Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 総合教育系 准教授
- 学位
- 学士(文学)(関西学院大学)修士(心理学)(関西学院大学)博士(心理学)(関西学院大学)
- 研究者番号
- 70611440
- J-GLOBAL ID
- 201401001336915044
- researchmap会員ID
- B000241357
- 外部リンク
研究キーワード
10研究分野
1経歴
5-
2017年4月 - 現在
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2015年4月 - 2017年3月
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2014年4月 - 2015年3月
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2011年4月 - 2014年3月
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2009年4月 - 2011年3月
学歴
3-
2007年4月 - 2011年3月
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2005年4月 - 2007年3月
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2001年4月 - 2005年3月
委員歴
13-
2023年6月 - 現在
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2023年4月 - 現在
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2022年6月 - 現在
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2017年7月 - 現在
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2017年 - 現在
受賞
2-
2024年10月
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2022年10月
論文
55-
LD研究 31(1) 46-57 2022年2月25日 査読有り本研究の目的は,小学校5年生学級において,学級規模ポジティブ行動支援を実施し,その効果を検証することであった。学級規模ポジティブ行動支援では,学級目標をもとに学級担任と児童が共同でポジティブ行動マトリクスを作成し,目標行動を決定した。その後,特に集中的に改善に取り組む目標行動として,学級担任が話し出したときにきりかえて話を聞く行動(きりかえ行動)と児童同士で教え合う行動を選定した。その後,これらの目標行動に対して行動支援計画表を作成し,介入を実施した。介入実施中にも,児童と取り組みの経過を確認しながら介入方法を修正していった。介入効果を検証するために,きりかえ行動の回数および教え合い行動をしたことを報告するカードの枚数を測定した。また,日本版SLAQ(大対ら,2013)も実施した。介入の結果,目標行動が増加し,学校肯定感も有意に向上したことが明らかとなった。
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International Journal of Positive Behavioural Support 12 4-18 2022年 査読有り招待有り
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International Journal of Positive Behavioural Support 12 19-28 2022年 査読有り招待有り
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認知行動療法研究 47(2) 1-13 2021年 査読有り筆頭著者責任著者本研究の目的は、発達障害のある児童2名の漢字の読みに対して刺激ペアリング手続きによる遠隔地学習支援を実施し、その効果と社会的妥当性について検討することであった。事例Iにおいてはタブレット端末による刺激ペアリング手続きの教材を用いた自律的な学習をビデオ通話およびメールで遠隔地学習支援を行い、事例IIにおいてはビデオ通話を用いて教材提示から評価までをすべて遠隔で実施した。両事例とも、課題間多層プローブデザインを用いて介入効果を検証した結果、漢字単語の読みの正答率が向上した。また、対象児と保護者を対象に実施した社会的妥当性のインタビューから、本研究の遠隔地学習支援は高く評価されていた。一方で、事例Iにおいては介入効果の維持に一部課題が残った。介入効果を維持させるための介入手続きの改善、介入効果の般化の検討、介入実行度の検討など、今後の課題について考察した。
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行動分析学研究 34(2) 198-210 2020年3月 査読有り筆頭著者責任著者現在、米国の学校場面では、学校規模ポジティブ行動支援(school-wide positive behavior support: SWPBS)と介入に対する反応性モデル(response to intervention: RTI)のような、システムアプローチが幅広く実践され、研究されている。学業支援を中心とするRTIは、日本の特別支援教育においても少しずつ紹介されるようになり、RTIを参考とした実践研究も行われてきているがその数は少ない。RTIはSWPBSとの共通点も多く、行動分析学との関連も深いが、そのことは日本においてはほとんど紹介されていない。本稿では、RTIの主要な要素(多層予防システム、スクリーニング、プログレス・モニタリング、データに基づく意思決定)について解説し、RTIの構成要素(データに基づく意思決定、チームアプローチ)について、教員の指導行動に対する刺激性制御の観点から整理する。そして、近年のRTIとSWPBSを統合した多層支援システム(multi-tiered system of support: MTSS)について紹介する。最後に、日本におけるシステムレベルでの学校改革に向けた課題について、学校内および学校外の随伴性の整備の観点から整理する。
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行動分析学研究 34(2) 244-257 2020年3月 査読有り研究の目的 本研究では、SWPBSの第1層支援を実施し、その効果と社会的妥当性を検討することを目的とした。研究計画 ABデザインを用いた。評価尺度については3つの時期に測定し、それぞれの時期の全校児童のスコアの平均を比較した。場面 公立小学校1校において実施した。参加者 対象校の全ての児童と教職員が本研究に参加した。介入 ポジティブ行動マトリクスを作成し、各目標行動の行動支援計画を立案し実行した。行動の指標 目標行動に従事している人数をカウントして得られたデータ、あるいはインターバル・レコーディング法を用いて得られたデータを指標とした。他に質問紙法によって評価尺度のデータや社会的妥当性に関するデータも収集した。結果 介入後に目標行動が増加し、評価尺度のスコアに改善がみられた。また一定の社会的妥当性が示された。結論 本研究において実施したSWPBS第1層支援の効果と社会的妥当性が確認できた。しかし、チームマネジメント、データに基づく第2層支援や第3層支援への移行、データの信頼性など、いくつかの課題が示された。
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LD研究 29(1) 45-56 2020年2月 査読有り筆頭著者責任著者本研究では,小学生用の算数のカリキュラムに基づく尺度 (算数CBM) を開発し,その 信頼性と妥当性を検討することを目的とした。研究1では,小学1年生から6年生 (N = 1,969) に対して算数CBMを1年間各学期末に実施した。また,年度末に算数学力検査 を実施して関連を検討した。結果,開発した算数CBMは時間経過に伴って得点が向上 していた。さらに,算数学力検査と有意な関連が確認され,併存的妥当性および予測 的妥当性が高いことが明らかとなった。研究2では,小学1年生から6年生 (N = 546) を 対象として,算数CBMの再検査信頼性および代替形式信頼性を検討した。その結果 ,高い再検査信頼性と代替形式信頼性を備えていることが明らかとなった。本研究の 結果から,開発した算数CBMはスクリーニングおよびプログレス・モニタリングとし て機能しうるツールであることが示された。
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LD研究 29(4) 237-244 2020年 査読有り筆頭著者責任著者
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LD研究 = Japanese journal of learning disabilities 27(3) 331-339 2018年8月 査読有り筆頭著者責任著者本研究では,小学4年生の漢字の読み書き指導におけるクラスワイドの刺激ペアリング手続きの効果を検証することを目的とした。公立小学校の通常学級4年生の児童(N=23)が参加した。刺激ペアリング手続きは,教室の前方にプロジェクタで文字刺激・音声刺激・意味刺激を呈示するという方法で実施した。漢字の読み書きテストの平均正答数および全問正答した児童の割合を従属変数とした。指導の結果,児童の漢字の読み書きテストの平均正答数が増加し,全問正答した児童の割合も増加した。また,社会的妥当性についての児童へのアンケートの結果,刺激ペアリング手続きは受け入れやすい指導法であることが明らかとなった。クラスワイドの刺激ペアリング手続きは,階層的な指導モデルの第1層における指導法として機能しうることが示された。
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Journal of Health Psychology Research 31(1) 31-41 2018年8月1日 査読有り<p>Bullying is a major problem in schools. Many studies conducted in the U.S. and Europe have indicated relationships between parenting behaviors and bullying and peer victimization. However, only a few studies in Japan have investigated these relationships. Therefore, the study examined associations between parenting behaviors and experiences of bullying and victimization in all elementary and junior-high schools students in a suburban Japanese city. Parents assessed their parenting behaviors and the degree of their children's experience of bullying behaviors or victimization in the last year using parent-reported measures. Multinomial logistic regression analysis indicated that parental involvement and monitoring was associated with experiences of victimization at school. Furthermore, negative parenting behaviors, especially rigid discipline, was related to all experiences of bullying, including the bully, the victim, and the bully-victim. These findings suggest that the improvement of parenting behaviors could prevent children and adolescents from bullying other students or being victimized at schools.</p>
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発達心理学研究 27(2) 158-166 2018年6月20日 査読有り筆頭著者責任著者<p>本研究では,単一市内の全公立小・中学校の児童・生徒(小学3年生から中学3年生)を対象とした縦断データの分析を行うことで,攻撃性の安定性に関して検討した。3つの学年コホート(合計約2,500名)の小・中学生の5年間の縦断データを対象に,潜在特性–状態モデル(Cole & Maxwell, 2009)を用いた多母集団同時分析を行った。攻撃性の測定には,小学生用攻撃性質問紙(坂井ほか,2000)を用いた。分析の結果,攻撃性は特性–状態モデルの適合が最も良好であり,特性変数と自己回帰的な状況変数の双方が攻撃性の程度を規定していることが明らかとなった。また,性差が見られるものの,攻撃性は中程度の安定性をもつことも明らかとなった。さらに,特性変数による説明率は,学年段階が上がるにつれて上昇することが明らかとなり,小学校中学年頃までは攻撃性の個人差はまだそれほど安定的ではないが,思春期に移行する小学校高学年頃から中学校にかけて個人差が固定化していくことが示された。</p>
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教育心理学年報 57 179-191 2018年 査読有り招待有り筆頭著者責任著者<p> 現在,日本の教育現場において応用行動分析学に基づく実践や研究が盛んに行われるようになってきているが,教育の中心的なテーマである学習指導に関する実践や研究は少ない。本稿では,学習指導に対する応用行動分析学によるアプローチについて概説した。まず,具体的な行動としての学業スキルと環境との相互作用という観点から学習問題を捉えることを解説し,学業スキルのアセスメント方法と応用行動分析学が重視する観点を述べた。その後,最近10年間の日本における研究動向(刺激等価性に基づく読み書き指導等)と米国における研究動向(遂行欠如とスキル欠如,指導の階層性,短期実験的分析)を展望した。そして,応用行動分析学の知見を基礎としながらも他の研究領域と連携して発展してきた指導カリキュラム(直接教授法)や学習指導モデル(response to intervention)を紹介した。最後に,今後日本において応用行動分析学に基づく学習指導研究を展開する上での課題について述べた。</p>
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Psychology 8 2377-2389 2017年12月 査読有り筆頭著者責任著者
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行動分析学研究 31(2) 153‐162-162 2017年2月15日 査読有り筆頭著者責任著者
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小児の精神と神経 = Psychiatria et neurologia paediatrica Japonica : 日本小児精神神経学会機関誌 56(1) 47-56 2016年4月1日 査読有り
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小児の精神と神経 = Psychiatria et neurologia paediatrica Japonica : 日本小児精神神経学会機関誌 54(3) 209-219 2014年10月1日 査読有り
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Asp heart : 広汎性発達障害の明日のために 13(1) 154-159 2014年9月 査読有り筆頭著者責任著者
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保育学研究 52(1) 80-89 2014年8月31日 査読有り本研究では,保育記録による発達尺度改訂版(Nursery School Teacher Rating Developmental Scale for Children-Revised:NDSC-R)を用いた就学後の適応及び不適応の予測について検討した。2つの学年コホートについて,保育所年長時に保育士評定尺度であるNDSC-Rを,就学後に教師評定版SDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)を実施し,783名の幼児児童のデータを得た。第1コホート(414名)は小学1年時に,第2コホート(369名)は小学4年時にSDQを行った。重回帰分析及びリスクの分析の結果,就学後(小学1年時及び4年時)のSDQの各下位尺度及び困難性総合得点を一定の精度で予測するNDSC-Rの下位尺度が明らかになった。
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小児の精神と神経 = Psychiatria et neurologia paediatrica Japonica : 日本小児精神神経学会機関誌 54(2) 175-183 2014年7月1日 査読有り
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小児の精神と神経 54(1) 17-28 2014年4月1日 査読有り
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2(2) 71-79 2014年2月 査読有り筆頭著者責任著者We examined the impact of three-tiered instruction on multiplication facts for Japanese second-grade public elementary students (N=59). In Tier 1 (about three months), all students received regular classroom instruction from their classroom teachers. We monitored the accuracy and fluency of their performance on multiplication facts. In Tier 2 (about one month), teachers conducted a 10-minute supplemental instruction (flash card practice) (n=17). In Tier 3 (about three weeks), students (n=5) practiced multiplication facts through the "cover-copy-compare" method and a timed trial procedure. We calculated the percentage of correctly answered problems and assessed the number of correct and incorrect problems per minute in 1-minute timed trials. A multiple probe design across instructional materials was used to evaluate the effect of Tier 3 instruction. Fifty-three of the 59 students demonstrated mastery of all multiplication facts during Tier 1 and Tier 2. However, the remaining six students including one who did not complete the study did not master all multiplication facts in Tier 3. Results of this study suggest concrete practical issues that should be addressed in future practical research.
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特殊教育学研究 52(4) 287-296 2014年 査読有り筆頭著者責任著者本研究では、掛け算スキルの習得に困難がある小学生2名の事例において、掛け算スキルの流暢性に焦点をあてた応用行動分析に基づく指導パッケージの効果を検討した。公立小学校の通常学級2年に在籍する男児2名が研究に参加した。指導は週2回放課後に実施された。指導パッケージには、3C学習法(Cover-Copy-Compare; Skinner, Turco, Beatty, & Rasavage, 1989)と、タイムトライアルを用いた練習における目標設定とフィードバックが含まれていた。タイムトライアルにおける正答数と誤答数を従属変数とし、教材セット間多層プローブデザインを用いて指導効果を検討したところ、2名の掛け算スキルの流暢性が向上し、指導パッケージの効果が確認された。しかし、1名の児童は設定した達成基準を満たすことはできなかった。最後に、指導法の改善点や研究デザインなどの改善点について考察した。
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小児の精神と神経 53(4) 343-351 2014年1月1日 査読有り
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RESEARCH IN DEVELOPMENTAL DISABILITIES 34(9) 2909-2916 2013年9月 査読有り筆頭著者責任著者
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臨床精神医学 42(2) 247-255 2013年2月28日 査読有り筆頭著者責任著者
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臨床精神医学 42(1) 119-127 2013年1月28日 査読有り筆頭著者責任著者
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精神医学 54(4) 383-391 2012年4月15日 査読有り筆頭著者責任著者
MISC
24-
研究紀要 2 29-34 2023年3月22日type:Article 行動分析学は行動と環境との相互作用という視点で子どもを観察し、より効果的な指導方法を検討しつづける理論からなっている。知的障害があると読みの習得に困難が生じやすいことが予測されるため、より効果的な方法で学ぶことが求められる。しかし個別性の高さや学びにくさがあるため学校現場では読み指導を「いつ、何を、どのように」行えばよいのかを判断することが難しい。行動分析学における刺激等価性という枠組みや文節単位読み手続きを使った読み指導について先行研究を調べたところ、指導の前提としての言語の重要性、苦手部分の迂回学習や指導時間の短縮ができること、複数の刺激を効果的なタイミングや場所や時間で正確に提示できるICT 活用の有効性などが示されていた。また指導の途中でも子どもの反応に応じて介入方法を変更することや、単に特定の文字が読めるだけでなく読み方の方略を学ぶことで般化が促されることも示されていた。先行研究では学童期の子どもが研究対象となっていることが多かったため、中学部、高等部段階での指導効果について今後検討したい。
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教育実践研究 16 1-12 2022年 筆頭著者type:Article 本研究の目的は、公立小学校において学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)第1 層支援を実施し、その効果および社会的妥当性を検討することであった。介入手続きとしては、まず、全教職員が協議してポジティブ行動マトリクスを作成し、その中から挨拶行動と話を聞く行動を目標行動とした。次に、各目標行動に対する行動支援計画を作成し実行した。AB デザインによって介入効果を検証した結果、学年毎の効果の違いはあるものの、全体として各目標行動が増加した。また、社会的妥当性に関する質問紙調査の結果、目標行動・手続き・介入効果について一定の妥当性が示された。今後の課題として、より厳密な研究デザインによる効果検証や実行度データの収集、簡便な行動観察方法の開発等が示された。 The purpose of the present study was to examine the effect and social validity of the Tier 1 intervention within the framework of the school-wide positive behavior support(SWPBS)in a Japanese public elementary school. A public elementary school implemented SWPBS for two years in collaboration with an external consultant. As a Tier 1 intervention, school teachers developed a behavior matrix and selected the target behaviors(greeting behavior for first year, and listening behavior for second year). Then, they developed and implemented each behavior support plan. A single- case AB design was used to evaluate the effect of the Tier 1 intervention on each target behavior. The homeroom teachers observed the students' greeting behavior in their class and support staffs observed listening behavior during class. Results showed that greeting behavior and listening behavior were increased and maintained, although there were differences in the effect by grade level. In addition, homeroom teachers rated the social validity of the Tier 1 intervention(target behaviors, procedures, and intervention effects) as highly acceptable. Implications for future research were discussed, including the verification of the reliability of behavioral data, use of more rigorous research design to evaluate the intervention effect, measuring fidelity of the procedure, and the development of a simple behavioral observation method.
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LD研究 = Japanese journal of learning disabilities 28(2) 234-240 2019年5月
書籍等出版物
12講演・口頭発表等
82-
日本LD学会第33回大会倫理委員会企画シンポジウム「集団を対象とする学習支援研究を進めるために解決すべき倫理的課題」話題提供 2024年10月 招待有り
担当経験のある科目(授業)
39-
2024年10月 - 現在インクルーシブ教育論 (大阪教育大学)
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2024年10月 - 現在多様な子どもとインクルーシブ教育 (大阪教育大学)
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2023年4月 - 現在特別支援教育の実践 (大阪教育大学)
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2023年4月 - 現在特別支援教育の基礎 (大阪教育大学)
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2023年4月 - 現在応用行動分析学 (大阪教育大学)
共同研究・競争的資金等の研究課題
9-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 2018年4月 - 2021年3月