小崎 恭弘

目的 写真撮影・保存技術の発達する現代社会において、子育てを行う保護者が写真を撮ること、アルバムを作成することは、どのような意義があり、また現代においてはどのように取り組まれているかを明らかにすることを目的として調査を行う。<br>方法 育ての初期段階にあたる乳幼児を持つ保護者に対して、写真撮影やアルバム制作の在り様、子育て意識などとの関係性についてアンケートを用いて明らかにする。関西の保育所、認定こども園等の保護者に協力を得てアンケートを行う。配布は800部、回収は649部(回収率81%)期間は2016年10月に配布、回収を行った。<br>結果 保護者が子どもの写真を撮影する機器として、特に使用するものはスマートフォンである。一方で撮影した写真を現像する機器としては、スマートフォンとコンパクトデジタルカメラには大きな差を見ることは出来なかった。写真の現像を積極的に行っている保護者は回答者の半数以下であるが、その保護者の多くが写真を現像することが、育児や家族関係に良い影響を与えると感じている。また、写真の撮影・現像を行っている保護者の多くが育児に対して肯定的な意見を持っている。このことから、現代において写真アルバムの作成は積極的には行われていないが、写真アルバムを作成することには肯定的に感じており、育児への積極性を表すひとつの指標となっている。

家族に関する授業の取り組みと困難意識について<br />?高等学校家庭科教員への調査より?<br />【目 的】近年家族の多様化が進み、これまで捉えられていた家族の枠組みが大きく拡散している。生殖医療の発達やライフスタイルの変化に伴い、これまでの家族のありようとは異なる家族意識や捉えが多く見られるようになってきている。そのようなの中で「家族」を直接的に教授する家庭科において、その授業実践は困難になりつつあることは想像に難くない。そのような視点に立ち、本研究では高等学校家庭科関連授業において、家族に関わる内容や指導はどのような状況において取り組まれているのかを明らかにする。その上で家族に関わる授業の困難さを家庭科教員がどのように感じ、またそれらに対する取り組みや要因について検討を行うことを目的とする。<br />【方 法】高等学校教員へのアンケートを実施した。各都道府県の高等学校家庭科教員研修会等において実施。アンケートは無記名式とし、選択、記述で回答をする。研修会会場にて一括配布しその場で記入の上、回収を行った。○日時 2015年?2016年○対象 近畿、四国、東海、北陸の四地域の各都道府県の高等学校家庭科教員研修会参加者。各地域の参加者全員に配布を行う。配布枚数260部で回収176部（回収率67.7%）○倫理的配慮 配布時に調査目的等と倫理的配慮についての説明を行い了承を得た。またアンケート用紙にデータの取り扱いについての説明を行った。データの処理や表記は、特定の学校や個人を特定することのないように配慮を行なった。○調査内容 調査内容は以下の5項目。1.家庭科の授業について2.家族に関わる授業について3.家族に関わる授業の困難さについて4.家庭科教員の養成について5.学校、個人プロフィール<br />【結果と考察】家庭科における家族に関わる授業について、授業時間の意識は「十分できている4%、ある程度できている51%、あまりできていない39%、ほとんどできていない3%」。家族を教える教科書内容の使用しやすさは「使用しやすい3%、どちらかというと使用しやすい46%、どちらかというと使用しにくい46%、使用しにくい2%」。家族を教える教材については「十分にある3%、ある程度ある36%、やや不足している46%、不足している12%」。<br /> 授業において家族を教えることに難しさを感じた人は「とてもある31%、ある程度ある60%、あまりない6%、全くない0%」。困難さの理由を複数回答で尋ねたところ「家族に配慮の必要な生徒がいるから76%」「生徒の家族像が多様であるから66%」「ひとり親家庭の生徒がいるから64%」「プライバシーに関わるから40%」「児童養護施設入所者や里親・里子の生徒がいるから35%」が上位となった。具体的な授業での家族に関わる内容は「アニメ、映画、小説等の一般的な家族を題材にする69%」「父親の育児について46%」「育児休業について46%」「教員の家族観を伝える44%」である。<br /> 対象者のプロフィールは女性94%、男性4%、無回答2%。平均年齢は44.9歳であり、平均勤続年数は20.7年である。学校の平均学生数は628.7名であり、教員数の平均は58.6名。<br /> また困難さの傾向を把握するために検討を行った結果、以下の項目において有意差が見られた。教員年齢では、20代とそれ以上においては、20代教員の方がより困難さを持っていた。教員経験では、20年未満と20年以上において有意差が見られた。教員経験の浅い教員は、困難さを持っていた。また授業の理解度と生徒の進学率においても有意な差が見られた。学生の家族関連の授業に対する理解については、それぞれの高等学校の進学率と相関が見られた。進学率の高い学校ほど、生徒の授業に対する理解は高い。<br /> 多くの教員が家族に対する困難さを感じ、様々な取り組みを行い対応していることが明らかになった。これらの知見をより活用し、家族に関わる授業のあり方をさらに検討して行きたい。

目的 未就学児を持つ保護者(父親、母親)の父親の育児に関する意識を明らかにし、父親の育児支援の方策の理解を得る。特に父親の育児の共有の在り方と学習に関して、具体的な意識を探ることにより、今後の父親支援の在りようについての知見を得る。<br>方法 2015年2月時点でA県B町在住で、未就学の子どもを持つ保護者全員を対象とする。未就学児総数514名であり、兄弟がいる家庭については一家庭一部の配布とした。保育所に通っている保護者に保育所を通じて配布と回収をする。また保育施設に所属していない家庭については、町より郵送によりアンケートを発送し回収する。配布総数325部、回収総数166部、回収率51.08%。有効回答数、父親164部・母親164部。調査期間は2015年2月に配布・回収を行う。<br>結果 アンケートより3つの点が明らかになった。1.父親と母親の間に育児・家事分担のアンバランスさが存在する。2.父親と母親の間に育児に対する大きな意識の違いが存在している。3.父親は育児参加の意義を認め、育児の共有の場を求めている。<br>父親たちは決して育児をしたくないわけではない。長時間労働・通勤などによる物理的な制約。成育歴の中で育児を学ぶことがなかった、自らのスキルや知識不足。男性が育児に関わるべきではないという社会規範。これらの文化の中で育児ができないようになってきた。父親の育児の共有の文脈は、これらの父親たちが育児をできない社会に変化を起こす一つの試みである。