くは正課教育と結びついた図書館の改善を企図したものが多く，本研究の結果をそのままラーニングコモンズ一般に適応することはできないが，主体的な学習活動を促す際の知見となる．</p>

近年の技術進歩により，特別支援学校の教師は新しいテクノロジーを用いたAssistive Technology（AT）やICTの活用が求められている。これらの新しいテクノロジーを教師が主体的に活用する際，他の教師をはじめとした活用主体の教師を取り巻く他者の存在が影響することから，本研究では，学校外の人材とのどのような関わりが支援学校教師のテクノロジー活用における主体的な行動を促すのかを明らかにすることを目的とした。具体的な事例として，テレプレゼンスロボットOriHimeを導入した教師の詳細な実践の展開プロセスに関するインタビューを分析した。その結果，教師には主体的に行動できる範囲があり，それは他の教師や外部人材との連携によって拡大していくこと，外部人材はその範囲を拡大するために関わりを持つことが重要であることが分かった。本研究で取り上げた事例では，外部人材である研究者や学生が，積極的に教師と関わり連携実践を構築することで，教師の主体的な行動が可能な範囲を拡大していた。

本研究では,海外フィールドワークに参加する学生の学習を促す要因を,他者との関わりに着目して明らかにすることを目的とした.関西大学大学院が行う海外フィールドワークに参加する学生を対象として,半構造化インタビューを実施した.結果,【研修に参加する教師の状況の理解】と【活動を継続させるための学生間の協働】という二つの要因がわかった.また実践に参加する学生の学習は,他者との関わりだけではなく,継続的な参加によって促されていた.海外フィールドワークでは大学の教師と学生間の関わりに加え,継続的な参加と,学生と現地の人との関わりや学生間の相互支援を促す学習環境をデザインすることが重要であることがわかった.