神藤 隆志

【背景】青年期のスポーツ参加は、身体活動保持に貢献し、身体的・心理社会的側面への好影響も期待される。一方、同時期のスポーツ組織からの離脱率は高く、離脱は不良な身体的・心理的健康指標と関連する（Howie et al., 2016; Vella et al., 2020）。よって、青年期におけるスポーツ組織からの離脱の原因を明らかにし、適切に対処していくことが望まれる。しかし、離脱の研究は欧米諸国中心になされており(Balish et al., 2014)、わが国の学校運動部活動を対象とした研究は非常に限られている。運動部活動は、教育的活動として位置付けられ（Nakazawa, 2014)、学校生活を通じて１つのクラブに所属し続けることが望ましいという規範がある(Cave, 2004)。こうした独自の文化がある運動部活動では、他国のスポーツ組織とは離脱の要因が異なる可能性がある。 【目的】本研究は、男子高校生における運動部活動の早期離脱の関連要因を明らかにすることを目的とした。 【方法】福岡県の私立男子高校に通う1年生全員928名のうち、運動部活動への所属者331名を対象とした。ベースライン調査を2017年5月に実施し、追跡調査を2019年10月頃に実施した。2年生の終わりまでの退部を早期離脱と定義した。早期離脱の関連要因の候補項目は、先行研究（Balish et al., 2014ほか）を参考に、生物学的（体力）、個人内（怪我や障害の経験、自身の競技戦績、練習・競技実施状況、主観的競技パフォーマンス、学校ウェルビーイング、ストレス対処力）、個人間（競技ソーシャルサポート、全般的ソーシャルサポート）、組織的（種目、所属組織の競技戦績）要因を設定した。分析には、目的変数に早期離脱の有無、説明変数に関連要因の候補項目を投入した単変量ロジスティック回帰分析を用い、オッズ比（以下、OR）と95%信頼区間（以下、95%CI）を算出した。 【結果】所属状況に欠損がなかった273名のうち、早期離脱した者は41名（15.0%）で、中断は1年次で19名、2年次で22名であった。早期離脱と統計的有意に関連した要因は、体力（OR=0.96、95%CI: 0.92－1.00）、怪我や障害の経験（OR=0.40、95%CI: 0.19－0.87）、競技継続期間（OR=0.99、95%CI: 0.98－1.00）であった。その他の項目では統計的有意な関連性は認められなかった。 【結論】運動部活動の早期離脱の関連要因を網羅的に検討した本研究では、体力が高いほど、怪我や障害の経験があるほど、競技継続期間が長いほど、早期離脱する者が少ないことが示唆された。体力（Manz et al., 2016）、競技継続期間（Guillet et al., 2002）は先行研究を支持する結果であったが、怪我や障害の経験は反対の結果であった（Crane and Temple, 2015）。また、先行研究で示されている関連要因の多くが本研究では関連性を示さなかったことも着目すべき点と考えられる。

職場で行う運動（以下、職場運動）は、仕事への前向きな状態を示すワークエンゲイジメントを高める可能性があるが、新型コロナウィルス感染症拡大対策のためにその機会が損なわれている。そこで本研究では、オンライン型の職場運動プログラムを実施し、その実用性と有効性を検討した。その結果、プログラムへの参加率は高いが、出席率、遵守率が低く、実用性は低かった。また、注意集中力や痛みに改善がみられたが、ワークエンゲイジメントはじめ他の労働関連指標への効果は確認できず、有効性は限定的であった。今後は実用性を高めるために、運動の実施時間や実施方法を工夫したうえで、有効性を検証する必要がある。

座りすぎ改善の有効性が報告されている昇降デスクについて、導入の関連要因と課題を検討した。上場企業3287社を対象に郵送法の質問紙調査を行い、285社から有効回答を得た。昇降デスク導入は89社（31.2%）であり、導入の関連要因は従業員数が500名以上、座りすぎの健康影響への理解であった。導入の課題は、「設置するスペースが限られている」、「費用が掛かる」が多かった。本知見は、今後の検証課題や施策の検討に役立つと考えられる。

座りすぎの健康や生産性への影響が解明されるに伴い、対策の重要性が注目されてきている。オフィスにおける座りすぎは、デスクが座位専用であることが強く影響しているため、欧米諸国では立位作業が可能な昇降デスクの普及が進んでいる。 オフィスでの座りすぎ対策に関して、近年活発に研究が行われているが、我が国からの報告は非常に限られている。そこで我々は、昇降デスクを含むオフィス環境改善による座りすぎや心血管・代謝性疾患リスク指標等への影響を検証する「自然環境下の実験」を実施した。引き続き、稀な機会であるオフィス環境改善の効果を検証し、知見を蓄積していく必要がある。

成人における客観的に測定された座位行動、身体活動と非アルコール性脂肪肝（NAFLD）との関連性を横断的に検討した。分析には、MYLSスタディのデータを用いた。分析の結果、中高強度活動時間がNAFLDの有所見と負の関連を認め、特に座位行動から当該活動への置き換えが効果的であることが示唆された。一方、座位行動時間や低強度活動時間はNAFLD と関連しなかった。

オフィスワーカーの連続した座位行動の関連要因を横断的に検討した。分析には、1企業全社員を対象とした調査データを用いた。分析の結果、女性ほど、仕事の要求度、ワークエンゲイジメント、セルフエフィカシーが高いほど、裁量度が低いほど、連続座位の平均回数と平均時間が少ないという関連性が見られた。また、セルフエフィカシーは他の関連要因との交互作用を示し、介入時には、複数の要因を同時に考慮する必要性が示唆された。

地域在住高齢者における運動仲間の存在と3年間での死亡率との縦断的関連性を検討した。分析には、茨城県笠間市の対象地区の要介護認定を受けていない全高齢者を対象とした郵送調査および要介護認定状況のデータを用いた。分析の結果、運動を実践していない者に比べ、他者と実践している者は3年間での死亡率が有意に低いことが明らかとなった。一方で、ひとりで実践している者は死亡率が低い傾向にはあったものの、統計的に有意な関連を示さなかった。

産業保健に関するシンポジウムの中で、労働者における座りすぎの健康影響と職場における対策について解説した。コアスタディとして取り組んできたMYLSスタディから、座位時間がメンタルヘルスに与える影響に関する研究成果を報告した。さらに、オフィスレイアウト変更による座りすぎの影響や、座りすぎ中断プログラムの効果等、当研究所の研究成果についても紹介した。

地域在住高齢者における運動仲間の存在と3年間での要介護発生との縦断的関連性を検討した。分析には、茨城県笠間市の対象地区の要介護認定を受けていない全高齢者を対象とした郵送調査および要介護認定状況のデータを用いた。分析の結果、友人と運動実践している者は、友人と実践してない者に比して要介護認定発生率が有意に低いことが示された。一方、ひとりで実践、家族と実践、専門家と実践は、要介護認定発生と有意な関連を示さなかった。

地域在住女性高齢者における転倒予防運動「スクエアステップ」のサークル参加が下肢機能に与える影響を縦断的に検討した。分析には、対象地域の定期健診事業にベースラインおよび7年後の追跡調査に参加した者のデータを用いた。その結果、バランス能力の指標である開眼片足立ち時間で有意な交互作用が認められ、サークル非参加者はベースライン調査時よりも追跡調査時の方が有意に不良な値を示したが、参加者ではこのような傾向は認められなかった。

勤労者における睡眠、座位行動、身体活動時間とメンタルヘルスの横断的関連性を検討した。定期検診を受診した首都圏在住勤労者928名を対象とした。睡眠時間は自記式調査、日中の活動は3軸加速度計により評価した。分析の結果、平日の行動時間が心理的ストレスやワークエンゲイジメントと関連した。特に、60分の座位や低強度身体活動時間を睡眠に置き換えると、上記メンタルヘルスが不良である可能性が10-20％低値を示した。

本研究は、高齢者において有酸素能力とワーキングメモリ（WM）課題中における前頭前野の機能的半球間コネクティビティとの関連性を明らかにすることを目的とした。健常高齢者を対象に、有酸素能力として換気性作業閾値を測定し、さらにWM課題としてN-back 課題中の脳活動を評価した。その結果、健常高齢者は難易度の高い2-back課題において、有酸素能力が高いほど機能的コネクティビティが高いことが明らかとなった。

日本人勤労者を対象に、活動量計で測定された座位行動と主観的幸福感との関連を明らかにするために、MYLSスタディ参加者のうち、2017～2018年度に活動量計を装着した1,582名のデータを分析した。その結果、平日・休日にかかわらず、1日の座位時間が長いと幸福感が低いことが認められた。その関連は、仕事の要因や社会経済状況、中高強度の身体活動量、心理的ストレスとは独立していた。

新しい働き方であるactivity-based workingと上下昇降デスクを導入したオフィス移転に伴う身体活動と座位行動、心血管代謝疾患リスクの変化を検討した。その結果、移転6、10ヵ月後の座位行動、身体活動の有意な改善が認められた。また、移転前後の定期健康診断データの変化を傾向スコアマッチングで選定した対照群と比較した結果、移転により複数の心血管代謝疾患リスク指標が維持、改善することが確認された。

その時の仕事内容に適した作業場所を選択して働くActivity Based Working（ABW）を取り入れたオフィス改装により、従業員の行動がオフィス内でどのように変化するかを明らかにすることを目的とし、活動量計による身体活動・座位行動評価とオフィス内の動画解析を組み合わせて検討した。その結果、オフィス改装により座位時間減少と身体活動量増加、さらには作業席周辺通路や共用席の活用がもたらされることが示された。

男子高校生を対象に、取り組む運動種目によって体組成や体力レベルがどのように異なるかを検討した。分析の結果、体組成や体力テストの各項目において、部活動による差が認められた。一方、総合的な体力レベルは全般的に高かったが、全国平均と同等の部活動も存在したことから、競技の専門性が高まると必ずしも総合的な体力レベルが高く判定されない種目もあることが明らかとなった。

高齢期における実行機能は、自立した生活に密接に関連することから、実行機能を維持することは重要である。一過性および長期の運動は高齢期の実行機能を高めることが報告されているが、その脳内メカニズムは不明な点が多い。本シンポジウムでは、近赤外光脳機能イメージング装置を用いて、高齢期における運動が実行機能を高めるメカニズムとして高齢者特有の脳の代償機能が関連することを明らかにし報告した。

新たに開発した「オフィスワーカーにおける座位行動中断セルフエフィカシー尺度」の、客観的に評価した座位行動に対する基準関連妥当性を検討した。本尺度は、勤務中の座位行動に対する認識について、自身が勤務中の座りすぎを解消するために定期的に立ち上がることができるかどうかを問い、評価するものである。分析の結果、本尺度は客観的に評価した30 分以上継続の座位行動を反映することが確認された。

勤労者1184 名を対象に、座位行動から身体活動への置き換えと動脈硬化性疾患リスク要因の横断的関連性を検討した。行動時間の評価には加速度計を用いた。分析の結果、１日30 分の座位行動を等量の中高強度身体活動に置き換えることは、腹囲、HDL-c、中性脂肪、空腹時血糖の良好な値と関連し、メタボリックシンドロームの有病率の低さと関連した。一方、座位行動から低強度身体活動への置き換えは、LDL-c や中性脂肪と負の関連がみられた。

有酸素能力の高い高齢者は前頭前野右腹外側部（R-VLPFC）の活動が高く、言語性ワーキングメモリ（WM）課題の成績が高いことがこれまでの研究でわかっており、このR-VLPFC の活動は代償機能として働いているのかを評価するために若齢成人27名を対象に言語性WM 課題中の脳活動を測定した。その結果、若齢成人では両側の前頭前野背外側部でのみ課題中に活動が見られ、R-VLPFC の活動は見られなかった。この結果から、有酸素能力の高い高齢者は、若者では使われない脳部位を代償的に動員することで高い言語性WM を発揮していることが明らかとなった。

職場で行う健康増進のための運動（職場運動）の実践が仕事に対するポジティブな心理状態を表すワークエンゲージメントや心理的ストレスとどのように関連するかを検討した。対象者は、明治安田ライフスタイル研究（MYLS スタディ）に参加した勤労者871 名とした。分析の結果，職場運動の実践頻度が高いほどワークエンゲージメントが高かった。一方、心理的ストレスでは職場運動の実践との関連性は認められなかった。

座位行動は、糖尿病のリスクになると海外の研究で報告されているが、糖代謝特性が欧米人と異なる日本人では十分には検証されていない。そこで、明治安田ライフスタイル研究（MYLS スタディ）の参加者を対象に、活動量計で測定された座位行動と糖尿病との関連を検討した。その結果、1日の座位時間が9時間以上の群は、7時間未満の群と比較して、糖尿病のリスクが2.5倍高く、座位行動は日本人でも糖尿病と関連することが示唆された。

本研究では、男子高校生における運動部やスポーツクラブなどの組織的なスポーツ活動への参加と心理的特性の一つである自己効力感の関係を3 年間の縦断研究により検討した。自己効力感の評価には特性的自己効力感尺度を用いた。分析の結果、スポーツクラブに所属している者は所属していない者と比べて1年生時点で自己効力感が高かったものの、スポーツクラブ所属者の自己効力感が2年生、3年生で向上する様子は見られなかった。このことから、どのようなスポーツ活動であれば自己効力感が高められるのかという点を検討する必要性が示された。

男子高校生835 名を対象に、学校運動部活動や地域のスポーツクラブへの所属とグリット（やり抜く力）との関連を検討した。分析の結果、運動部や地域のスポーツクラブに所属している生徒は、所属していない生徒よりもグリットが高く、特にJリーグユースチームに所属している生徒が最も高いグリットを示した。また、主観的学業成績、大切な他者からのサポート、中学時代の成功体験、主観的睡眠の質、高強度身体活動量がグリットの高さと関連した。

高校生のスポーツ活動とストレス対処力と気分の関係について、強豪学校サッカー部とJ リーグユースチームという2 つのスポーツ実践の場に着目して検討した。その結果、スポーツ実践の場にかかわらず、サッカー部で県大会入賞以上の優れた戦績を有する生徒およびJ リーグユースチームに所属する生徒は高いストレス対処力を有していた。一方、気分の状態はJリーグユースの生徒が学校サッカー部の生徒と比べて望ましい値を示した。2 つの場で練習日数に違いが見られたことから、休養日の違いが気分状態に影響している可能性がある。

本研究では、中学時代および現在の運動・スポーツ活動と気分の関連を男子高校生を対象に検討した。その結果、中学時代に行っていた運動・スポーツを高校生になって実践しなくなった者は、組織に所属している者および自主的に運動・スポーツを行っている者に比して、気分の状態が不良であった。このことより、男子高校生において運動・スポーツを実践しなくなった者は気分が不良であること、および組織に所属しなくても自主的に継続することで良好な気分の維持につながることが示唆された。