研究者業績

野田 航

ノダ ワタル  (Wataru Noda)

基本情報

所属
大阪教育大学 総合教育系 准教授
学位
学士(文学)(関西学院大学)
修士(心理学)(関西学院大学)
博士(心理学)(関西学院大学)

研究者番号
70611440
J-GLOBAL ID
201401001336915044
researchmap会員ID
B000241357

外部リンク

受賞

 2

論文

 55
  • 田中 善大, 三田村 仰, 野田 航
    行動科学 49(2) 107-113 2011年3月  査読有り
  • 野田 航, 松見 淳子
    行動分析学研究 24(1) 13-25 2010年1月30日  査読有り筆頭著者責任著者
    研究の目的本研究では、児童の漢字の読みスキルの保持・耐久性・応用に及ぼす流暢性指導の効果を検討した。研究計画個体内実験計画を用いた。場面公立小学校の特別支援学級の教室内において行われた。対象児公立小学校の特別支援学級に在籍する5年生の男児1名が参加した。介入まず、対象児は100%正しく漢字を読むことができるようになるまで、離散試行手続きによる漢字の読みの指導を受けた。その後、半分の漢字については流暢性指導、もう半分の漢字については正確性指導による指導を受けた。流暢性指導では、速く正確に漢字が読めるように30秒タイムトライアルによる指導を行った。正確性指導では離散試行手続きによる指導を行った。正確性指導における試行数はヨークト手続きによって統制した。行動の指標正しく読めた漢字の数と間違った漢字の数を指標とした。結果流暢性指導を行った漢字は、正確性指導を行った漢字よりも、漢字単語の読みを短文内の漢字の読みに応用できるようになっていた。結論流暢性指導によって、漢字の読みの応用を促進することができた。
  • Noda W., Tanaka-Matsumi J.
    BEHAVIOR MODIFICATION 33(2) 263-273 2009年3月  査読有り筆頭著者責任著者
  • 道城 裕貴, 野田 航, 山王丸 誠
    行動分析学研究 22(1) 4-16 2008年3月30日  査読有り
  • 大対香奈子, 野田航, 横山晃子, 松見淳子
    行動分析学研究 20(1) 28-39 2006年8月31日  査読有り
    研究目的:本研究では小学1年生の学習時における姿勢改善のため行動的なアプローチを用いた介入パッケージを実施し、その効果を検証することを目的とした。研究計画:ベースライン、介入1、介入2、フォローアップからなるABCAデザインを3学級に繰り返し実施した。また、介入効果の般化検証のためマルチ・プローブ・テクニックを応用した。場面:公立小学校第1学年の通常学級3学級において実施した。被験者:通常学級の小学1年生76名に対して介入を行った。独立変数の操作:教示・モデリング・行動リハーサル・強化・フィードバックの行動的手続きを用いた姿勢改善のための介入パッケージの実施を独立変数とした。行動の指標:学習時の座位の姿勢について、背中が伸びている、おしりが座部について座っている、足は前で床についている、体は前を向いているという条件を満たすものを正しい姿勢と定義し、各学級で4条件の少なくとも一つを満たしていない児童の数を「姿勢が崩れた児童数」とした。結果:介入場面と介入場面以外の授業場面においてベースライン期よりも介入期に姿勢が崩れた児童数が減少していた。しかし数名の児童には訓練効果が見られなかった。結論:本研究で実施した介入パッケージは学習時の姿勢改善に効果が見られ、また効果は介入場面以外の授業場面にも般化していた。介入効果が見られなかった数名の児童には個別指導など別の介入プログラムの必要性が示唆された。

MISC

 24
  • 白樫, 麻紀, 西川, 裕子, 池村, 憂美, 的場, 早紀, 野田, 航
    研究紀要 2 29-34 2023年3月22日  
    type:Article 行動分析学は行動と環境との相互作用という視点で子どもを観察し、より効果的な指導方法を検討しつづける理論からなっている。知的障害があると読みの習得に困難が生じやすいことが予測されるため、より効果的な方法で学ぶことが求められる。しかし個別性の高さや学びにくさがあるため学校現場では読み指導を「いつ、何を、どのように」行えばよいのかを判断することが難しい。行動分析学における刺激等価性という枠組みや文節単位読み手続きを使った読み指導について先行研究を調べたところ、指導の前提としての言語の重要性、苦手部分の迂回学習や指導時間の短縮ができること、複数の刺激を効果的なタイミングや場所や時間で正確に提示できるICT 活用の有効性などが示されていた。また指導の途中でも子どもの反応に応じて介入方法を変更することや、単に特定の文字が読めるだけでなく読み方の方略を学ぶことで般化が促されることも示されていた。先行研究では学童期の子どもが研究対象となっていることが多かったため、中学部、高等部段階での指導効果について今後検討したい。
  • 野田航
    教育実践研究 16 1-12 2022年  筆頭著者
    type:Article 本研究の目的は、公立小学校において学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)第1 層支援を実施し、その効果および社会的妥当性を検討することであった。介入手続きとしては、まず、全教職員が協議してポジティブ行動マトリクスを作成し、その中から挨拶行動と話を聞く行動を目標行動とした。次に、各目標行動に対する行動支援計画を作成し実行した。AB デザインによって介入効果を検証した結果、学年毎の効果の違いはあるものの、全体として各目標行動が増加した。また、社会的妥当性に関する質問紙調査の結果、目標行動・手続き・介入効果について一定の妥当性が示された。今後の課題として、より厳密な研究デザインによる効果検証や実行度データの収集、簡便な行動観察方法の開発等が示された。 The purpose of the present study was to examine the effect and social validity of the Tier 1 intervention within the framework of the school-wide positive behavior support(SWPBS)in a Japanese public elementary school. A public elementary school implemented SWPBS for two years in collaboration with an external consultant. As a Tier 1 intervention, school teachers developed a behavior matrix and selected the target behaviors(greeting behavior for first year, and listening behavior for second year). Then, they developed and implemented each behavior support plan. A single- case AB design was used to evaluate the effect of the Tier 1 intervention on each target behavior. The homeroom teachers observed the students' greeting behavior in their class and support staffs observed listening behavior during class. Results showed that greeting behavior and listening behavior were increased and maintained, although there were differences in the effect by grade level. In addition, homeroom teachers rated the social validity of the Tier 1 intervention(target behaviors, procedures, and intervention effects) as highly acceptable. Implications for future research were discussed, including the verification of the reliability of behavioral data, use of more rigorous research design to evaluate the intervention effect, measuring fidelity of the procedure, and the development of a simple behavioral observation method.
  • 野田航
    関西学院大学心理科学実践 1 13-15 2020年  招待有り筆頭著者責任著者

書籍等出版物

 12

講演・口頭発表等

 82

担当経験のある科目(授業)

 39

共同研究・競争的資金等の研究課題

 9

学術貢献活動

 9

社会貢献活動

 59