鈴木 真由子

本研究では,家庭科における問題解決的な学習の現状と課題について,現場教員に対する質問紙調査によって明らかにすることで,大学における家庭科教員養成カリキュラム及び現場教員に対するエンパワーメントプログラムを提案するための基礎資料を得ることを目的とする。 2010年8月,小中高の教員59名(有効回収57名)を対象にした質問紙調査の結果,調査対象者の3分の1の教員が問題解決的な学習の実践経験を持っていた。実践の領域・テーマは多岐にわたり,調べ学習やグループワーク等の体験的活動が取り入れられていた。 多くの教員は,児童・生徒が問題解決的な学習に対して「自主的・主体的・意欲的・熱心」に取組み,それによって「思考力・創造力・実践力の獲得」につながるといった効果があると感じていた。また,教員の「生徒理解・生活実態の把握」に役立つ可能性も示唆された。教員に対するエンパワーメントや周辺環境の整備のほか,家庭科における問題解決的な学習の効果・価値を組織的にアピールしていくことが課題である。The purpose of this study was to clarify how "problem based learning" was actually practiced in home economics education, by means of questionnaire survey to home economics teachers in August 2010. The data of 59 teachers in primary schools, junior high schools, and high schools were analyzed. The results were as follows ;1. 33 percent of teachers had practiced "problem based learning".2. The wide variety of theme was applied in "problem based learning" and investigative work and group activities were well utilized.3. Many teachers considered that students positively tackled with "problem based learning" which may nurture their thinking skill and creative consideration. Also, it was suggested that these learning may be helpful for teachers to understand students better.

There are a lot of various, social family problems like decrease the number of children, aging, domestic violence, uneasy child care, and others in Japan. We consider that it is possible and necessary to contribute to the society as a mission original of home economics that improves the quality of family life in the future. In this study we examined the issues about "Family Life Education" in Taiwan as a basic research to establish family life education based on home economics in Japan. The resullts are below; 1. Taiwan has a long history of "Family Life Education." It has started since 1945. 2. After lifting martial law of 1987, many issues about females and families appeared due to rapid social and economic changes in Taiwan. That was a time to start searching new approach of "Family Life Education" based on Home Economics. 3. In 2003 The Family Life Education Act and in 2004 The Certificated Family Life Educator & Training Act were constituted in Taiwan. The acts are strongly influenced by NCFR programs, yet these keep their own culture and traditions. 4. "Family Life Education" in Taiwan was founded on rapid social changes and Confucian family convention which are different from Japanese settings.

There are a lot of various, social family problems like decrease the number of children, aging, domestic violence, uneasy child care, and others in Japan. We consider that it is possible and necessary to contribute to the society as a mission original of home economics that improves the quality of family life in the future. In this study we examined the issues about "Family Life Education" in Taiwan as a basic research to establish family life education based on home economics in Japan. The resullts are below; 1. Taiwan has a long history of "Family Life Education." It has started since 1945. 2. After lifting martial law of 1987, many issues about females and families appeared due to rapid social and economic changes in Taiwan. That was a time to start searching new approach of "Family Life Education" based on Home Economics. 3. In 2003 The Family Life Education Act and in 2004 The Certificated Family Life Educator & Training Act were constituted in Taiwan. The acts are strongly influenced by NCFR programs, yet these keep their own culture and traditions. 4. "Family Life Education" in Taiwan was founded on rapid social changes and Confucian family convention which are different from Japanese settings.

本論は,1909年から2000年までに発刊されたアメリカ家政学会誌(全890冊)に掲載された研究論文(全6,799本)の中で,児童学領域に分類された274本について研究動向を分析し,その特質を明らかにした。学会草創期の児童学領域は【保健】,【育児・保育・教育】に関する研究を軸に構成されていたが,20世紀半ば以降は【発達】が中心課題となり,近年代は【育児・保育・教育】と【福祉・環境】に関する研究が中心となる傾向にあった。

【目的】家政学は、専門的な研究を深めるだけでなく、その研究成果を個人・家族・地域社会の発達を促す社会的活動へ生かしていくことが、学問としての重要な使命のひとつである。本研究ではこれを「家政学者の社会貢献」としてとらえ、その実態を把握し、家政学者がいかに社会貢献すべきか検討する。本報では、日本家政学会に所属する会員に対して行った実態調査に基づき、家政学会員の社会的活動の実態を明らかにする。<br>【方法】質問紙による自記式アンケート調査（無記名・郵送法）を行った。調査期間は2003年5月から6月、調査対象者は日本家政学会に所属する会員で、名簿から無作為に1,000名抽出した。回収率は32％、有効回答数は300であった。調査項目は1.属性、2.家政学会員の研究・教育における社会的活動の実態、3.家政学（社会貢献・アイデンティティ等）に対する意識、4.家政教育に対する意識等である。本報では1・2について報告する。<br>【結果】回答者は女性7割、男性3割で、50歳代が最も多く3分の1を超えた。出身学部・大学院は多様であるが、約半数が家政系学部・大学院出身者であった。専門領域は、「食物」が約6割を占め、「家政学原論」は1.7％と極めて少なかった。企業・行政・地域社会において何らかの活動を経験している会員は、6から7割であった。国際的・学際的な研究・教育活動も同程度の回答があったが、家政学内での分野を超えた連携は相対的に少なかった。また、8割の会員がメディアを通した活動経験を持つが、専門書や新聞・雑誌等の依頼原稿の執筆経験が3から4割であるのに対し、ホームページを公開したり、教育関係で取材を受けたりする経験はその半数程度であった。

【目的】本研究では、大学教育における家政教育カリキュラムの内実と今後の展望を明らかにすることを目的とする。具体的には日本家政学会員に行った調査結果を手がかりとして、「家政教育」についての概念認識を明らかにするとともに、大学・学部における「家政教育系」開講科目・テーマ の現況と家政教育の発展のための今後の方向性を展望する。【方法】郵送法・質問紙自記式調査を平成15年5月下旬_から_6月中旬に日本家政学会会員1000名を対象に実施、有効回収率30％であった。調査内容は_丸1_「家政教育」の概念認識_丸2_大学・学部の一般（教養）・総合・専門教育の「家政教育系」開講科目・テーマの現況_丸3_今後の研究・教育上の連携必要領域・カリキュラム等の三点である。また、現況・展望については併せて、改組前後の大学教育のカリキュラムの実際を事例的に考察する。【結果と考察】「家政学教育」と「家政教育」の概念認識は66.4％が差異を認識、教育の「対象」と「志向性」の認識に違いが見られた。「家政教育系」開講科目・テーマの現況は、専門教育では「食物」・「被服」領域が多く、「原論系」の名称は「生活科学原論系」が「家政学原論系」を上回る傾向であった。一般（教養）・総合等の「家政教育系」の開講状況は1999年の研究と比較した結果、「家政系学部」「教員養成系学部」では「家政学」領域が減少、「環境」「消費経済」「福祉」領域が増加、「一般系（家政系以外の学部）」では「家政学」領域の増加の傾向がみられた。「家政教育」の推進発展にむけて今後は、多領域を架橋する教育上・研究上の連携とカリキュラムの開発の必要性が示唆された。

本研究はアメリカの家政系学部がスコッッデール会議 (1993) における名称変更の決議をどのように受け止め, 家政学についてどのような問題意識をもっているかを明らかにする事を目的とする.<BR>アメリカ家政系学部の部科長を対象に1995年9月にアンケート調査を実施した結果, スコッツデール会議で採択された新しい名称「Familyand Consumer Sciences (FCS) 」については, 支持する回答が61.0%を占め, それに伴い学部名称をFCSに変更する動きがみられた.さらに1998年の追跡調査によると, FCSを用いている大学は20校から46校に増加し, HomeEconomicsは60校から28校に減少した.<BR>アメリカ家政学の名称変更をめぐる背景には, プロフェッションの認識とそのアイデンティティをめぐる様々な問題に対し, 名称変更によってその状況を改善しようとする動きが見られた.

本研究はアメリカの家政系学部がスコッッデール会議 (1993) における名称変更の決議をどのように受け止め, 家政学についてどのような問題意識をもっているかを明らかにする事を目的とする.<BR>アメリカ家政系学部の部科長を対象に1995年9月にアンケート調査を実施した結果, スコッツデール会議で採択された新しい名称「Familyand Consumer Sciences (FCS) 」については, 支持する回答が61.0%を占め, それに伴い学部名称をFCSに変更する動きがみられた.さらに1998年の追跡調査によると, FCSを用いている大学は20校から46校に増加し, HomeEconomicsは60校から28校に減少した.<BR>アメリカ家政学の名称変更をめぐる背景には, プロフェッションの認識とそのアイデンティティをめぐる様々な問題に対し, 名称変更によってその状況を改善しようとする動きが見られた.