神藤 隆志

OBJECTIVES: We examined the effects of a one-year multicomponent workplace intervention that introduced short active breaks from prolonged sitting on occupational movement behaviors and health among Japanese office workers. METHODS: This quasi-experimental study was conducted in Tokyo, Japan (2019-2020). In the intervention group (N=172), activity breaks from sitting were introduced to the work schedule (approximately 10 minutes/working hour) together with support strategies to encourage participation (eg, social support, provision of information). Workers in the control group (N=323), who worked at the same company group as those in the intervention group, did not receive any intervention. We evaluated accelerometer-measured sedentary behavior and physical activity during working hours as primary outcomes, and mental health and subjective job performance as secondary outcomes. Propensity score weighting using overlap weights was performed to examine between-group differences in outcomes at one year. RESULTS: At the one-year follow-up assessment, sedentary behaviors during working hours in the intervention group decreased by 24.4 minutes (95% confidence interval 31.6-17.3), with physical activity increasing by a comparable amount (P for group difference <0.05). However, at the one-year follow-up, psychological distress had worsened and work engagement had declined in the intervention group relative to baseline (P for group difference <0.05). CONCLUSIONS: Our findings suggest that this program is a feasible approach to reducing sedentary behavior and promoting physical activity during work hours among office workers. However, methodological limitations prevent the definitive attribution of the effects to the intervention. Further rigorous research is needed to assess its effectiveness and external validity before broad implementation.

人間工学的なオフィス環境改変は身体活動を促進し、座位行動を軽減する可能性がある。しかし、それらの心血管・代謝性疾患リスク因子への影響は十分に検討されていない。そこで本研究では、オフィス移転による心血管・代謝性疾患リスク因子への効果を検証した。 移転群は都内4拠点からActivity-based working（ABW）と上下昇降デスクを導入した新しいオフィス1拠点に移転した95名の勤労者とし、傾向スコアマッチングで選定した対照群の定期健康診断データを比較した。また、移転群のみ移転前と10ヵ月後に身体活動と座位行動を測定した。 分析の結果、腹囲、HDLコレステロール、HbA1cにおいて有意な交互作用が認められた。また、HbA1cは中高強度身体活動の変化と有意な負の相関を示した。 以上より、ABWと上下昇降デスクは身体活動、座位行動を変化させ、心血管・代謝性疾患リスク因子を改善する可能性が示唆された。

We clarified the effect of exercising with others on the risks of incident functional disability and all-cause mortality among community-dwelling adults. We used an inventory mail survey with a five-year follow-up for 1520 independently living older adults (mean age: 73.4 ± 6.3 years) in Kasama City, Japan. Subjects responded to a self-reported questionnaire in June 2014. Exercise habits and the presence of exercise partners were assessed. Subjects were classified into three groups: Non-exercise, exercising alone, and exercising with others. Follow-up information and date of incident functional disability and death during the five-year follow-up were collected from the database. To compare the association between exercise habits and functional disability and mortality, Cox regression analysis was conducted. Compared with the non-exercise group, exercising with others had significantly lower hazard ratios (HRs) for functional disability (0.59, 95% confidence interval (CI) 0.40–0.88) and mortality (0.40, 95% CI 0.24–0.66) in the covariate models. Compared with exercising alone, exercising with others decreased the HRs for incident functional disability (0.53, 95% CI: 0.36–0.80) and mortality (0.50, 95% CI 0.29–0.85) rates in the unadjusted model; these associations were not significant in the covariate models. Exercising with others can contribute to functional disability prevention and longevity.

セルフエフィカシーは座位行動軽減のための重要な心理的要因だが、先行の尺度が実際の座位行動を十分に反映するか否かは明らかになっていない。本研究では、新たなセルフエフィカシー尺度を開発し、客観的評価に基づく座位行動との関連性を検討した。分析の結果、30分に1回以上立ち上がることができるか否かという水準において、中程度の尺度の安定性が認められた。また、この水準のセルフエフィカシーの値は、30分以上連続の座位行動の回数・時間と有意に関連することが確認された。

勤労者における職場で行う軽体操やストレッチングなどの運動（職場運動）の実践頻度とワークエンゲイジメント、心理的ストレスの関連性について横断的に検討した。分析には、MYLSスタディのデータを用いた。分析の結果、職場運動を週1 ～ 2日、あるいは3日以上実践している人では、週1日未満の人と比べて、ワークエンゲイジメントが高いことを明らかとなった。一方、心理的ストレスではそのような関連性は認められなかった。

地域在住高齢者の歩行および自転車による移動の許容距離の関連要因を横断的に検討した。分析には、茨城県笠間市の要介護認定を受けていない全高齢者を対象とした郵送調査データを用いた。分析の結果、 高齢者の歩行許容距離は約1km、自転車許容距離は約2km であることがわかった。歩行および自転車移動の短い許容距離とは、高齢、低学歴、転倒歴がある、社会とのつながりが弱い、抑うつ傾向が強い、低外出頻度、主移動手段が車であることが関連した。一方、歩行許容距離は、自宅周辺の目的地が多い場合に、自転車許容距離は目的地が中程度ある場合に、長くなりやすいことが示唆された。

新しい働き方であるactivity-based workingと上下昇降デスクを導入したオフィス改装に伴う座位行動や身体活動、活用スペースの変化を検討した。その結果、改装により活動量計で評価した座位時間の約40分／日の減少が確認され、立ったり歩いたりという低強度身体活動が増加していた。さらに、定点カメラの動画データを人工知能（AI）により解析し、改装後のオフィスの活用スペース（入口や窓際に設置された共用席、回遊型の通路など）を特定した。

本研究では、一過性の低強度リズム体操が健常高齢者の気分および認知機能に与える効果を明らかにするために低強度の自転車運動と比較した。その結果、低強度のリズム体操は自転車運動に比べて心理的な活性度や快適度を高めることが明らかになった。また、認知機能に関しては、実行機能を評価するストループ干渉時間が両条件ともに短縮し、条件間で有意な差がないことが明らかとなった。

勤労者における上下昇降デスクの使用状況と身体活動、座位行動の関連性について横断的に検討した。分析には、上下昇降デスクが導入されている1オフィスで実施した調査データを用いた。分析の結果、非営業職では上下昇降デスクを立位で使用している者はそうでない者と比べて勤務時間中の座位時間が約35分少なく、30分以上連続の座位行動回数も少ないことが確認された。一方、営業職ではこのような関連性は認められなかった。

高齢ボランティアによる運動指導が専門家の指導と同程度の効果をもたらすかを検討した。運動種目には下肢機能向上への効果が認められているスクエアステップを用いた。その結果、約３ヶ月間のスクエアステップ実践において、指導者の違いによる効果の違いは認められなかった。一方、ボランティアおよび専門家による指導はいずれも下肢機能向上効果をもたらさなかったため、運動強度や継続期間などを考慮する必要がある。

男子高校生におけるスポーツ実践とストレス対処力、気分の関連について、学校サッカー部とJ リーグユースチームの違いに着目して検討した。私立男子高校サッカー部およびJ リーグユース４チームに所属する1 年生全員を対象に分析した結果、サッカー部で優れた戦績を有する生徒およびJ リーグユースチームに所属する生徒はストレス対処力が高かった。気分の状態はJ リーグユースの生徒が学校サッカー部の生徒と比べて良好であった。

勤労者104 名を対象に、加速度計で測定した客観的身体活動の実践時間帯と主観的睡眠の質との横断的関連性を検討した。分析の結果、午後（～ 17 時59分まで）の低強度身体活動量が日中の眠気の低さや総合的な主観的睡眠の質の高さと関連した。また、18 時以降の高強度身体活動量が睡眠効率の高さと関連することが明らかになった。

本研究では、中学時代および現在の運動・スポーツ活動と自己効力感の関連性について、男子高校生を対象に検討した。その結果、中学時代からスポーツ組織への所属を継続している生徒と同様に、組織に所属せずに自主的に運動・スポーツを継続している生徒も自己効力感が高かった。本結果より、高校生において、運動部などのスポーツ組織に所属せずとも自主的に運動・スポーツを継続することで自己効力感の発達につながる可能性が示唆された。

本研究は、地域在住高齢者が高齢ボランティアが運営する運動サークルへ参加することで得る身体機能への効果を検討した。その結果、約1年間の運動サークルへの参加によって、女性高齢者の起居移動動作能力の指標であるtimed up and go の値が維持されていた。このことから高齢ボランティアが運営する運動サークルへの参加は、加齢による起居移動動作能力の低下抑制につながる可能性が示唆された。

地域在住高齢者169 名を対象に4年間の縦断研究を実施し、身体機能と認知機能の変化の関連性を検討した。分析の結果、通常歩行時間や手指の巧緻性が将来の認知機能を予測した。その他の握力、片足開眼立ち時間、5回椅子立ち上がり時間などのテスト結果は認知機能の変化と有意に関連しなかった。

本研究は、自治体主催の専門家による運動教室を修了した女性高齢者が、高齢ボランティアが運営する運動サークルへ参加することで得る身体機能への効果を検討した。その結果、約1 年間の運動サークルへの参加によって、女性高齢者のtimed up and go の値に有意な短縮が認められた。高齢ボランティアが運営する運動サークルへの参加は、自治体主催の専門家による運動教室を修了した者の起居移動動作能力を向上させることが示唆された。

青年期において運動部・スポーツクラブに所属している者は所属していない者と比べて特性的自己効力感に違いがあるかを明らかにし、自己効力感と関連する運動・スポーツ活動の特徴を検討した。その結果、運動・スポーツ活動に所属している者は自己効力感が高いことが明らかとなった。また自己効力感と関連する要因として、ソーシャルサポートが強い関連を示したことから、活動中のソーシャルサポートの充実が高い自己効力感につながる可能性が示唆された。

勤労者3621名を対象に、余暇身体活動の実践パターンが1 年後の主観的睡眠の質に及ぼす影響を検討した。余暇身体活動量や睡眠の質は質問紙で評価した。分析の結果、余暇身体活動量が基準値（週10 METs時）以上かつ週3日以上実践している者は、全く実践していない者に比べて、1年後に主観的睡眠の質が低下するリスクが低かった。一方、実践量が基準値未満の者や、週2日以下の実践で基準値を超える者では、こうした恩恵はみられなかった。

認知課題を伴う運動（スクエアステップ）のステップパターンの達成度が3ヵ月間の運動教室前後の体力変化に与える影響を検討した。その結果、達成度にかかわらず平衡性、起居移動能力、反応性などの体力が向上したことから、スクエアステップは個人に合った難度のステップパターンに取り組むことで、体力への効果が見込める運動課題であることが示唆された。

&lt;p&gt;The purpose of this study was to examine relationships between age-associated loss of muscle mass (sarcopenia), muscle strength (dynapenia) and physical functions in community-dwelling older adults. This cross-sectional study included 400 older adults (73.7 ± 5.2 years) conducted in Kasama city, Ibaraki prefecture (2011-2012). Participants were classified to following four groups based on their appendicular skeletal muscle mass (sum of skeletal muscle mass in the arms and legs evaluated by bioelectric impedance analysis), and appendicular skeletal muscle strength (grip strength for upper extremity and peak reaction force during sit-to-stand movement for lower extremity): sarcopenic-dynapenia (SD), dynapenia (D), sarcopenia (S) and non-S/non-D (NSD). We evaluated participants&#039; physical function using 7 physical performance tests. We conducted partial correlation analysis and analysis of covariance adjusted for age, medical history of knee pain and low back pain. Appendicular skeletal muscle strength was significantly associated with all physical performance tests in both genders (&lt;i&gt;P&lt;/i&gt; &lt; 0.05), however appendicular skeletal muscle mass index was not. As for the results of analysis of covariance, one-leg balance with eyes open, standing time from long sitting position, functional reach, 5-repetition sit-to-stand, timed up and go, and 5-m habitual walk were significantly poorer in SD and D groups than S and NSD groups in men. On the other hand, standing time from long sitting position, functional reach, 5-repetition sit-to-stand, timed up and go, and 5-m habitual walk were significantly poorer in D group than the S group and NSD group in women. These results suggest that dynapenia has a stronger relationship with poor physical performance than sarcopenia.&lt;/p&gt;

介護予防運動の活動拠点までの距離や社会交流状況に焦点を当て、地方自治体で実施されている介護予防運動の認知に関連する要因を検討した。その結果、介護予防運動の種類や対象者の性に関わらず、地域活動の実践や友人の家を訪ねていることが認知の促進要因であった。一方、拠点までの道路距離が500 mよりも遠いことが認知の阻害要因になることが示唆された。