鈴木 真由子

_I_．研究目的<br>今日の大学生は、多様化する生活環境の中で、自立ができていない状況にあると指摘されている。家庭科教育は、自立の力を養うことを重要な目標の一つとしており、関連する研究もこれまで多数行われてきた。<br>一方、先行研究によれば、依存心が強いほど自尊心が低い傾向にあり、自尊心が低いほど孤独を感じやすい傾向にあると言われている。これらの結果と自立度とは何らかの関連があると推測されるが、依存心・自尊心の程度と孤独感・自立度との関係性は明確に捉えられていない。そこで、本研究では大学生の自立の現状を把握するとともに、自立の形成にどのような要因が関わっているのかを分析することを目的としている。また、これまで受けた家庭科教育での学習経験が、本人の自立度にどのように影響を与えたのかについてもみていく。<br><br>_II_．研究方法<br>本調査は、質問紙による調査を、直接配票・直接回収または間接配票・間接回収により実施した。対象者は平成16年4月現在、北海道、東北、甲信越、北陸、関東、東海、関西、中国、四国、九州地方の教員養成系学部に在籍する大学生、調査期間は、平成16(2004)年7_から_10月、配票数は1,700票、有効回収数は1,471票であり、有効回収率は86.5％であった。<br>_III_．結果及び考察<br> 自立に影響するものとして自尊心からのプラスの影響が見られ、わずかではあるが性別による差もみられた。生活的自立に関しては、項目によって性別で異なる回答傾向がみられた。また、生活的自立、及び経済的自立に関する複数の項目において、依存心、孤独感との間に統計的に有意な差が認められた。<br>居住形態別（親との同居の有無別）では、生活的自立、経済的自立の複数の項目において、統計的に有意な差がみられた。つまり、親と別居している方が生活的自立、経済的自立意識が高くなると考えられる。<br>また、家庭科教育での学習経験（アイデンティティ、自立、意思決定、家族や友達との付き合い方）について聞いたところ、「学習経験の記憶がある」と答えるものは、４項目全てに経験の記憶があり、「よく覚えていない・記憶にない」と答えているものは、４項目全てに経験がない、という偏りがみられた。

【問題と目的】近年の教育改革や社会変化（少子化、就職難等）は、家庭科の授業時間減少、家政系大学の存続問題（卒業生の進路、学部改組等）を誘発し、家政学研究者、家庭科教員にこれまでにない困難を与えている。それを解決するには、家政学の存在意義を社会へ訴え、承認を得る必要がある。では、家政学の存在意義は何か、どのように社会へ訴え、承認を得ることが可能か。その追究のため、家政教育研究委員会のプロジェクトメンバーが、"家政学の存在意義は「社会貢献」にある"という視点に基づき、家政学会員を対象にした『（仮）家政学者の社会貢献（意識・行動）に関する実態調査』を計画中である。本報では、調査に先立ち、米国家政学の「社会貢献」について文献的考察を行う。【方法】米国家政学の最近の活動を示す参考資料を、1)社会貢献は (1)誰に対して行われるか、(2)到達目標は何か、(3)どのように（ａ.専門〔職〕、b.場所、ｃ.活動）行われるか、2）どのような方法で家政学の社会貢献を社会へ訴えるのか、3)それを支える家政学会の活動は何か という点から分析する。【結果】米国家政学の社会貢献は、1）(1)個人，家族，地域社会に対して、(2)それらのwell-beingを目指し、(3)a.９つの専門分野、歴史的に発展した専門職、b.企業，大学，教育，エクステンションなど，ｃ.情報公開活動などによって行われる。2）資格認定制度，社会へ訴えるための議論，社会政策に関わる活動などの方法がとられる。3）スコッツデイル会議（1993）以降、歴史・理論体系の整理・公表・定着推進などを実施していることが明らかになった。

平成10年に改訂された学習指導要領に基づき、意思決定力の育成を分析の視点として、小中5年間を連係させた家庭科カリキュラムを検討した。分析の対象は、平成14年度の附属新潟小学校及び附属新潟中学校の年間指導計画である。それぞれの題材について、意思決定力の育成をどの程度意識していたのか分類した。また、中・長期的な視野に基づく評価の可能性についても検討した。意思決定力の育成といった、カリキュラム横断的な視点で5年間の指導計画を分析した結果、題材・単元の関係性がより明確になった。今後は、小中5年間の連係を考慮した上で、育てたい力がどの題材・単元でどのように身に付くのか、それを、どこでどのように評価するのか、といった観点からも柔軟にカリキュラムを構想することが重要である。

われわれは、新潟県における教育行政（計116ヶ所）の取り組み状況を明らかにするため、平成9年10月に実態調査を実施したところ、概ね以下のような結果が得られた。 1）委員会・研修会等の実施、児童・生徒用の教材・副読本や教員用の指導書・指導資料等の作成は、充分とはいえない状況にあった。 2）男女平等教育に対する担当者の意識には、積極的な推進論から不要論まで、その捉え方に大きなギャップが生じていた。 3）平成11年2月に実施した追跡調査の結果、新潟市教育委員会において児童・生徒用副読本、ならびに教員用指導資料が作成され、管理職を対象とした研修会が開催されていた。その成果は今後の報告を待たねばならないが、こうした積極的な取り組みが核となり、他地域へ拡充していくことを望むものである。

本報では、母親の就労が子供の発達、特にここでは学業成績に及ぼす影響を明らかにしようとした。本研究のデータは1小学校における「学習指導要領」である。分析では、数量化I類に基づいた。結果は以下に示した通りであった。 (1)母親がフルタイマーで就労する場合、子供の成績は低下しないが、パートタイマーの場合には、子供の成績は男女を問わず低下する。 (2)男子をもつ母親がパートタイマーで就労する場合、4～5年の時期よりも2～3年の時期の方が好ましく、2世代同居（夫婦と子のみの同居）よりも3世代同居（祖父母も同居）の方がよい。