Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 健康安全教育系 教授
- 学位
- 教育学修士(静岡大学)
- 研究者番号
- 60241197
- J-GLOBAL ID
- 200901013380233242
- researchmap会員ID
- 1000131869
- 外部リンク
研究キーワード
6経歴
8-
2012年4月
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2007年4月 - 2012年3月
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2004年4月 - 2007年3月
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1998年4月 - 2004年3月
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1996年4月 - 1998年3月
学歴
2-
1985年4月 - 1989年3月
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1981年4月 - 1985年3月
委員歴
16-
2025年4月 - 現在
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2019年10月 - 2025年9月
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2017年9月 - 2025年3月
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2019年7月 - 2023年6月
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2014年 - 2019年
論文
165-
生活文化研究 60 39-46 2023年2月type:Article 本論文では、特別の教科「道徳」における消費者教育の展開に向けて、授業実践からの省察としての課題の抽出と、その克服への展望を試みた。具体的には「多すぎたお釣りをどうするか」という実践を複数学年にまたがって実践し、また、生活場面での実態のアンケート結果との比較検討から、発達段階と社会的背景を踏まえた分析を施し、今後の展開の方向性を模索している。
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生活文化研究 58 9-18 2021年2月 最終著者type:Article 本研究の目的は,中学校家庭科においてライフキャリア教育の側面からの実践を行うに当たり,中学校家庭科におけるライフキャリア教育の実態を把握することである.課題の検討のために,(1)小学校,中学校,高等学校の学習指導要領の記述を河﨑(2011)の6つの能力領域で分類し,ライフキャリア教育との関連について整理し,中学校家庭科が家庭科教育においてどのような視座に立っているかを明らかにする,(2)現在学校現場で使用されている中学校家庭科教科書において,ライフキャリア教育に関連する学習内容について6つの能力領域で類別し,実践の現場や課題について考察を行なう.結果として,2点の実践課題を明らかにした.1点目は,中学校家庭科における学習が「現在」の家庭生活に焦点化されており,将来を見据えた生活キャリア及び職業キャリアに関する能力育成にはアプローチできていないこと.2点目は,自己の認知や情意面に着目した場合,自己理解や意思決定,対人スキルが限定的であることである.他教科,他領域での実践の関連を図りながら,カリキュラム・マネジメントの視点で学校教育をデザインすることでライフキャリアに関する能力育成につながると考えた.
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消費者教育 40 35-44 2020年9月30日 査読有り筆頭著者責任著者
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教育展望 臨時増刊51 65(6) 120-125 2019年7月17日 招待有り筆頭著者責任著者第48回教育展望セミナー第3分科会中学校部会テーマ6における【理論提案】の研究討議資料として刊行された。
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生活文化研究 56 35-42 2019年3月 筆頭著者責任著者大学生がエシカル消費をどのように捉え、実践につなげているのか、実態調査によって把握し、課題を明らかにした。
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教科教育学論集 18 27-33 2019年3月高等学校家庭科教育における保育学習でどのような親性準備性を育むことができるか検討した。大阪府立高校を対象にしたシラバス分析によって直接的な体験活動の不十分であることが明らかとなった。高校生を対象にした質問紙調査によって、保育の授業前後の変容を分析整理した結果、親性準備性の獲得にプラスの効果が確認できた。
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家庭科教育学会誌 61(3) 164-171 2018年11月 招待有り家庭科教育学会特別研究委員会「家庭科未来プロジェクト」において実施した全国調査のシリーズ3である。高校生を対象にした調査によって、家庭科の意義・役割を把握するとともに、高校生の生活実態における課題を明らかにした。
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家庭科教育学会誌 61(2) 106-113 2018年8月 招待有り家庭科教育学会特別研究委員会「家庭科未来プロジェクト」において実施した全国調査のシリーズ2である。社会人を対象にした調査によって、高等学校家庭科男女必修の成果と課題を自由記述分析によって明らかにした。
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家庭科教育学会誌 61(1) 37-45 2018年5月 招待有り家庭科教育学会特別研究委員会「家庭科未来プロジェクト」において実施した全国調査のシリーズ1である。社会人を対象にした調査によって、高等学校家庭科男女必修の成果と課題を数量的データ分析によって明らかにした。
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International Journal of Home Economics 10(2) 86-98 2018年 査読有り最終著者日本の授業研究組織の類型と特徴を整理し、授業研究メンバー間の協働性、平等性、継続性を事例分析によって抽出した。
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生活文化研究 54 27-36 2017年2000年以降、世界的に「倫理的(エシカル)」な消費の在り方を追及するライフスタイルに対して、関心が高まった。環境問題や南北問題、女性や難民といった人権の問題など、国際社会が協働し、解決を図らなければならない問題が頻出したことが背景にある。日本でも、2002年にヨハネスブルグサミットで「持続可能な開発のための教育(ESD)の10年(DESD)」の提案、2014年に「日本エシカル推進協議会」が発足するなどの動きがみられる。そこで本研究は、日本、北欧、カナダ、韓国の研究者が捉える「倫理的消費」を基に、「倫理的消費」の在り様と、これからの消費者に求められる課題を明らかにすることを目的とした。インタビューから、倫理が人々の作った法律やルールを超越したものであり、地球規模の問題を解決するためには、様々な価値観、文化的背景を持った人々によって倫理的消費のケースを積み重ねていくことが必要であることを指摘した。またこれらの素養は知識の充実だけではなく、思考力や想像力、表現力、実践力を高める教育の必要性が示された。ESDの様に教科にとらわれない横断的な視点を教育の中に取り入れた指導が求められる。子どもをとりまく消費文化を含め、子どもたちの消費行動の実態と倫理的消費者育成のための教育上の課題を明らかにする点が今後の課題である。
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消費者教育 第36冊 23-32 2016年9月 査読有りThis paper proposes an elementary through high school curriculum that fosters consumer legal literacy in order to achieve the larger goal of consumer literacy. The curriculum instructs students on how to consider various aspects, negotiate, and make informed purchases so that mutual agreement and understanding can be reached. It is suggested that it is possible to develop morals and ethics through consumer education, specifically: taking responsibility for one's actions as a consumer; taking part in societal planning; and making ethical, logical, and just decisions.
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福岡教育大学紀要. 第5分冊, 芸術・保健体育・家政科編 = Bulletin of University of Teacher Education Fukuoka. 福岡教育大学 編 (65) 129-140 2016年
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大阪教育大学紀要. 第5部門, 教科教育 = Memoirs of Osaka Kyoiku University 63(2) 73-81 2015年2月本研究では,学校教育における親準備教育の可能性について検討することを目的としている。まず行政が発行する子育てガイドブックを用いて,行政が公開している情報の内容について調査した。その結果,ほぼ全てのガイドブックに収録されている内容(必須項目)と,一部のガイドブックにのみ記載のある内容(任意項目)があることが明らかとなった。それらを高等学校家庭科教科書の収録内容と比較したところ,任意項目についても教科書に記載されていた。この結果から高等学校家庭科の授業において親準備教育を行う機会は用意されているといえる。しかし,家庭科の教員養成課程に在籍している大学生を対象とした質問紙調査からは家庭科の保育・育児に関する履修内容についての学習が十分ではないという結果が得られたため,効果的な学習を図るカリキュラムおよび教材の開発が求められる。The purpose of this study was to examine the potential for teaching students parenting skills as part of the school curriculum. First, we examined parenting guides issued by administrative offices to determine what information they include (i.e., public information from administrative offices related to parenting). We found that there were two types of information: "essential information," which is included in almost all guides, and "optional information," which is included in some guides. When we compared the content of these guides to that of high school home economics textbooks, we found that this "optional information" was also included in textbooks. Thus, we concluded that home economics courses have sufficient potential to prepare students for future parenthood. However, a survey of university students majoring in home economics education showed that they could not sufficiently recall what they had learned about parenting in previous classes, which indicates a need to develop a curriculum and teaching materials that promote more effective learning.
MISC
56書籍等出版物
40講演・口頭発表等
12-
アジア地区家政学会 2019年8月21日 アジア地区家政学会
共同研究・競争的資金等の研究課題
54-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2025年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2024年3月