Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 健康安全教育系 教授
- 学位
- 教育学修士(静岡大学)
- 研究者番号
- 60241197
- J-GLOBAL ID
- 200901013380233242
- researchmap会員ID
- 1000131869
- 外部リンク
研究キーワード
6経歴
6-
2012年4月
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2007年4月 - 2012年3月
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2004年4月 - 2007年3月
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1998年4月 - 2004年3月
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1996年4月 - 1998年3月
学歴
3-
- 1989年3月
-
- 1989年
-
- 1989年
委員歴
15-
2019年 - 現在
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2017年9月 - 現在
-
2019年7月 - 2023年6月
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2014年 - 2019年
-
2013年 - 2017年
論文
161-
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 55 62-62 2003年【問題と目的】近年の教育改革や社会変化(少子化、就職難等)は、家庭科の授業時間減少、家政系大学の存続問題(卒業生の進路、学部改組等)を誘発し、家政学研究者、家庭科教員にこれまでにない困難を与えている。それを解決するには、家政学の存在意義を社会へ訴え、承認を得る必要がある。では、家政学の存在意義は何か、どのように社会へ訴え、承認を得ることが可能か。その追究のため、家政教育研究委員会のプロジェクトメンバーが、"家政学の存在意義は「社会貢献」にある"という視点に基づき、家政学会員を対象にした『(仮)家政学者の社会貢献(意識・行動)に関する実態調査』を計画中である。本報では、調査に先立ち、米国家政学の「社会貢献」について文献的考察を行う。【方法】米国家政学の最近の活動を示す参考資料を、1)社会貢献は (1)誰に対して行われるか、(2)到達目標は何か、(3)どのように(a.専門〔職〕、b.場所、c.活動)行われるか、2)どのような方法で家政学の社会貢献を社会へ訴えるのか、3)それを支える家政学会の活動は何か という点から分析する。【結果】米国家政学の社会貢献は、1)(1)個人,家族,地域社会に対して、(2)それらのwell-beingを目指し、(3)a.9つの専門分野、歴史的に発展した専門職、b.企業,大学,教育,エクステンションなど,c.情報公開活動などによって行われる。2)資格認定制度,社会へ訴えるための議論,社会政策に関わる活動などの方法がとられる。3)スコッツデイル会議(1993)以降、歴史・理論体系の整理・公表・定着推進などを実施していることが明らかになった。
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新潟大学教育人間科学部附属教育実践総合センター教育実践総合研究 2(2) 83-94 2003年平成10年に改訂された学習指導要領に基づき、意思決定力の育成を分析の視点として、小中5年間を連係させた家庭科カリキュラムを検討した。分析の対象は、平成14年度の附属新潟小学校及び附属新潟中学校の年間指導計画である。それぞれの題材について、意思決定力の育成をどの程度意識していたのか分類した。また、中・長期的な視野に基づく評価の可能性についても検討した。意思決定力の育成といった、カリキュラム横断的な視点で5年間の指導計画を分析した結果、題材・単元の関係性がより明確になった。今後は、小中5年間の連係を考慮した上で、育てたい力がどの題材・単元でどのように身に付くのか、それを、どこでどのように評価するのか、といった観点からも柔軟にカリキュラムを構想することが重要である。
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新潟大学教育人間科学部附属教育実践研究指導センター研究紀要 18(18) 45-52 1999年われわれは、新潟県における教育行政(計116ヶ所)の取り組み状況を明らかにするため、平成9年10月に実態調査を実施したところ、概ね以下のような結果が得られた。 1)委員会・研修会等の実施、児童・生徒用の教材・副読本や教員用の指導書・指導資料等の作成は、充分とはいえない状況にあった。 2)男女平等教育に対する担当者の意識には、積極的な推進論から不要論まで、その捉え方に大きなギャップが生じていた。 3)平成11年2月に実施した追跡調査の結果、新潟市教育委員会において児童・生徒用副読本、ならびに教員用指導資料が作成され、管理職を対象とした研修会が開催されていた。その成果は今後の報告を待たねばならないが、こうした積極的な取り組みが核となり、他地域へ拡充していくことを望むものである。
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三重大学教育学部研究紀要(教育科学) 47 89-97 1996年本報では、母親の就労が子供の発達、特にここでは学業成績に及ぼす影響を明らかにしようとした。本研究のデータは1小学校における「学習指導要領」である。分析では、数量化I類に基づいた。結果は以下に示した通りであった。 (1)母親がフルタイマーで就労する場合、子供の成績は低下しないが、パートタイマーの場合には、子供の成績は男女を問わず低下する。 (2)男子をもつ母親がパートタイマーで就労する場合、4~5年の時期よりも2~3年の時期の方が好ましく、2世代同居(夫婦と子のみの同居)よりも3世代同居(祖父母も同居)の方がよい。
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日本家政学会誌 46(4) 299-305 1995年The purpose of this research is to examine and describe the relationship of essence to phenomena on American Home Economics Research. In this report, we analyze 739 papers which divided into "Philosophy of Home Economics" area in the previous report by classifying them in terms of chronological order and 6 items of this area, and then, analyze using the keyword from the titles of these papers. The results are shown below : 1) By the analysis based on the proportion of 6 items, the period from 1910's to 1980's can be devided into three. The first period is 1910's to 1930's, the second is 1940's to 1950's and the third is 1960's to 1980's. 2) By the analysis based on the keywords, the characteristics of American Home Economics can be expressed as follows : (1) Family and home used as the center of basic ideas. (2) Philosophy and methodology have been constantly concerned. (3) By services such as education to turn out many Home Economists and by direct participation in the policy and legislation, American Home Economics Association has contributed to the public. (4) Future of the Home Economics has been reflected based on historical study of basic ideas and researches, and on their estimation.
MISC
55書籍等出版物
39講演・口頭発表等
12-
アジア地区家政学会 2019年8月21日 アジア地区家政学会
共同研究・競争的資金等の研究課題
51-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2019年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2019年4月 - 2023年3月
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2020年 - 2023年