Osaka Kyoiku University Researcher Information
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研究者業績
基本情報
- 所属
- 大阪教育大学 総合教育系 准教授
- 学位
- 学士(文学)(関西学院大学)修士(心理学)(関西学院大学)博士(心理学)(関西学院大学)
- 研究者番号
- 70611440
- J-GLOBAL ID
- 201401001336915044
- researchmap会員ID
- B000241357
- 外部リンク
研究キーワード
10研究分野
1経歴
5-
2017年4月 - 現在
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2015年4月 - 2017年3月
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2014年4月 - 2015年3月
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2011年4月 - 2014年3月
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2009年4月 - 2011年3月
学歴
3-
2007年4月 - 2011年3月
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2005年4月 - 2007年3月
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2001年4月 - 2005年3月
委員歴
12-
2023年6月 - 現在
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2023年4月 - 現在
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2022年6月 - 現在
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2017年7月 - 現在
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2017年 - 現在
受賞
2-
2024年10月
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2022年10月
論文
55-
LD研究 31(1) 46-57 2022年2月25日 査読有り本研究の目的は,小学校5年生学級において,学級規模ポジティブ行動支援を実施し,その効果を検証することであった。学級規模ポジティブ行動支援では,学級目標をもとに学級担任と児童が共同でポジティブ行動マトリクスを作成し,目標行動を決定した。その後,特に集中的に改善に取り組む目標行動として,学級担任が話し出したときにきりかえて話を聞く行動(きりかえ行動)と児童同士で教え合う行動を選定した。その後,これらの目標行動に対して行動支援計画表を作成し,介入を実施した。介入実施中にも,児童と取り組みの経過を確認しながら介入方法を修正していった。介入効果を検証するために,きりかえ行動の回数および教え合い行動をしたことを報告するカードの枚数を測定した。また,日本版SLAQ(大対ら,2013)も実施した。介入の結果,目標行動が増加し,学校肯定感も有意に向上したことが明らかとなった。
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International Journal of Positive Behavioural Support 12 4-18 2022年 査読有り招待有り
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International Journal of Positive Behavioural Support 12 19-28 2022年 査読有り招待有り
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認知行動療法研究 47(2) 1-13 2021年 査読有り筆頭著者責任著者本研究の目的は、発達障害のある児童2名の漢字の読みに対して刺激ペアリング手続きによる遠隔地学習支援を実施し、その効果と社会的妥当性について検討することであった。事例Iにおいてはタブレット端末による刺激ペアリング手続きの教材を用いた自律的な学習をビデオ通話およびメールで遠隔地学習支援を行い、事例IIにおいてはビデオ通話を用いて教材提示から評価までをすべて遠隔で実施した。両事例とも、課題間多層プローブデザインを用いて介入効果を検証した結果、漢字単語の読みの正答率が向上した。また、対象児と保護者を対象に実施した社会的妥当性のインタビューから、本研究の遠隔地学習支援は高く評価されていた。一方で、事例Iにおいては介入効果の維持に一部課題が残った。介入効果を維持させるための介入手続きの改善、介入効果の般化の検討、介入実行度の検討など、今後の課題について考察した。
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行動分析学研究 34(2) 198-210 2020年3月 査読有り筆頭著者責任著者現在、米国の学校場面では、学校規模ポジティブ行動支援(school-wide positive behavior support: SWPBS)と介入に対する反応性モデル(response to intervention: RTI)のような、システムアプローチが幅広く実践され、研究されている。学業支援を中心とするRTIは、日本の特別支援教育においても少しずつ紹介されるようになり、RTIを参考とした実践研究も行われてきているがその数は少ない。RTIはSWPBSとの共通点も多く、行動分析学との関連も深いが、そのことは日本においてはほとんど紹介されていない。本稿では、RTIの主要な要素(多層予防システム、スクリーニング、プログレス・モニタリング、データに基づく意思決定)について解説し、RTIの構成要素(データに基づく意思決定、チームアプローチ)について、教員の指導行動に対する刺激性制御の観点から整理する。そして、近年のRTIとSWPBSを統合した多層支援システム(multi-tiered system of support: MTSS)について紹介する。最後に、日本におけるシステムレベルでの学校改革に向けた課題について、学校内および学校外の随伴性の整備の観点から整理する。
MISC
24-
研究紀要 2 29-34 2023年3月22日type:Article 行動分析学は行動と環境との相互作用という視点で子どもを観察し、より効果的な指導方法を検討しつづける理論からなっている。知的障害があると読みの習得に困難が生じやすいことが予測されるため、より効果的な方法で学ぶことが求められる。しかし個別性の高さや学びにくさがあるため学校現場では読み指導を「いつ、何を、どのように」行えばよいのかを判断することが難しい。行動分析学における刺激等価性という枠組みや文節単位読み手続きを使った読み指導について先行研究を調べたところ、指導の前提としての言語の重要性、苦手部分の迂回学習や指導時間の短縮ができること、複数の刺激を効果的なタイミングや場所や時間で正確に提示できるICT 活用の有効性などが示されていた。また指導の途中でも子どもの反応に応じて介入方法を変更することや、単に特定の文字が読めるだけでなく読み方の方略を学ぶことで般化が促されることも示されていた。先行研究では学童期の子どもが研究対象となっていることが多かったため、中学部、高等部段階での指導効果について今後検討したい。
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教育実践研究 16 1-12 2022年 筆頭著者type:Article 本研究の目的は、公立小学校において学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)第1 層支援を実施し、その効果および社会的妥当性を検討することであった。介入手続きとしては、まず、全教職員が協議してポジティブ行動マトリクスを作成し、その中から挨拶行動と話を聞く行動を目標行動とした。次に、各目標行動に対する行動支援計画を作成し実行した。AB デザインによって介入効果を検証した結果、学年毎の効果の違いはあるものの、全体として各目標行動が増加した。また、社会的妥当性に関する質問紙調査の結果、目標行動・手続き・介入効果について一定の妥当性が示された。今後の課題として、より厳密な研究デザインによる効果検証や実行度データの収集、簡便な行動観察方法の開発等が示された。 The purpose of the present study was to examine the effect and social validity of the Tier 1 intervention within the framework of the school-wide positive behavior support(SWPBS)in a Japanese public elementary school. A public elementary school implemented SWPBS for two years in collaboration with an external consultant. As a Tier 1 intervention, school teachers developed a behavior matrix and selected the target behaviors(greeting behavior for first year, and listening behavior for second year). Then, they developed and implemented each behavior support plan. A single- case AB design was used to evaluate the effect of the Tier 1 intervention on each target behavior. The homeroom teachers observed the students' greeting behavior in their class and support staffs observed listening behavior during class. Results showed that greeting behavior and listening behavior were increased and maintained, although there were differences in the effect by grade level. In addition, homeroom teachers rated the social validity of the Tier 1 intervention(target behaviors, procedures, and intervention effects) as highly acceptable. Implications for future research were discussed, including the verification of the reliability of behavioral data, use of more rigorous research design to evaluate the intervention effect, measuring fidelity of the procedure, and the development of a simple behavioral observation method.
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LD研究 = Japanese journal of learning disabilities 28(2) 234-240 2019年5月
書籍等出版物
13講演・口頭発表等
82-
日本LD学会第33回大会倫理委員会企画シンポジウム「集団を対象とする学習支援研究を進めるために解決すべき倫理的課題」話題提供 2024年10月 招待有り
担当経験のある科目(授業)
39-
2024年10月 - 現在インクルーシブ教育論 (大阪教育大学)
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2024年10月 - 現在多様な子どもとインクルーシブ教育 (大阪教育大学)
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2023年4月 - 現在特別支援教育の実践 (大阪教育大学)
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2023年4月 - 現在特別支援教育の基礎 (大阪教育大学)
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2023年4月 - 現在応用行動分析学 (大阪教育大学)
所属学協会
12共同研究・競争的資金等の研究課題
9-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 2018年4月 - 2021年3月