神藤 隆志

健常高齢者を対象に、最大下有酸素能力（換気性作業閾値、VT）と言語性・空間性作業記憶能の関係性を見た。その結果、VT の高い高齢者は言語性の作業記憶課題の成績が高いことが明らかとなった。このことから、高齢期において持久力を高く維持することは、言語性の作業記憶能力の維持に有効であることが示唆された。

デスクワーカー99 名を対象に身体活動の強度や実践時間帯と主観的睡眠の質との横断的関連性を検討した。身体活動の測定には3 軸加速度計を用い、睡眠の質の評価には質問紙を使用した。分析の結果、勤務日午前の低強度身体活動が総合的な睡眠の質の高さ、入眠潜時の短さ、日中の覚醒困難感の低さと関連した。また、勤務日午前、夜間、および休日夜間の高強度身体活動は睡眠効率の高さと関連した。

本研究では、地域在住高齢者における一緒に運動する相手とメンタルヘルスの関連性について検討した。郵送法による自記式質問紙調査を実施し、他者との運動実践状況および基本チェックリストのうつ傾向に関する項目を分析に用いた。分析の結果、男性では「異性の仲間」および「配偶者」と運動を実践している者はうつ傾向が少なかった。女性では、「同性の仲間」および「運動の専門家」と実践している者においてうつ傾向が少なかった。このことから、運動を一緒に行う相手とメンタルヘルスの関連性には性差が存在することが示唆された。

本研究では、地域在住高齢者における起居移動動作制限と転倒に対する筋量と筋力の影響を縦断研究により検討した。分析の結果、低筋量かつ低筋力の者は、筋量・筋力が正常範囲の者と比べて、4 年後の起居移動動作制限の発生が多かった。転倒に関しては、低筋量かつ低筋力の者だけでなく低筋力の者も筋量・筋力が正常範囲の者と比べて発生が多かったことから、低筋力は転倒発生の独立した予測因子である可能性が示唆された。

本研究では、地域在住高齢者における身体機能の変化が認知機能の変化と関連するかを3 年間の縦断研究により検討した。対象者は、ベースラインで認知機能障害がなかった者とした。分析の結果、5 m通常歩行時間（歩行能力）、ペグ移動時間（手指の巧緻性）の変化が認知機能の変化と関連した。このことから、歩行能力と手指の巧緻性の悪化は、認知機能低下を判別する指標となりうることが示唆された。

本研究では、中学時代および現在の運動・スポーツ活動と自己効力感の関連性について、男子高校生を対象に検討した。その結果、中学時代からスポーツ組織への所属を継続している生徒と同様に、組織に所属せずに自主的に運動・スポーツを継続している生徒も自己効力感が高かった。本結果より、高校生において、運動部などのスポーツ組織に所属せずとも自主的に運動・スポーツを継続することで自己効力感の発達につながる可能性が示唆された。

本研究では、対象者は4183 名の勤労者とし、歩行量や睡眠の質は質問紙で調査した。分析の結果、余暇で週100 分以上歩いている者は、全く歩いていない者に比べて、将来、主観的睡眠の質が低下するリスクが低かった。しかし、歩行量は同等でも、通勤や仕事中の歩行では主観的睡眠の質の低下に対する予防効果が確認されなかった。

低強度のリズム体操であるスローエアロビックをより動きやすいように改良し、高齢者の実行機能に与える効果を検証した。15人の健常高齢者が10 分間のスローエアロビック運動、または低強度自転車漕ぎ運動の前後に実行機能評価テストをおこなった。その結果、どちらの運動も、運動前に比べて課題成績が向上することが明らかとなり、スローエアロビック運動は自転車運動と同様に高齢者の実行機能を高めることが示唆された。

青年期において運動部・スポーツクラブに所属している者は所属していない者と比べて特性的自己効力感（GSE）に違いがあるかを明らかにし、GSE と関連する運動・スポーツ活動の特徴を検討した。その結果、運動・スポーツ活動に所属している者はGSE が高いことが明らかとなった。またGSE と関連する要因として、ソーシャルサポートが強い関連を示したことから、活動中のソーシャルサポートの充実が高いGSE につながる可能性が示唆された。

タイ王国において施設に在住する高齢者を対象に週2回，1 回50分，8週間のスクエアステップ運動教室を開催し，身体・認知機能に与える効果を検討した。本運動教室の終了後，通常歩行速度は向上していたが，動的バランスを必要とするtimed up and go は有意に低下していた。本運動教室では少数の基本的なステップパターンしか実践しなかったため，バランス能力や認知機能の向上にはつながらなかった可能性がある。

本研究は、身体・認知・心理機能について世帯構成（独居、非独居）間で比較検討をおこなった。その結果、男女ともに、後期独居高齢者は心理状態が不良であるが、男性後期の独居においては地域活動や社会参加を通して仲間作りをすることで心理機能が良好に保たれることが示唆された。したがって、独居に対する支援を行う際は年代別、性別を考慮した方策が必要である。

高齢者を対象とした運動教室期間中の日常生活の身体活動量の変化が、下肢機能への効果に与える影響を検討した。身体活動量の変化にかかわらず、複雑な動作を含む下肢機能の向上が認められた。一方、通常歩行時間は身体活動量を維持した群においてのみ向上がみられたことから、期間中に身体活動量を維持することは歩行能力を向上させるために重要であると示唆された。

認知機能と関連が強いとされる巧緻性検査とトレイルメイキングテスト(TMT) を組み合わせたトレイルメイキングペグテスト（TMP）を開発した。外的基準に基づき認知機能別に3 群を設定し、課題遂行時間を比較した結果、ペグ移動テストとTMT のパートB を組み合わせたTMP-B の認知機能評価法として有用性が示唆された。

地方自治体で実施されている介護予防運動の参加に関連する要因の検討を行った。その結果、介護予防運動の種類や対象者の性に関わらず、地域活動をしていることが参加の促進要因として明らかとなった。一方、女性において拠点までの道路距離が500 m よりも遠いことや他人の車で移動していることが参加の阻害要因になることが示唆された。

農村部の高齢者を対象に「自宅から目的地（商店、友人宅など）まで、歩いて／自転車で行こうと思える距離」を調査した。8000名を超える調査の結果、多くの高齢者が歩いて行こうと思える距離は1 km 以内、自転車で行こうと思える距離は2 km以内であることが分かった。

農村部の高齢者を対象に、住居周辺の環境と認知機能との関連性を検討した。農村部の中でも、人口密度が高い地域や、公共交通機関へのアクセスが良い地域（市街地）に住んでいる高齢者は、他の地域に住んでいる者に比べて記憶力が高いことが分かった。市街地に住んでいることで、趣味等への活動や社会交流が盛んになり、脳へ良い刺激を受けていると推察される。

高齢者を対象に、個人で行う運動と集団で行う運動における抑うつ度との関連性の違いを性ごとに検討した。男性では、個人や集団での運動実践は抑うつ傾向と有意な関連性を示さなかった。一方で、女性においては、集団運動を週に2 日以上実践している者は、実践していない者に比べて抑うつ傾向を有している可能性が低いことが明らかとなった。

地域在住高齢者を対象に運動時の仲間の存在と入眠との関連性を検討した。分析の結果、男女ともに、身体活動量が多い者ほど入眠障害を有している可能性が低かった。さらに男性では、身体活動量に関わらず複数人で運動を実践している者は寝つきが良かった。一方、女性では身体活動量に関わらず運動実践時の人数と入眠障害のとの間に有意な関連性はみられなかった。

地域在住高齢者を対象に、スクリーンタイムや身体活動と睡眠との関連性を検討した。分析の結果、1 日6 時間以上のテレビ視聴は寝つきの悪さと関連した。一方で、パソコン等のコンピュータ利用時間は、入眠潜時とポジティブな関連性を示した。なお、これらの関連性は身体活動と独立したものであった。今後は、座位行動の目的や時間帯を含めた検討が求められる。

笠間市の悉皆調査データを基に、地域支援事業で実施されている介護予防運動の認知に関わる要因を、活動拠点までの距離や社会交流状況に焦点を当てて検討した。その結果、社会交流状況が良好ことが認知の促進要因、運動器の機能が低いことや実施拠点までのアクセシビリティが悪いことが認知の阻害要因であることがわかった。

スクエアステップのステップパターンの達成度が体力への効果に与える影響を検証した。地域在住高齢者を対象に運動教室を開催し、達成度により群分けして比較した。その結果、達成度にかかわらず、体力への効果を得られることが明らかとなった。

高齢者を対象に、身体活動と睡眠時間の組み合わせと身体・認知機能、抑うつ度との関連性を検討した。WHOが推奨する身体活動量を満たし、かつ睡眠時間が6時間以上の者は、身体活動量と睡眠時間の両方が少ない者に比して、身体的脆弱性や抑うつ度が低かった。以上より、高齢者の健康の維持には、身体活動だけでなく、睡眠も同様に重要である。

高齢者における歯の状態と身体機能および転倒との関連を検討した。残存歯数が19本以下かつ義歯無しの者は，残存歯数が20本以上の者と19本以下かつ義歯有りの者と比べ，身体パフォーマンスが低値であることが示唆された。さらに，残存歯数が19本以下かつ義歯無しの者は残存歯数20本以上の者と比べ，転倒リスクが約7倍であることが示唆された。

地域在住高齢者を対象に運動教室参加が抑うつ度、社会交流状況に与える影響を検証した。その結果、抑うつ度の改善が認められた。さらに、教室前に抑うつ傾向がある者においては、抑うつ度のみならず社会交流状況に対しても好影響が及ぼされる可能性が示唆された。

地域在住高齢者105名を対象に運動教室期間中の歩数計着用の効果を検証した。歩数計着用群と非着用群に分けて検討した結果、歩数計を着用することで起居移動能力や歩行能力への効果が大きくなることが明らかとなった。

介護予防教室参加者を対象として、教室修了後の運動サークルへの参加を促進する要因、阻害する要因を検討した。運動サークルに参加することでbenefit（健康維持、社会交流）が得られると期待することが促進要因になり、疾患や体の痛みがあること、時間がないことが阻害要因になる可能性が示唆された。

地域在住高齢者を対象に身体活動量と主観的睡眠の質との関連性を検討した。分析の結果，男性においては高強度身体活動が，女性においては中強度身体活動がWHO推奨量を超えている者ほど主観的睡眠の質が良好であった。

高齢者を対象に、両腕を最大努力で前方に挙上した際に生ずる地面反力の、体力測定項目としての基準関連妥当性を検証した。その結果、腕挙上時の地面反力は筋力測定項目と有意な関連性が認められたものの、その関連性は弱かった。

農村部の高齢者における交通手段の利便性の良し悪しが、身体活動量および身体機能、社会交流、抑うつと関連するか検討した。その結果、交通手段の利便性が悪い高齢者は、社会交流が少なく、心身機能が不良であることが示唆された。

地域在住女性高齢者の運動教室参加による体力への効果を規定する要因を検討した。運動教室によって体力が向上しやすい者は、運動教室前の年齢が若い、体力が低い、認知機能が高いことが示唆された。

高齢者を対象に、筋量と身体機能との関連性を検討した。その結果、前期高齢者においては筋量と身体機能との間に正の相関関係が確認されたものの、後期高齢者においては有意な関連性がみとめられなかった。このことから、後期高齢者の身体機能の維持には、神経系の機能や熟練した動作が重要である可能性が示唆された。