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  2. 野田 航

野田 航

ノダ ワタル  (Wataru Noda)

基本情報

所属
大阪教育大学 総合教育系 准教授
学位
学士（文学）(関西学院大学)
修士（心理学）(関西学院大学)
博士（心理学）(関西学院大学)
研究者番号
70611440
J-GLOBAL ID
201401001336915044
researchmap会員ID
B000241357
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研究分野

 1

経歴

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学歴

 3

委員歴

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受賞

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論文

 55
  • 黒瀬圭一, 野田航
    LD研究 31(1) 46-57 2022年2月25日  査読有り
    本研究の目的は，小学校５年生学級において，学級規模ポジティブ行動支援を実施し，その効果を検証することであった。学級規模ポジティブ行動支援では，学級目標をもとに学級担任と児童が共同でポジティブ行動マトリクスを作成し，目標行動を決定した。その後，特に集中的に改善に取り組む目標行動として，学級担任が話し出したときにきりかえて話を聞く行動（きりかえ行動）と児童同士で教え合う行動を選定した。その後，これらの目標行動に対して行動支援計画表を作成し，介入を実施した。介入実施中にも，児童と取り組みの経過を確認しながら介入方法を修正していった。介入効果を検証するために，きりかえ行動の回数および教え合い行動をしたことを報告するカードの枚数を測定した。また，日本版SLAQ（大対ら，2013）も実施した。介入の結果，目標行動が増加し，学校肯定感も有意に向上したことが明らかとなった。
  • Ohkubo, K., Tsukimoto, H., Otsui, K., Tanaka, Y, Noda, W, Niwayama, K.
    International Journal of Positive Behavioural Support 12 4-18 2022年  査読有り招待有り
  • Otsui, K., Niwayama, K., Ohkubo, K., Tanaka, Y., Noda, W.
    International Journal of Positive Behavioural Support 12 19-28 2022年  査読有り招待有り
  • 野田航, 石塚祐香, 石川菜津美, 宮崎優, 山本淳一
    認知行動療法研究 47(2) 1-13 2021年  査読有り筆頭著者責任著者
    本研究の目的は、発達障害のある児童2名の漢字の読みに対して刺激ペアリング手続きによる遠隔地学習支援を実施し、その効果と社会的妥当性について検討することであった。事例Iにおいてはタブレット端末による刺激ペアリング手続きの教材を用いた自律的な学習をビデオ通話およびメールで遠隔地学習支援を行い、事例IIにおいてはビデオ通話を用いて教材提示から評価までをすべて遠隔で実施した。両事例とも、課題間多層プローブデザインを用いて介入効果を検証した結果、漢字単語の読みの正答率が向上した。また、対象児と保護者を対象に実施した社会的妥当性のインタビューから、本研究の遠隔地学習支援は高く評価されていた。一方で、事例Iにおいては介入効果の維持に一部課題が残った。介入効果を維持させるための介入手続きの改善、介入効果の般化の検討、介入実行度の検討など、今後の課題について考察した。
  • 野田航
    行動分析学研究 34(2) 198-210 2020年3月  査読有り筆頭著者責任著者
    現在、米国の学校場面では、学校規模ポジティブ行動支援（school-wide positive behavior support: SWPBS）と介入に対する反応性モデル（response to intervention: RTI）のような、システムアプローチが幅広く実践され、研究されている。学業支援を中心とするRTIは、日本の特別支援教育においても少しずつ紹介されるようになり、RTIを参考とした実践研究も行われてきているがその数は少ない。RTIはSWPBSとの共通点も多く、行動分析学との関連も深いが、そのことは日本においてはほとんど紹介されていない。本稿では、RTIの主要な要素（多層予防システム、スクリーニング、プログレス・モニタリング、データに基づく意思決定）について解説し、RTIの構成要素（データに基づく意思決定、チームアプローチ）について、教員の指導行動に対する刺激性制御の観点から整理する。そして、近年のRTIとSWPBSを統合した多層支援システム（multi-tiered system of support: MTSS）について紹介する。最後に、日本におけるシステムレベルでの学校改革に向けた課題について、学校内および学校外の随伴性の整備の観点から整理する。
  • 大久保賢一, 月本彈, 大対香奈子, 田中善大, 野田航, 庭山和貴
    行動分析学研究 34(2) 244-257 2020年3月  査読有り
    研究の目的 本研究では、SWPBSの第1層支援を実施し、その効果と社会的妥当性を検討することを目的とした。研究計画 ABデザインを用いた。評価尺度については3つの時期に測定し、それぞれの時期の全校児童のスコアの平均を比較した。場面 公立小学校1校において実施した。参加者 対象校の全ての児童と教職員が本研究に参加した。介入 ポジティブ行動マトリクスを作成し、各目標行動の行動支援計画を立案し実行した。行動の指標 目標行動に従事している人数をカウントして得られたデータ、あるいはインターバル・レコーディング法を用いて得られたデータを指標とした。他に質問紙法によって評価尺度のデータや社会的妥当性に関するデータも収集した。結果 介入後に目標行動が増加し、評価尺度のスコアに改善がみられた。また一定の社会的妥当性が示された。結論 本研究において実施したSWPBS第1層支援の効果と社会的妥当性が確認できた。しかし、チームマネジメント、データに基づく第2層支援や第3層支援への移行、データの信頼性など、いくつかの課題が示された。
  • 野田航
    LD研究 29(1) 45-56 2020年2月  査読有り筆頭著者責任著者
    本研究では，小学生用の算数のカリキュラムに基づく尺度 (算数CBM) を開発し，その 信頼性と妥当性を検討することを目的とした。研究1では，小学1年生から6年生 (N = 1,969) に対して算数CBMを1年間各学期末に実施した。また，年度末に算数学力検査 を実施して関連を検討した。結果，開発した算数CBMは時間経過に伴って得点が向上 していた。さらに，算数学力検査と有意な関連が確認され，併存的妥当性および予測 的妥当性が高いことが明らかとなった。研究2では，小学1年生から6年生 (N = 546) を 対象として，算数CBMの再検査信頼性および代替形式信頼性を検討した。その結果 ，高い再検査信頼性と代替形式信頼性を備えていることが明らかとなった。本研究の 結果から，開発した算数CBMはスクリーニングおよびプログレス・モニタリングとし て機能しうるツールであることが示された。
  • 野田航
    LD研究 29(4) 237-244 2020年  査読有り筆頭著者責任著者
  • 野田 航, 吉田 雅幸
    LD研究 = Japanese journal of learning disabilities 27(3) 331-339 2018年8月  査読有り筆頭著者責任著者
    本研究では，小学4年生の漢字の読み書き指導におけるクラスワイドの刺激ペアリング手続きの効果を検証することを目的とした。公立小学校の通常学級4年生の児童（N＝23）が参加した。刺激ペアリング手続きは，教室の前方にプロジェクタで文字刺激・音声刺激・意味刺激を呈示するという方法で実施した。漢字の読み書きテストの平均正答数および全問正答した児童の割合を従属変数とした。指導の結果，児童の漢字の読み書きテストの平均正答数が増加し，全問正答した児童の割合も増加した。また，社会的妥当性についての児童へのアンケートの結果，刺激ペアリング手続きは受け入れやすい指導法であることが明らかとなった。クラスワイドの刺激ペアリング手続きは，階層的な指導モデルの第1層における指導法として機能しうることが示された。
  • 村山 恭朗, 伊藤 大幸, 中島 俊思, 浜田 恵, 片桐 正敏, 田中 善大, 髙柳 伸哉, 野田 航, 辻井 正次
    Journal of Health Psychology Research 31(1) 31-41 2018年8月1日  査読有り
    <p>Bullying is a major problem in schools. Many studies conducted in the U.S. and Europe have indicated relationships between parenting behaviors and bullying and peer victimization. However, only a few studies in Japan have investigated these relationships. Therefore, the study examined associations between parenting behaviors and experiences of bullying and victimization in all elementary and junior-high schools students in a suburban Japanese city. Parents assessed their parenting behaviors and the degree of their children's experience of bullying behaviors or victimization in the last year using parent-reported measures. Multinomial logistic regression analysis indicated that parental involvement and monitoring was associated with experiences of victimization at school. Furthermore, negative parenting behaviors, especially rigid discipline, was related to all experiences of bullying, including the bully, the victim, and the bully-victim. These findings suggest that the improvement of parenting behaviors could prevent children and adolescents from bullying other students or being victimized at schools.</p>
  • 野田 航, 辻井 正次, 伊藤 大幸, 浜田 恵, 上宮 愛, 片桐 正敏, 髙柳 伸哉, 中島 俊思, 村山 恭朗, 明翫 光宜
    発達心理学研究 27(2) 158-166 2018年6月20日  査読有り筆頭著者責任著者
    <p>本研究では，単一市内の全公立小・中学校の児童・生徒（小学3年生から中学3年生）を対象とした縦断データの分析を行うことで，攻撃性の安定性に関して検討した。3つの学年コホート（合計約2,500名）の小・中学生の5年間の縦断データを対象に，潜在特性–状態モデル（Cole & Maxwell, 2009）を用いた多母集団同時分析を行った。攻撃性の測定には，小学生用攻撃性質問紙（坂井ほか，2000）を用いた。分析の結果，攻撃性は特性–状態モデルの適合が最も良好であり，特性変数と自己回帰的な状況変数の双方が攻撃性の程度を規定していることが明らかとなった。また，性差が見られるものの，攻撃性は中程度の安定性をもつことも明らかとなった。さらに，特性変数による説明率は，学年段階が上がるにつれて上昇することが明らかとなり，小学校中学年頃までは攻撃性の個人差はまだそれほど安定的ではないが，思春期に移行する小学校高学年頃から中学校にかけて個人差が固定化していくことが示された。</p>
  • 野田 航
    教育心理学年報 57 179-191 2018年  査読有り招待有り筆頭著者責任著者
    <p> 現在，日本の教育現場において応用行動分析学に基づく実践や研究が盛んに行われるようになってきているが，教育の中心的なテーマである学習指導に関する実践や研究は少ない。本稿では，学習指導に対する応用行動分析学によるアプローチについて概説した。まず，具体的な行動としての学業スキルと環境との相互作用という観点から学習問題を捉えることを解説し，学業スキルのアセスメント方法と応用行動分析学が重視する観点を述べた。その後，最近10年間の日本における研究動向（刺激等価性に基づく読み書き指導等）と米国における研究動向（遂行欠如とスキル欠如，指導の階層性，短期実験的分析）を展望した。そして，応用行動分析学の知見を基礎としながらも他の研究領域と連携して発展してきた指導カリキュラム（直接教授法）や学習指導モデル（response to intervention）を紹介した。最後に，今後日本において応用行動分析学に基づく学習指導研究を展開する上での課題について述べた。</p>
  • Noda, W., Tanaka-Matsumi, J.
    Psychology 8 2377-2389 2017年12月  査読有り筆頭著者責任著者
  • 野田航, 豊永博子
    行動分析学研究 31(2) 153‐162-162 2017年2月15日  査読有り筆頭著者責任著者
    <p><b>研究の目的</b> 本研究では知的障害のある児童2名の漢字熟語の読みを対象に、刺激ペアリング手続きの効果と般化および社会的妥当性を検討した。<b>研究計画</b> 教材間多層プローブデザインを用いて指導効果を検証した。<b>場面</b> 公立小学校特別支援学級の教室内で担任である第二著者が実施した。<b>参加児</b> 特別支援学級に在籍する知的障害のある児童2名が参加した。<b>介入</b> 刺激ペアリング手続きでは、ディスプレイ上に、漢字熟語とその読み方の音声刺激が同時に2秒間呈示され、その後、漢字熟語の意味を表すイラストを2秒間呈示した。児童は、音声刺激が聞こえたら直後に復唱することが求められた。<b>行動の指標</b> 正しく読めた漢字熟語の割合 （正答率） を指標とした。<b>結果</b> 参加児2名ともに、刺激ペアリング手続きによって漢字熟語の読みの正答率が増加し、その効果は10日間維持されていた。また、獲得した漢字熟語の読みは、文章中の漢字熟語の読みへと般化したことが確認された。さらに、個人差はあるものの、刺激ペアリング手続きは特別支援学級教員にとっておおむね受け入れやすいと評価された。<b>結論</b> 刺激ペアリング手続きによる漢字の読みに対する効果が示され、この指導法は学校現場においても実行可能性が高いことが示唆された。</p>
  • 浜田 恵, 伊藤 大幸, 田中 善大, 高柳 伸哉, 片桐 正敏, 中島 俊思, 村山 恭朗, 野田 航, 辻井 正次
    小児の精神と神経 = Psychiatria et neurologia paediatrica Japonica : 日本小児精神神経学会機関誌 56(1) 47-56 2016年4月1日  査読有り
  • 伊藤大幸, 野田航, 中島俊思, 田中善大, 浜田恵, 片桐正敏, 高柳伸哉, 村山恭朗, 辻井正次
    発達心理学研究 27(1) 59-71 2016年3月20日  査読有り
    保育士評定による年長時の発達特性が，就学後6年間の心理社会的不適応をどのように予測するかを検討するとともに，その予測精度を最大化する観点から，保育要録用発達評価尺度（DSNR）を開発した。単一市内全保育所および小学校を対象とした7年間の縦断調査によって得られた6つの学年コホートの計2,400名のデータを，交差妥当化のため，ランダムに訓練データとテストデータに分割して使用した。保育所での発達評価には，165項目からなる「保育記録による発達尺度（NDSC）」を用いた。重回帰分析の結果，外在化問題に対しては，注意欠如多動性障害（ADHD）に関連する「落ち着き」や「注意力」，内在化問題に対しては，自閉症スペクトラム障害（ASD）に関連する「社会性」，「順応性」，「コミュニケーション」や発達性協調運動障害（DCD）に関連する「粗大運動」，学業成績に対しては，ADHDに関連する「注意力」，ASDに関連する「コミュニケーション」，DCDに関連する「微細運動」が有意な効果を示した。この分析で有意な効果を示した下位尺度について，項目レベルの重回帰分析を行い，予測に貢献していた35項目をDSNRの項目として選定した。確認的因子分析により，DSNRの信頼性と因子的妥当性が確認された。また，DSNRは大幅な項目数の縮減にもかかわらず，就学後の心理社会的不適応に対してNDSCと同等以上の予測力を示した。
  • 伊藤大幸, 村山恭朗, 片桐正敏, 中島俊思, 浜田恵, 田中善大, 野田航, 高柳伸哉, 辻井正次
    教育心理学研究 64(2) 170-183 2016年  査読有り
  • 田中善大, 伊藤大幸, 村山恭朗, 野田航, 中島俊思, 浜田恵, 片桐正敏, 高柳伸哉, 辻井正次
    発達心理学研究 26(4) 332-343 2015年12月20日  査読有り
    本研究では，単一市内の全保育所・公立小中学校の児童生徒の保護者を対象に調査を実施し，ASD傾向及びADHD傾向といじめ被害及び加害との関連を検討した。ASSQによってASD傾向を，ADHD-RSによってADHD傾向を測定した。いじめ被害及び加害は，関係的いじめ，言語的いじめ，身体的いじめのそれぞれのいじめについて測定した。保育所年少から中学3年生までの計8396名の幼児児童生徒のデータに対する順序ロジスティック回帰分析の結果，他の独立変数の効果を調整しない場合には，いじめ被害及び加害ともに，いずれのいじめに対してもASD傾向とADHD傾向の効果が示された。これに対して，他の独立変数の効果を調整した場合には，2つの発達障害傾向のいじめに対する影響は異なるものであった。いじめ被害では，全てのいじめでASD傾向の主効果が確認されたが，ADHD傾向の主効果が確認されたのは関係的いじめと言語的いじめのみであり，オッズ比もASD傾向より小さかった。いじめ加害では，全てのいじめでADHD傾向の主効果が確認されたが，ASD傾向ではいずれのいじめにおいても主効果は確認されなかった。これに加えて，学年段階や性別との交互作用についてもASD傾向とADHD傾向で違いが見られた。
  • 片桐正敏, 伊藤大幸, 中島俊思, 田中善大, 野田航, 浜田恵, 村山恭朗, 高柳伸哉, 辻井正次
    小児の精神と神経 55(2) 117-126 2015年7月1日  査読有り
  • 村山恭朗, 伊藤大幸, 浜田恵, 中島俊思, 野田航, 片桐正敏, 高柳伸哉, 田中善大, 辻井正次
    発達心理学研究 26(1) 13-22 2015年3月20日  査読有り
    これまでの研究において，我が国におけるいじめ加害・被害の経験率は報告されているものの，いじめに関わる生徒が示す内在化／外在化問題の重篤さはほとんど明らかにされていない。本研究は，内在化問題として抑うつ，自傷行為，欠席傾向を，外在化問題として攻撃性と非行性を取り上げ，いじめ加害および被害と内在化／外在化問題との関連性を調査することを目的とした。小学4年生から中学3年生の4,936名を対象とし，児童・生徒本人がいじめ加害・被害の経験，抑うつ，自傷行為，攻撃性，非行性を，担任教師が児童・生徒の多欠席を評定した。分析の結果，10%前後の生徒が週1回以上の頻度でいじめ加害もしくは被害を経験し，関係的いじめと言語的いじめが多い傾向にあった。さらに，いじめ加害・被害を経験していない生徒に比べて，いじめ被害を受けている児童・生徒では抑うつが強く，自傷を行うリスクが高かった。いじめ加害を行う児童・生徒では攻撃性が強く，いじめ加害および被害の両方を経験している児童・生徒は強い非行性を示した。
  • 中島俊思, 大西将史, 伊藤大幸, 高柳伸哉, 野田航, 原田新, 田中善大, 望月直人, 大嶽さと子, 辻井正次
    小児の精神と神経 54(4) 345-355 2015年1月1日  査読有り
  • 村山恭朗, 伊藤大幸, 高柳伸哉, 松本かおり, 田中善大, 野田航, 望月直人, 中島俊思, 辻井正次
    発達心理学研究 25(4) 477-488 2014年12月20日  査読有り
    反応スタイルは抑うつの維持もしくは悪化を引き起こす要因である。本研究は小学4年生から中学3年生の5,217名を対象とし小学高学年・中学生用反応スタイル尺度を開発することを目的とした。既存の反応スタイル尺度を参考に，「反すう」，「問題解決」，「思考逃避」，「気晴らし」の4因子を想定した原案16項目を作成した。探索的因子分析の結果，想定された通り小学高学年・中学生用反応スタイル尺度は4因子（「反すう」，「問題解決」，「思考逃避」，「気晴らし」）で構成されることが示された。さらに各因子間に認められた相関は先行研究の知見に沿うものであった。また信頼性に関して，各下位尺度のα係数は概ね基準以上の値であることが確認された。外在基準とした抑うつおよび攻撃性との相関を検討したところ，「反すう」は正の相関，「問題解決」および「気晴らし」は負の相関を示した。これらの結果は先行研究に沿うものであり，小学高学年・中学生用反応スタイル尺度の構成概念妥当性が確認された。
  • 大嶽 さと子, 伊藤 大幸, 野田 航
    小児の精神と神経 = Psychiatria et neurologia paediatrica Japonica : 日本小児精神神経学会機関誌 54(3) 209-219 2014年10月1日  査読有り
  • 伊藤 大幸, 中島 俊思, 望月 直人, 高柳 伸哉, 田中 善大, 松本 かおり, 大嶽 さと子, 原田 新, 野田 航, 辻井 正次
    発達心理学研究 25(3) 221-231 2014年9月  査読有り
    本研究では，既存の尺度の因子構造やメタ分析の知見に基づき，養育行動を構成する7因子（関与，肯定的応答性，見守り，意思の尊重，過干渉，非一貫性，厳しい叱責・体罰）を同定し，これらを包括的に評価しうる尺度の開発を試みた。小学1年生から中学3年生までの7,208名の大規模データに基づく確認的因子分析の結果，7因子のうち「関与」と「見守り」の2因子を統合した6因子構造が支持され，当初想定された養育行動の下位概念をおおむね独立に評価しうることが示唆された。また，これらの6因子が，子ども中心の養育行動である「肯定的養育」と親中心の養育行動である「否定的養育」の2つの二次因子によって規定されるという二次因子モデルは，専門家の分類に基づくモデルや二次因子を想定しない一次因子モデルに比べ，適合度と倹約性の観点で優れていることが示された。子どもの向社会的行動や内在化・外在化問題との関連を検討した結果，「肯定的養育」やその下位尺度は向社会的行動や外在化問題と，「否定的養育」やその下位尺度は内在化問題や外在化問題と相対的に強い相関を示すという，先行研究の知見と一致する結果が得られ，各上位尺度・下位尺度の構成概念妥当性が確認された。
  • 野田 航, 萩原 拓, 鈴木 勝昭
    Asp heart : 広汎性発達障害の明日のために 13(1) 154-159 2014年9月  査読有り筆頭著者責任著者
  • 田中 善大, 伊藤 大幸, 野田 航, 高柳 伸哉, 原田 新, 望月 直人, 大嶽 さと子, 辻井 正次
    保育学研究 52(1) 80-89 2014年8月31日  査読有り
    本研究では,保育記録による発達尺度改訂版(Nursery School Teacher Rating Developmental Scale for Children-Revised:NDSC-R)を用いた就学後の適応及び不適応の予測について検討した。2つの学年コホートについて,保育所年長時に保育士評定尺度であるNDSC-Rを,就学後に教師評定版SDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)を実施し,783名の幼児児童のデータを得た。第1コホート(414名)は小学1年時に,第2コホート(369名)は小学4年時にSDQを行った。重回帰分析及びリスクの分析の結果,就学後(小学1年時及び4年時)のSDQの各下位尺度及び困難性総合得点を一定の精度で予測するNDSC-Rの下位尺度が明らかになった。
  • 伊藤大幸, 田中善大, 村山恭朗, 中島俊思, 高柳伸哉, 野田航, 望月直人, 松本かおり, 辻井正次
    精神医学 56(8) 699-708 2014年8月15日  査読有り
  • 伊藤 大幸, 松本 かおり, 髙柳 伸哉, 原田 新, 大嶽 さと子, 望月 直人, 中島 俊思, 野田 航, 田中 善大, 辻井 正次
    心理学研究 85(3) 304-312 2014年8月1日  査読有り
  • 田中 善大, 野田 航, 恵藤 絢香
    小児の精神と神経 = Psychiatria et neurologia paediatrica Japonica : 日本小児精神神経学会機関誌 54(2) 175-183 2014年7月1日  査読有り
  • 田中善大, 伊藤大幸, 高柳伸哉, 原田新, 野田航, 大嶽さと子, 中島俊思, 望月直人, 辻井正次
    精神医学 56(6) 501-510 2014年6月15日  査読有り
  • 原田新, 伊藤大幸, 望月直人, 中島俊思, 野田航, 高柳伸哉, 田中善大, 大嶽さと子, 辻井正次
    小児の精神と神経 54(1) 17-28 2014年4月1日  査読有り
  • 田中善大, 伊藤大幸, 高柳伸哉, 原田新, 染木史緒, 野田航, 大嶽さと子, 中島俊思, 望月直人, 辻井正次
    発達心理学研究 25(1) 58-66 2014年3月20日  査読有り
    本研究では，保育所の年長児に対する縦断調査によって，保育士が日常業務で作成する「保育記録」を心理学的・精神医学的観点から体系化した「保育記録による発達尺度（Nursery Teachers Rating Development Scale for Children: NDSC）」と学校適応との関連及びNDSCを用いた小学校での適応の予測について検討した。単一市内全保育所調査によって386名の園児に対して保育所年長時にNDSCを実施した後，小学校1年時に教師評定による小学生用学校適応尺度（Teachers Rating Scale for School Adaptation of Elementary School Students [All student version]: TSSA-EA）を実施した。相関係数の分析の結果，NDSCと学校適応との関連が示された。重回帰分析の結果，学校適応の下位尺度である学業面，心身面，対人面，情緒面のそれぞれの不適応を予測するNDSCの下位尺度が明らかになった。重回帰分析の結果に基づくリスクの分析の結果，重回帰分析によって明らかになった下位尺度が，学校適応のそれぞれの側面を一定の精度で予測することが示された。
  • Noda, W., Tanaka-Matsumi, J.
    2(2) 71-79 2014年2月  査読有り筆頭著者責任著者
    We examined the impact of three-tiered instruction on multiplication facts for Japanese second-grade public 
elementary students (N=59). In Tier 1 (about three months), all students received regular classroom instruction from their classroom teachers. We monitored the accuracy and fluency of their performance on multiplication facts. In Tier 2 (about one month), teachers conducted a 10-minute supplemental instruction (flash card practice) (n=17). In Tier 3 (about three weeks), students (n=5) practiced multiplication facts through the "cover-copy-compare" method and a timed trial procedure. We calculated the percentage of correctly answered problems and assessed the number of correct and incorrect problems per minute in 1-minute timed trials. A multiple probe design across instructional materials was used to evaluate the effect of Tier 3 instruction. Fifty-three of the 59 students demonstrated mastery of all multiplication facts during Tier 1 and Tier 2. However, the remaining six students including one who did not complete the study did not master all multiplication facts in Tier 3. Results of this study suggest concrete practical issues that should be addressed in future practical research.
  • 望月直人, 伊藤大幸, 原田新, 野田航, 松本かおり, 高柳伸哉, 中島俊思, 大嶽さと子, 田中善大, 辻井正次
    精神医学 56(1) 4-11 2014年1月15日  査読有り
  • 野田 航, 松見 淳子
    特殊教育学研究 52(4) 287-296 2014年  査読有り筆頭著者責任著者
    本研究では、掛け算スキルの習得に困難がある小学生2名の事例において、掛け算スキルの流暢性に焦点をあてた応用行動分析に基づく指導パッケージの効果を検討した。公立小学校の通常学級2年に在籍する男児2名が研究に参加した。指導は週2回放課後に実施された。指導パッケージには、3C学習法（Cover-Copy-Compare; Skinner, Turco, Beatty, & Rasavage, 1989）と、タイムトライアルを用いた練習における目標設定とフィードバックが含まれていた。タイムトライアルにおける正答数と誤答数を従属変数とし、教材セット間多層プローブデザインを用いて指導効果を検討したところ、2名の掛け算スキルの流暢性が向上し、指導パッケージの効果が確認された。しかし、1名の児童は設定した達成基準を満たすことはできなかった。最後に、指導法の改善点や研究デザインなどの改善点について考察した。
  • 原田新, 伊藤大幸, 望月直人, 田中善大, 大嶽さと子, 高柳伸哉, 中島俊思, 野田航, 染木史緒, 辻井正次
    小児の精神と神経 53(4) 343-351 2014年1月1日  査読有り
  • 髙柳伸哉, 伊藤大幸, 田中善大, 原田 新, 大嶽さと子, 望月直人, 染木史緒, 野田 航, 中島俊思, 辻井正次
    臨床精神医学 42(12) 1563-1572 2013年12月  査読有り
  • Noda W., Ito H., Fujita C., Ohnishi M., Takayanagi N., Someki F., Nakajima S., Ohtake S., Mochizuki N., Tsujii M.
    RESEARCH IN DEVELOPMENTAL DISABILITIES 34(9) 2909-2916 2013年9月  査読有り筆頭著者責任著者
  • 伊藤大幸, 田中善大, 高柳伸哉, 大嶽さと子, 原田新, 中島俊思, 野田航, 染木史緒, 望月直人, 辻井正次
    精神医学 55(6) 549-560 2013年6月15日  査読有り
  • 野田 航, 岡田 涼, 谷 伊織, 大西 将史, 望月 直人, 中島 俊思, 辻井 正次
    心理学研究 84(2) 169-175 2013年6月  査読有り
  • 高柳 伸哉, 伊藤 大幸, 野田 航, 田中 善大, 大嶽 さと子, 染木 史緒, 原田 新, 中島 俊思, 望月 直人, 辻井 正次
    精神医学 55(4) 355-362 2013年4月  査読有り
  • 中島 俊思, 大西 将史, 伊藤 大幸, 野田 航, 望月 直人, 高柳 伸哉, 染木 史緒, 大嶽 さと子, 瀬野 由衣, 林 陽子, 辻井 正次
    小児の精神と神経 53(1) 47-57 2013年4月1日  査読有り
  • 伊藤大幸, 田中善大, 高柳伸哉, 望月直人, 染木史緒, 野田航, 大嶽さと子, 中島俊思, 原田新, 辻井正次
    精神医学 55(3) 263-272 2013年3月15日  査読有り
  • 野田 航, 伊藤 大幸, 中島 俊思
    臨床精神医学 42(2) 247-255 2013年2月28日  査読有り筆頭著者責任著者
    小中学生を対象とした日本語版Strengths and Difficulties Questionnaire(SDQ)教師評定フォームの信頼性と妥当性について検討した。公立小学校および公立中学校の小学校1年生から中学校3年生までの児童を対象に調査を実施した。7,777名のデータについて、学級担任から収集することができた。小中学生を対象とした日本版SDQ教師評定フォームは、原版とほぼ同一の因子構造を持ち、十分な内的整合性を有した。学年による違いについては、全体的に小学校5年生前後で高得点のピークとなり、その後得点が低下する傾向が見られた。各下位尺度の標準得点は、性別・学年によって違いが見られた。
  • 野田 航, 伊藤 大幸, 原田 新
    臨床精神医学 42(1) 119-127 2013年1月28日  査読有り筆頭著者責任著者
    日本語版Strengths and Difficulties Qusetionnaire(SDQ)の項目分析、内的整合性、下位尺度の相互相関、学年別・性別の標準得点とカットオフ値の検討を行った。小学4年生〜中学3年生5,072名を対象に、SDQ自己評価フォームを用いた。5つの各下位尺度のα係数は、0.39〜0.76だった。下位尺度の相互相関はいずれも0.40を下回っており、異なる側面を捉えている結果であった。尺度の標準得点は、問題行動では男子が、向社会的行動では女子が高い得点を示した。情緒不安定では女子が男子よりも高い得点を示した。友人関係問題は学年とともに低下する傾向があった。向社会的行動も学年とともに下降する傾向があった。他の下位尺度においては、一貫した変化は見られなかった。パーセンタイル順位の上位10%(向社会的行動については下位10%)が臨床水準、次の10%が境界水準となるようカットオフ値を設定した。尺度の一定の信頼性と妥当性は確認された。
  • 中島俊思, 伊藤大幸, 大西将史, 高柳伸哉, 大嶽さと子, 染木史緒, 望月直人, 野田航, 林陽子, 瀬野由衣, 辻井正次
    精神医学 54(9) 911-914 2012年9月15日  査読有り
  • 高柳伸哉, 伊藤大幸, 大嶽さと子, 野田航, 大西将史, 中島俊思
    臨床精神医学 41(7) 925-932 2012年7月28日  査読有り
    小中学生における欠席行動と抑うつ、攻撃性の関連について検討した。6714名(男子3450名、女子3264名)を対象とした。抑うつについては、Birleson Deression Self-Rating Scale for Childrenの日本語版を用い、攻撃性については、Hostility-Aggression Questionnaire for Childrenの日本語版を用いた。1学期間における欠席日数について、担任教師が実数を記入した。小学校高学年の不登校傾向群が統制群よりも高い抑うつを示した。中学生の多欠席群(4〜9日欠席)と不登校傾向群(10日以上欠席)が統制群よりも高い抑うつを示した。中学生の不登校傾向群は、統制群より高い攻撃性を示した。学年が上がるにつれて欠席行動と抑うつの関連が強くなること、中学生の不登校傾向群に高い攻撃性が関連することが示唆された。
  • 大嶽さと子, 伊藤大幸, 染木史緒, 野田航, 林陽子, 中島俊思, 高柳伸哉, 瀬野由衣, 岡田涼, 辻井正次
    精神医学 54(7) 673-680 2012年7月15日  査読有り
  • 野田航, 伊藤大幸, 藤田知加子, 中島俊思, 瀬野由衣, 岡田涼, 林陽子, 谷伊織, 高柳伸哉, 辻井正次
    精神医学 54(4) 383-391 2012年4月15日  査読有り筆頭著者責任著者
  • 髙柳伸哉, 伊藤大幸, 岡田 涼, 中島俊思, 大西将史, 染木史緒, 野田 航, 谷 伊織, 林 陽子, 辻井正次
    臨床精神医学 41(1) 87-95 2012年1月  査読有り

MISC

 24
  • 野田航
    実践学校教育研究 25・26 59-68 2024年3月  筆頭著者責任著者
  • 白樫, 麻紀, 西川, 裕子, 池村, 憂美, 的場, 早紀, 野田, 航
    研究紀要 2 29-34 2023年3月22日  
    type:Article 行動分析学は行動と環境との相互作用という視点で子どもを観察し、より効果的な指導方法を検討しつづける理論からなっている。知的障害があると読みの習得に困難が生じやすいことが予測されるため、より効果的な方法で学ぶことが求められる。しかし個別性の高さや学びにくさがあるため学校現場では読み指導を「いつ、何を、どのように」行えばよいのかを判断することが難しい。行動分析学における刺激等価性という枠組みや文節単位読み手続きを使った読み指導について先行研究を調べたところ、指導の前提としての言語の重要性、苦手部分の迂回学習や指導時間の短縮ができること、複数の刺激を効果的なタイミングや場所や時間で正確に提示できるICT 活用の有効性などが示されていた。また指導の途中でも子どもの反応に応じて介入方法を変更することや、単に特定の文字が読めるだけでなく読み方の方略を学ぶことで般化が促されることも示されていた。先行研究では学童期の子どもが研究対象となっていることが多かったため、中学部、高等部段階での指導効果について今後検討したい。
  • 野田航
    教育実践研究 16 1-12 2022年  筆頭著者
    type:Article 本研究の目的は、公立小学校において学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)第1 層支援を実施し、その効果および社会的妥当性を検討することであった。介入手続きとしては、まず、全教職員が協議してポジティブ行動マトリクスを作成し、その中から挨拶行動と話を聞く行動を目標行動とした。次に、各目標行動に対する行動支援計画を作成し実行した。AB デザインによって介入効果を検証した結果、学年毎の効果の違いはあるものの、全体として各目標行動が増加した。また、社会的妥当性に関する質問紙調査の結果、目標行動・手続き・介入効果について一定の妥当性が示された。今後の課題として、より厳密な研究デザインによる効果検証や実行度データの収集、簡便な行動観察方法の開発等が示された。 The purpose of the present study was to examine the effect and social validity of the Tier 1 intervention within the framework of the school-wide positive behavior support(SWPBS)in a Japanese public elementary school. A public elementary school implemented SWPBS for two years in collaboration with an external consultant. As a Tier 1 intervention, school teachers developed a behavior matrix and selected the target behaviors(greeting behavior for first year, and listening behavior for second year). Then, they developed and implemented each behavior support plan. A single- case AB design was used to evaluate the effect of the Tier 1 intervention on each target behavior. The homeroom teachers observed the students' greeting behavior in their class and support staffs observed listening behavior during class. Results showed that greeting behavior and listening behavior were increased and maintained, although there were differences in the effect by grade level. In addition, homeroom teachers rated the social validity of the Tier 1 intervention(target behaviors, procedures, and intervention effects) as highly acceptable. Implications for future research were discussed, including the verification of the reliability of behavioral data, use of more rigorous research design to evaluate the intervention effect, measuring fidelity of the procedure, and the development of a simple behavioral observation method.
  • 野田航
    関西学院大学心理科学実践 1 13-15 2020年  招待有り筆頭著者責任著者
  • 佐藤 克敏, 干川 隆, 関 あゆみ, 野田 航, 海津 亜希子
    LD研究 = Japanese journal of learning disabilities 28(2) 234-240 2019年5月  
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書籍等出版物

 12
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講演・口頭発表等

 82
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担当経験のある科目(授業)

 39
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所属学協会

 12
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共同研究・競争的資金等の研究課題

 10
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学術貢献活動

 9
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社会貢献活動

 59
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