Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
経歴
8-
2024年4月 - 現在
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2012年4月 - 2024年3月
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2022年4月 - 2023年3月
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2019年4月 - 2022年3月
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2014年4月 - 2018年3月
学歴
2-
2007年4月 - 2010年3月
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1991年4月 - 1993年3月
委員歴
19-
2024年4月 - 現在
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2023年4月 - 現在
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2017年4月 - 現在
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2017年4月 - 現在
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2014年4月 - 現在
論文
38-
社会系教科教育学研究 (33) 11-20 2021年12月22日 査読有り
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社会科教育学研究 (143) 5-19 2021年9月1日 査読有り社会科=公民教育で目指すシチズンシップは何か,形成されたシチズンシップは何か,社会に参加するとは,何をもって参加することになるのか,社会科が射程とする社会参加学習について論じた。
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INTERNATIONAL JOURNAL OF CURRICULM DEVEROPMENT AND PRACTICE 23 69-81 2021年 査読有り
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日本教育大学協会研究年報 38 105-116 2020年3月30日 査読有り大阪教育大学附属平野小学校は、平成28年度より文部科学省研究開発学校指定を受け、新教科「未来そうぞう」科及び各教科・領域の研究に取り組んできている。本稿では,教職員が自らの実践や組織・集団を絶えず見直し改善する意欲と、それを可能にする職場の雰囲気の醸成を、管理職としてどのように行ったのかについて言及した。
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Journal of Social Studies Lesson Study 5(2) 135-149 2017年12月31日 査読有り
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日本教科教育学会誌 39(3) 103-108 2016年12月20日 査読有り本報告は,鳴門教育大学(2016年10月23日)で開催された日本教科教育学会第42回研究大会フォーラムの検討内容を指定討論者としてまとめたものである。テーマ「教科教育学研究は学校現場の実践にいかに寄与するのか」を掲げ,「学校教育実践への学の貢献」を志向した教科教育研究のあり方・方向性と教育実践の科学化に焦点があてられた。研究者と実践者との協働,研究組織やその進め方,各々の立ち位置を見直し,教育実践の提案,改善・改革を通して,教科教育学研究を進めること,学校のリアルな現実を踏まえ,子ども同士の学び合いをどのように創出していくか,真正の学びを保障していくような研究のあり方が俎上に載せられた。筆者は「理論の実践化」と「実践の理論化」を往還的・相互補完的に捉え追求するとき,理論・モデルの目的合理性だけでなく状況整合性や具体的な実現可能性も含めた研究,とくに子どもの成長や発達が目に見える形で教科をどのようにしなければいけないかという考え方が,今後の教科教育学研究の進め方に取り入れられるべきとした。
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社会科研究 80 33-44 2014年 査読有り社会科における評価研究は,社会科で目指す学力形成や学力の実態調査研究,評価方法・手段や評価活動の仕方の提言,テスト問題の工夫など様々な領域やレベルでなされてきている。しかし,社会科固有の評価は何をどのようにすることなのか,実際の評価活動はどうするのか,理論と実践を一体化する評価方法論はいまだ確立していない。事実,社会科の評価方法論に基づく具体化は喫緊の課題とされてきたにもかかわらず,なぜ立ち遅れているのか。その原因は,学校教育に求める理念・理想としての教育評価と,一般社会で求められる知識・理解重視の選抜試験に反映される学力評価との乖離が指摘できる。また,文部科学省が示す観点別評価の前提となる学力モデルと社会科固有の学力形成とのスタンスをどのように詰めるのかが課題である。学校や教師が置かれた状況を踏まえ,学習評価の具体化をどのように図ればよいか,本稿で取り上げる各々の研究方法の特質と課題を参考に,社会科固有の評価の具体化のための議論が待たれる。とりわけ,筆者が提唱する各々の社会科学力観に応じた評価要素による学習の事実に基づく授業改善研究の推進が必要である。
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大阪教育大学社会科教育学研究 12(12) 9-18 2013年6月 査読有りtype:Article
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Korean Journal of Social Studies Lesson Study 1(1) 141-153 2013年6月 査読有り
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The journal of Social Studies Education 1 11-28 2012年3月 査読有り
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大阪教育大学紀要. 第5部門, 教科教育 60(1) 1-16 2011年9月 査読有り従来の社会科の研究授業や実践後の検討会では,授業観の違いが問題にされないまま,評価や批判が行われていた。そして,計画・実践の段階,カリキュラム・単元・1時間のレベルを分けずに,意見・感想を述べるにとどまっていた。これからの授業研究・検討会では,授業の目的・内容・方法を明らかにし,どのような証拠によって見取られるのかを事前に示した上で行う必要がある。そこでは,授業構成と評価の観点・基準・方法・手段との妥当性を吟味する必要がある。そのような授業研究を行うには,開かれた生産的な授業研究が,教育現場で根付く必要がある。研究者と実践者との協働や支援,グループや学校における組織的な取り組みが求められる。
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社会科教育研究 2009(108) 19-31 2009年12月 査読有りtype:Article
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教科教育学論集 (6) 43-51 2007年This report is based on the theory "Understanding by Design" and shows undergraduates who are supposed to give student teaching in the near future the development of an elective subject "Practical Theory of Social Studies Education" that demands making of Thought Support Type Unit Teaching Plan with which we can concretely practice the unification of guidance and evaluation. I also examine the effect of the plan in this report. This program can require students to make a close, concrete teaching plan that contains many elements to constitute a real class, teaching material making, guidance technology, child understanding and so on. In addition, by showing several typical examples of a unit plan, materials for teachers and other materials, This program enables students to refer to them through all the study periods. An unified style by digital data makes a point of exchange of opinions with other persons clear and enables students to share the information.
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大阪教育大学紀要 5 教科教育 54(1) 47-60 2005年9月本稿はオーセンテックな評価概念を手がかりに,社会科教育における評価の枠組みを模索した。「外国人労働者問題」授業のレポートをパフォーマンス・アセスメントの一つとし,概念マップによって知識・理解と思考・判断の深まりを看取った。認知面(問題認識,問題解決),情意面(個人の確信・感情や信念の表現,社会に影響する問題を考え続ける態度),思考スキル(適切な情報の使用,情報解釈の正確さ,推論の妥当性)で整理した。学習者自身が具体例やデータを示し根拠立てて説明する技能の強化や,概念マップを利用し価値の見取図を作成し,情報の読み取りや解釈の正しさ,推論の妥当性を自ら吟味するなどの指導の改善を示した。
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教科教育学論集 15-25(4) 15-24 2005年
主要なMISC
77-
社会科教育 59(8) 4-9 2022年8月
書籍等出版物
35-
東洋館出版社 2023年7月 (ISBN: 9784491051055)「問題解決的な学習」は社会科学習の本質であるが、その解釈は多様である。では、異なる解釈の下、それぞれの理想像はいかなるものか。筆者は第5節を担当し,問題解決的な学習に求める4つの観点―体験を通して,自らの問いを掴む,振り返る―を執筆した。
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講演・口頭発表等
56-
The 3rd International Conference on Social Science and Law 2023 2023年9月9日 招待有り
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社会系教科教育学会第33回研究発表大会 2022年3月18日 社会系教科教育学会本発表では,アジアの社会系教科教育学の研究者・実践者と協力して,IEA(国際教育到達度評価学会)が2016年に世界24ヶ国で行った調査問題(調査対象が中学2年生相当)から,小学校6年生向けに一部抜粋,改変し作成した質問紙による子どもたちへの市民性育成の調査を行い,現時点での結果状況を報告する。
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社会系教科教育学会第33回研究発表大会 2022年2月19日 社会系教科教育学会本発表では,「アジアにおける社会系教科教育に求められる新たな市民性育成教育の調査研究1-調査の概要・日本の傾向-」(社会系教科教育学会第33回研究大会自由研究発表(オンライン掲載2022/2/19~3/18))に引き続き,アジアの社会系教科教育学の研究者・実践者との連携による韓国・インドネシアの子どもたちへの市民性育成の質問紙調査の結果状況を報告する。
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日本社会科教育学会第70回 全国研究大会(筑波大会)シンポジウム (オンライン開催) 2020年11月28日 日本社会科教育学会 招待有り社会科=公民教育で目指すシチズンシップは何か,形成されたシチズンシップは何か,社会に参加するとは,何をもって参加することになるのか,社会科が射程とする社会参加学習について論じた。
担当経験のある科目(授業)
10-
2023年12月 - 現在教育評価の理論と実践 (大阪教育大学)
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2023年10月 - 現在教育研究方法演習 (大阪教育大学)
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2023年10月 - 現在中等社会科(公民)教育法II (大阪教育大学)
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2023年10月 - 2023年11月カリキュラム・マネジメントの展開 (大阪教育大学)
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2023年7月 - 2023年8月授業研究演習[小学校全教科]B (大阪教育大学)
共同研究・競争的資金等の研究課題
13-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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大阪教育大学 2020年4月 - 2024年3月
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2020年4月 - 2023年3月